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「エネルギーマネジメントシステム」最新記事一覧

自然エネルギー:
日本初の再エネ100%大学、電力地産地消と学生指導に貢献
千葉商科大学は、日本初をうたう「自然エネルギー100%大学」を2020年度までに目指すと発表した。地域分散型エネルギー社会実現への研究や学生指導に役立てるという。(2017/11/14)

FM:
BEMS向けCO2センサー、必要な時だけ換気を可能に
村田製作所がBEMS向けCO2センサーを商品化。ビル空調用ダクト内に設置し、モニタリングすることで、必要なときだけ換気を行うなど、省エネに活用できるという。(2017/10/30)

製造マネジメントニュース:
エネルギー供給と生産を連携、IoTとAIを活用する高度EMSの実証実験
横河電機と横河ソリューションサービスは、NTTコミュニケーションズと共同で、製造業における生産技術の向上を目指し、各社のIoTとAI技術を連携させた高度EMSを構築する実証実験を開始した。(2017/10/25)

工場ニュース:
FA機器生産工場を2倍に拡張、中国の需要増加に対応
三菱電機は、中国江蘇省常熟市を拠点にFA機器を生産する、三菱電機自動化機器製造(常熟)の第二工場を拡張する。FA機器の生産体制を強化し、活発化する工場の自動化と省力化などに伴う需要拡大に対応する。(2017/10/23)

エネルギー管理:
インドの携帯基地局にEMSを導入、83%のディーゼル燃料削減に成功
電力網が不安定なインドで、重要な通信インフラである携帯電話基地局に日本のエネルギーマネジメントシステムを導入。ディーゼル燃料の使用量削減に成功した。(2017/10/11)

CEATEC 2017 開催直前情報:
仮想店舗でRFID技術をデモ、村田製作所
村田製作所は2017年10月3〜6日に開催される「CEATEC JAPAN 2017」(千葉・幕張メッセ)で、「Enabling your innovation」というテーマの下、LPWA(Low Power Wide Area)ネットワーク、RFID、エネルギー管理の分野などに向けた同社の最新技術を展示する。(2017/9/29)

関西スマートエネルギーWeek 2017:
注目集まる太陽光のオフグリッド活用、インリーが事例を披露
インリー・グリーンエナジージャパンは「関西PV EXPO 2017」に出展。同社の太陽電池モジュールの他、電力を自給自足する「オフグリッドハウス」や、エネルギーの地産地消に向けた取り組みを紹介した。(2017/9/28)

スマートシティ:
太陽光で電力の80%を賄う、兵庫県で自営線を使う大規模スマートシティ
兵庫県芦屋市で、太陽光発電と蓄電池を導入した117戸の住宅を自営線で接続し、街区全体でエネルギーを有効利用する大規模なスマートシティの構築が始まる。(2017/9/25)

スマートハウス:
震災復興住宅に太陽光×蓄電池を導入、災害に強い集合住宅に
東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県女川町の集合住宅に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせたエネルギーマネジメントシステムが導入された。(2017/9/19)

ジャストシステム Fastask 調査:
AIで生じた過失、「メーカーが責任負うべき」が半数迫る
AIが進歩し生活に近づくにつれ、「AIは生活にどんな影響を及ぼすのか」が関心事となる。ジャストシステム Fastaskでの調査では、AIを無条件に信頼するのではなくある程度の“距離感”を置く傾向が浮かび上がった。(2017/9/7)

基礎から学ぶBEMS活用(5):
未来のBEMSが実現するビル環境の姿とは
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。最終回となる本稿では、将来に向けたBEMSの進化の方向性と、それによって実現する未来について考察する。(2017/9/5)

省エネ機器:
購入後も進化するIoT給湯器、入浴見守りやヘルスケア管理も実現
大阪ガスは、給湯器「エコジョーズ」にインターネット接続機能を加えた新モデルを2017年10月から発売する。スマートフォンアプリを利用した、入浴時の見守りやヘルスケア管理サービスを提供できるのが特徴だ。(2017/9/4)

自然エネルギー:
2030年自然エネルギー30%へ、自治体の協議会が提言
自然エネルギーの導入加速化を求める声が、地方自治体から上がっている。全国34道府県を正会員とする「自然エネルギー協議会」と、19政令指定都市を正会員とする「指定都市自然エネルギー協議会」が、それぞれに提言書を取りまとめた。(2017/9/4)

制御システムセキュリティ:
PR:スマート工場実現の最大の課題は何か
インダストリー4.0など先進技術を工場やプラントで活用するスマート化の動きが活発化しつつある。しかし、稼働中の工場や設備を「スマート化」するためには、自社所有のアセット(資産)を正確に把握し、セキュア(安全)で安定したネットワーク環境を構築しなければならない。(2017/8/30)

太陽光:
投資ゼロで太陽光電力が使える、オフグリッド供給サービス登場
アイ・グリッド・ソリューションズと環境エネルギー投資は、建物屋根の遊休スペースに設置した太陽光発電設備の電力を、送電網を介さず建物側に供給する「オフグリッド電力供給サービス」を開始した。(2017/8/25)

スマートファクトリー:
グローバル大手が国内FA市場にあらためて攻め込む2つの理由
シュナイダーエレクトリックは、産業向け事業の戦略発表を行い、国内FA市場への展開を本格的に強化する方針を示した。現在はプログラマブル表示器が中心だが、それ以外の領域で2020年度までに売上高20%増を目指すという。(2017/8/24)

太陽光:
山口県で屋根借り太陽光発電、小中学校の体育館を活用
山口再エネ・ファクトリーは山口県宇部市と協定を結び、市内の小中学校の体育館屋根を利用した太陽光発電事業を開始した。(2017/8/24)

スマートホーム:
スマートホーム設備市場、拡大にはZEH普及と“サービス”が鍵に
矢野経済研究所の調査によると、スマートホームやZEHなどの次世代住宅向け設備市場は縮小傾向が続く見通しだ。太陽光発電システムの縮小が主な要因となっている。市場の拡大に向けては、ZEHのさらなる普及や、HEMSを利用した住宅向けサービスの拡充が求められるとしている。(2017/8/23)

基礎から学ぶBEMS活用(4):
進化するBEMSで実現、「予兆保全」が建物の資産価値を高める
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第4回はBEMSの進化の流れ、そして建物のビッグデータを活用することのメリットについて紹介する。(2017/8/21)

東芝ライテック eneGoon:
「SOCレンジ」100%の家庭用蓄電池、太陽光と直流連携も可能に
東芝ライテックは、家庭用蓄電システムの新製品を発表した。電池容量はそのままで従来モデルから小型化した7.4kWh(キロワット時)のモデルと、太陽光発電と直流のまま連携できる複合型パワーコンディショナーを採用した5.0kWhの2機種を2017年7月から販売する。(2017/8/15)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)

蓄電・発電機器:
パワコン市場は20年度に半減、FIT依存脱却が急務に
矢野経済研究所は国内の再生可能エネルギー向けパワコン市場の調査結果を発表。太陽光発電向け需要の落ち込みが響き、市場は減少基調に転じたとしている。(2017/8/10)

電気自動車:
トヨタとセブン、コンビニ運営で水素活用 FCトラックや蓄電池導入
セブン-イレブン・ジャパンとトヨタ自動車は、コンビニ運営に水素を活用する取り組みを開始する。燃料電池トラックや燃料電池発電機、蓄電池などを導入し、物流と店舗運営の省エネおよびCO2排出量削減を図る。(2017/8/9)

組み込み開発ニュース:
国内のIoT型センサーシステム市場規模は約110万、2020年度には200万超えへ
矢野経済研究所は、国内のIoT型センサーシステム市場の調査結果を発表した。2016年度の同システム国内市場規模は、前年度比6.7%増の109万6000システム。今後も伸長を続け、2020年度に200万超、2021年度には214万2000システムになると予測する。(2017/8/4)

イノベーションのレシピ:
イノベーションの量産は可能か、パナソニックが目指す“コト作り”の製造装置
パナソニックは、2017年4月に新設したビジネスイノベーション本部の戦略として、社会課題の解決に向けたイノベーションを量産化する仕組み作りに取り組む方針を示した。(2017/7/27)

NECPCとキュレーションズが主導、企業同士のマッチング支援も:
オープンなIoT開発プラットフォーム「plusbenlly」、β版を無償公開
NECパーソナルコンピュータとキュレーションズは、IoT向けクラウドサービス「plusbenlly(プラスベンリー)」のβ版を公開した。併せて、「ビジネス創造の種」を提言する企業同士をマッチングさせるサービスなども展開する。(2017/7/24)

FM:
多忙なビル管理者は、中央監視室を“持ち運ぶ”
ジョンソンコントロールズは、ビルオートメーションシステム「Metasys」シリーズの新バージョンの販売を開始した。ユーザーインタフェースの改善と、セキュリティを強化したのが特徴だ。さらに、PCだけでなく、スマートフォンやタブレット端末からでも、中央監視室と同様の作業を行えるようにするなど、作業者の利便性を高める改善を多数加えた。(2017/7/14)

電力供給サービス:
”再エネ×新電力”でエネルギー地産地消、スマートシティを目指す小田原市
小田原市で、再生可能エネルギー電源と新電力を活用したエネルギーの地産地消が進んでいる。市と湘南電力、エナリス、ほうとくエネルギーが協定を結び、太陽光発電で発電した電力を地域の幼稚園や小学校に供給。蓄電池も活用し、エネルギーを最適に管理するエネルギーマネジメントシステムも構築する。(2017/7/14)

電力供給サービス:
発電事業者もBルートを活用しやすく、IIJが新サービス
IIJは、スマートメーターの「Bルート」活用に必要なシステム基盤をワンストップで提供するサービスに、新たに発電事業者向けのパッケージを追加する。売電状況を分かりやすくモニタリングできる機能を加えるなど、発電事業者やO&M事業者向けの機能を拡充した。(2017/7/10)

製造業IoT:
ARで保守を効率化、プログラマブル表示器でスマートデバイスと連携
シュナイダーエレクトリックは、産業向け事業への取り組みを発表。新たにプログラマブル表示器を活用したARソリューションを展開し、保全作業の効率化と人為的ミスの削減を提案する。(2017/7/5)

基礎から学ぶBEMS活用(3):
BEMSを導入する前に、知っておきたい「補助金制度」と「成功事例」
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第3回はBEMSを導入する際に活用できる補助金制度とBEMS導入支援事業の今後の展望について解説します。(2017/6/30)

スマートハウス:
東京電力がIoT住宅の“プラットフォーマー”へ、ソニー発AIベンチャーの技術がカギに
東京電力がIoTを活用した住宅向けエネルギーマネジメントサービスの開発に向けて、大和リビングマネジメントと共同で実証実験を開始する。ソニー発のベンチャー企業であるインフォメティスとも提携し、同社が持つ「機器分離推定技術」で電力の使用状況に応じて家電製品を自動制御し、エネルギーを効率運用できるサービスの開発を目指す方針だ。(2017/6/22)

エネルギー管理:
「データつなぎ、価値を生む」 富士通が挑む省エネ
2016年4月の電力小売全面自由化に伴い、事業部ごとに推進していたエネルギー関連ビジネスをまとめて、エネルギーICTソリューションとして統合した富士通。日本工営と協業して進めるクラウド型EMS「Enetune-BEMS」を用いたサービスを中心に、省エネ化に向けた取り組みを聞いた。(2017/6/15)

製造ITニュース:
異分野間の制御システム連携を確認、ダウンタイム回避に期待
情報処理推進機構は、工場のスマート化で課題となる、制御システムの異分野間連携の高信頼化が可能であることを実証実験により確認した。実験で実装した対策例が、機器の故障や制御指示の競合など、異常の早期検出に効果的であることが分かった。(2017/6/15)

エネルギー管理:
太陽光の電力を自営線で供給、相馬市で再エネ地産地消プロジェクト
福島県相馬市で自営線を利用した再生可能エネルギーの地産地消プロジェクトがスタートする。IHI、相馬市、パシフィックパワーが特定送配電事業と小売電気事業を行う新会社を共同設立した。市内の太陽光発電所で発電した電力を新会社が購入し、自営線で相馬市が所有する下水処理場に供給する。(2017/6/13)

省エネビル:
「太陽光+水素」を建物のエネルギーに、独自のBEMSで最適制御
清水建設は産総研と共同で、建物向けの太陽光発電を活用した水素エネルギー利用システムの開発を進めている。このほど、福島県にある産総研の研究施設に併設した実証システムが稼働を開始した。(2017/6/13)

エネルギー管理:
クルマの電池で再生可能エネルギーを吸収、トヨタなど4社がVPP構築
需要家側のエネルギーリソースを統合制御して、1つの発電所のように運用する「バーチャルパワープラント(VPP)」。トヨタ自動車と中部電力などの4社は、愛知県豊田市と共同でVPPの構築実証に取り組む。目指すのは市内にある再生可能エネルギーの地産地消だ。(2017/6/2)

エネルギー管理:
科学で省エネ行動は促せるか、東電などが8万世帯で実証
東京電力エナジーパートナーなど4社は、家電や自動車の利用者に対してナッジによって省エネ行動を促す社会実証を2017年7月から開始する。ナッジとは、行動科学などの理論に基づいた情報発信で、行動変容を促す手法だ。家庭におけるCO2排出量の平均2%以上削減を目指すという。(2017/5/31)

法制度・規制:
徹底した省エネを、政府が夏季の取り組みを発表
関係政府機関で構成する「省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議」は、2017年度夏季の省エネルギーに向けた取り組みを発表した。政府の取り組みと各産業界への呼びかけを一部紹介する。(2017/5/31)

基礎から学ぶBEMS活用(2):
BEMSアプリケーションを使いこなす
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第2回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSアプリケーションの活用方法について解説する。(2017/5/31)

IT活用:
IoTでエコキュートを最適制御、電力負荷を平準化
大和ハウス工業とファミリーネット・ジャパンは、IoT技術を活用した「エコキュート」の制御サービスを開発した。高圧一括受電サービスを導入するマンションに対して、生活リズムごとに分類されたグループのエコキュート稼働時間を最適制御することで、電力負荷の平準化を目指す。(2017/5/30)

FM:
スマホからビルの異常をいつでも遠隔監視、月額2000円で始めるセキュリティ対策
三菱電機ビルテクノサービスは、中小規模ビル向けのセキュリティサービス「おてがるっく」の提供を2017年4月1日から開始した。監視カメラシステムと入退室管理システムを連携。これらの情報をクラウドにあげることで、スマートフォンやPCのWebブラウザから、いつでも監視カメラの映像や入退室情報を確認できるという。月額2000円(税別)から利用できるのが特長だ。(2017/5/25)

『つながる世界の開発指針』の実践に向けた手引き:
安全安心なIoT機器の開発に必要な技術とは?IPA/SECの手引書を読み解く
IoT対応製品やサービスは「つながる」ため、従来の開発手法では十分な安全安心の確保ができないことも想定できる。2016年の「つながる世界の開発指針」で指針を示したIPA/SECが一歩踏み込み、技術面での対応にフォーカスした手引書を公開したので内容を紹介したい。(2017/5/25)

TECHNO-FRONTIER 2017:
インダストリー4.0の10年先を行く、三菱電機が描くIoT時代のモノづくり
「TECHNO-FRONTIER 2017(テクノフロンティア 2017)」の基調講演で、三菱電機 執行役員 FAシステム事業本部 副事業本部長の高橋俊哉氏が登壇。製造業のスマート化を実現する取り組みを紹介した。(2017/5/15)

基礎から学ぶBEMS活用(1):
BEMSの基礎
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第1回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSの基礎について解説する。(2017/5/11)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

組み込み開発ニュース:
拡大続く国内M2M市場、2021年度は2000億円に
矢野経済研究所は、国内のM2M市場に関する調査結果を発表した。国内のM2M市場規模は、エネルギー関連をはじめ、設備/機器監視など各分野で需要が拡大し続け、2021年度には2000億円に達すると予測している。(2017/4/24)

モーター専用回路の活用:
PR:高性能マイコンを活用した複数モーターを制御するシステムの設計について
洗濯機やエアコンなどの家電機器をはじめとして、複数のモーターを同時に制御するアプリケーションは多い。昨今では、複数のモーター制御を安全を担保しながら実現しなければならず、設計者の悩みの種になっている。そこで今回は最新の高性能マイコンを活用した複数のモーター制御システム設計方法を空調システムを例に挙げて紹介する。(2017/4/24)

矢野経済研究所 国内M2M市場調査:
M2M市場のけん引役はエネルギー分野――2021年度の国内市場規模は2000億円に
矢野経済研究所は「国内M2M市場に関する調査」を実施し、その結果を発表した。(2017/4/19)

エネルギー管理:
鉄道駅に“太陽光+水素”でエネルギー供給、JR東日本が災害対策に
川崎市にあるJR南武線の武蔵溝ノ口駅に、東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が導入された。太陽光発電を利用して製造したCO2フリーな水素と燃料電池を活用し、非常時に駅の施設に電力を供給できる。(2017/4/18)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。