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» 2021年02月08日 16時12分 公開

日本の“長期テレワークへの対応度”をデルが調査

デル・テクノロジーズは、日本における長期テレワークへの対応度についての調査結果を発表した。

[ITmedia]

 デル・テクノロジーズは2月8日、日本における長期テレワークへの対応度について調査した「Remote Work Readiness Index」の結果発表を行った。

 同調査は、日本とアジア太平洋地域(APJ)の企業/組織で働く18歳以上の社会人7000人以上を対象としたアンケート(2020年10月に実施)を集計したもので、日本においては国内企業/組織に勤務する18歳以上の従業員1028人以上が対象となっている。

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 この集計結果では、日本の従業員のうち69%が「長期的テレワークに対応可能である」と回答。テレワークが長期化した場合の懸念点として、39%が「仕事とプライベートの境界が曖昧になること」を挙げている。

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 実施の状況については、「雇用主が長期的なテレワークを完全にサポートしていると考えている」と考えている従業員は、APJ全体で46%となっていたのが日本では38%にとどまった。また、日本の従業員の62%が「雇用主が効果的なテレワークをサポートするためにできる限りのことをしていない」と感じているという(APJ全体では50%)。

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