日本の“長期テレワークへの対応度”をデルが調査

[ITmedia]

　デル・テクノロジーズは2月8日、日本における長期テレワークへの対応度について調査した「Remote Work Readiness Index」の結果発表を行った。

　同調査は、日本とアジア太平洋地域（APJ）の企業/組織で働く18歳以上の社会人7000人以上を対象としたアンケート（2020年10月に実施）を集計したもので、日本においては国内企業/組織に勤務する18歳以上の従業員1028人以上が対象となっている。

　この集計結果では、日本の従業員のうち69％が「長期的テレワークに対応可能である」と回答。テレワークが長期化した場合の懸念点として、39％が「仕事とプライベートの境界が曖昧になること」を挙げている。

　実施の状況については、「雇用主が長期的なテレワークを完全にサポートしていると考えている」と考えている従業員は、APJ全体で46％となっていたのが日本では38％にとどまった。また、日本の従業員の62％が「雇用主が効果的なテレワークをサポートするためにできる限りのことをしていない」と感じているという（APJ全体では50％）。