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「発電」最新記事一覧

自然エネルギー:
秋田県沿岸部に3基の大型風車、町の使用電力の7割を発電
大林組は秋田県北西部の三種町に、出力約6MWの風力発電所を建設する。2017年11月に運転を開始する予定で、年間発電量は三種町の世帯数の約7割に相当する5000世帯分を見込んでいる。(2016/9/26)

電力供給サービス:
日本の再エネ比率は先進国で20位、火力発電は82%で5位
世界29カ国が加盟する国際エネルギー機関が日本のエネルギー政策を分析してレポートにまとめた。火力発電による燃料費とCO2排出量の増加に懸念を示す一方、再生可能エネルギーの普及を阻む規制を緩和するよう提言している。原子力発電の必要性に言及しながら情報公開の徹底も求めた。(2016/9/26)

電力供給サービス:
石炭火力で発電効率50%に向上、福島復興のガス化発電所が10月に着工
福島県内の2カ所で計画を進めてきた「石炭ガス化複合発電」による火力発電所の新設工事が10月に始まる。発電能力が1基で54万kWに達する世界最先端の石炭火力発電設備を建設する計画で、2020年から2021年にかけて順次運転を開始する予定だ。福島の復興に向けて地域の雇用も生み出す。(2016/9/26)

太陽光:
太陽光発電パネルの光害はARで防げ、反射光害を予測する装置を開発
建築/太陽光発電向け計測機器開発のフルアイズは、太陽光パネルの反射光害を予測できる装置を開発し、2016年11月に施工業者向けで発売する。(2016/9/26)

電子ブックレット/自然エネルギー:
小さな農村を小水力発電が潤す −Part9−
農業用水路やダムの水流を利用した小水力発電が全国各地で活発だ。福島県では農業用水路にプロペラ式の発電機10台を設置して導入効果を実証した。新潟県ではダムの放流水で5000世帯分の電力を供給する。北海道と長野県では1950年代に運転を開始した水力発電所を改修して復活させた。(2016/9/26)

自然エネルギー:
アマゾンが同社最大の253MWの風力発電所を建設、米国テキサス州に
アマゾンは新たに同社として最大となる253MWの風力発電所を建設することを発表した。2017年後半の稼働を目指しているという。(2016/9/23)

電力供給サービス:
製紙工場跡地に新電力向け電源、10万kWの石炭火力発電設備完成
日本製紙、三菱商事パワー、中部電力の3社が設立した発電事業会社「鈴川エネルギーセンター」は火力発電所の営業運転をこのほど開始した(2016/9/23)

動き出す電力システム改革(69):
電気料金に影響する託送料金の見直し、電力の地産地消を促す体系に
2020年度に実施する発送電分離に向けて、送配電ネットワークの費用負担の見直しが始まった。新たに発電事業者にも負担を求める方向だが、送配電ネットワークの負荷が小さい分散型の発電設備などは負担率を低く抑える。懸念点の1つは原子力発電で、送配電の料金を上昇させる可能性がある。(2016/9/21)

法制度・規制:
IoTを重要項目に、日本の新しい省エネ技術戦略が決定
NEDOは日本の省エネ関連技術の開発ロードマップを示す「省エネルギー技術戦略2016」を発表した。高効率な火力発電設備や再生可能エネルギー電源の協調制御など、エネルギーの上流分野の技術革新に向けた項目を新設。さらにエネルギーマネジメント技術などについて、昨今のIoTの進展や第三者による省エネビジネスの発展を視野に、位置付けの見直しを行っている。(2016/9/21)

自然エネルギー:
固定価格買取制度の電力が増え続ける、5月に過去最大の1850万世帯分を供給
再生可能エネルギーの電力の買取量が2016年5月に最高記録を更新した。月間で55億kWhに達し、一般家庭の使用量に換算して1850万世帯分になった。太陽光に加えて中小水力やバイオマスの発電量が増えている。下水などの廃棄物からバイオガスを生成して発電する設備が各地で運転を開始した。(2016/9/20)

エネルギー列島2016年版(22)静岡:
農業用水路に小水力発電が広がり、太陽光とバイオガスで作物を育てる
静岡県では温暖な気候と傾斜の多い地形を生かして多品種の農作物を栽培している。農地に水を供給する用水路に小水力発電が拡大中だ。ブルーベリー栽培と太陽光発電、トマト栽培とバイオガス発電などユニークな取り組みも広がってきた。港の防波堤に波力発電を導入する計画もある。(2016/9/20)

蓄電・発電機器:
再生可能エネルギーを使う水素製造装置、福島県の研究所へ
産総研と清水建設は再生可能エネルギー発電設備の余剰電力を活用し、水素を製造・貯蔵するシステムの研究開発を進めている。このシステムに仕様する水素製造装置を日立造船が受注した。2017年1月に産総研の福島再生可能エネルギー研究所に設置される。(2016/9/20)

太陽光:
火星探査の技術を採用、メガソーラー・ローバーは高速で正確
米TerraSmartは大規模太陽光発電所(メガソーラー)の予定地調査や杭打ち作業に利用できる自律車両を開発。2016年10月には出力42メガワットの建設予定地に投入する。作業員の6倍以上の効率で正確に調査できる第2世代機の計画もある。いずれもNASAの火星探査機(ローバー)の技術を用いたという。(2016/9/20)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(20)福井
福井県でバイオマス発電の導入プロジェクトが相次いで始まった。林業で発生する用途のない木材や下水の汚泥を処理する時に生まれるバイオガスを燃料に利用する。風力発電や小水力発電の取り組みも広がり、停止中の原子力発電所から離れた場所で再生可能エネルギーの電力が増えていく。(2016/9/20)

太陽光:
問題ソーラーを自浄へ、茨城県が太陽光発電施設のガイドラインを施行
茨城県は、太陽光発電施設の適正な設置と管理を促すため「太陽光発電施設を適正に設置・管理するためのガイドライン」を策定し、2016年10月1日から施行する。(2016/9/16)

自然エネルギー:
2020年に市場規模は半減、主要な再生可能エネルギー関連市場の展望
調査会社の富士経済が再生可能エネルギー関連システムの市場調査結果をまとめた。2016年度の市場規模は3兆円を超える見込みだ。一方、太陽光発電市場の縮小などにより、2020年度に市場規模は約半分まで縮小すると予測している。一方、蓄電池などのポストFIT市場を見据えた製品市場は拡大する見込みだ。(2016/9/16)

太陽光:
頓挫しかけたメガソーラー、プロジェクトファイナンスと協業で商業運転開始
自然電力は、富士製作所と協業し着工した「大沼太陽光発電所」を、2016年7月に完工し、商業運転を開始した。同プロジェクトは富士製作所が計画を進めていたものに対し、自然電力による資金調達支援によりプロジェクトファイナンスによる調達を実現し、事業化へとつながったものだ。(2016/9/16)

zenmono通信:
「同年代とは話が合わない」肉体派70歳の“サバイバル発明家”と太陽光発電装置
モノづくり特化型クラウドファンディングサイト「zenmono」から、モノづくりのヒントが満載のトピックスを紹介する「zenmono通信」。今回は“サバイバル発明家”の野下剛志氏が登場する。(2016/9/16)

自然エネルギー:
水道の圧力差エネルギー、全国274カ所で1万9000kWの発電能力
環境省と厚生労働省が全国1500以上の水道事業者を対象に、水道の施設を利用した小水力発電の導入ポテンシャル調査を実施した。水源から浄水場や配水池へ流す水の圧力差を使って、全国の274カ所で発電できることがわかった。北海道から九州・沖縄まで各地に可能性が広がっている。(2016/9/15)

マキシム セルストリングオプティマイザー:
発電量を30%増大させるセルオプティマイザー
Maxim Integrated Productsは2016年9月、太陽電池パネルの発電量を30%増大させるセルストリングオプティマイザを発表した。最大電力点追従(MPPT)を実行する初の集積型パワーICだ。(2016/9/15)

自然エネルギー:
地熱発電でも高効率に、蒸気と熱水を組み合わせて16万kWの電力
トルコで建設中の大規模な地熱発電所に、蒸気と熱水を併用できるコンバインドサイクル型の発電設備を導入する計画が進んでいる。発電能力は蒸気で12万kW、蒸気と熱水を利用したバイナリー方式で4万kWになる。東芝と米国メーカーが製造を担当して2017年内に運転を開始する予定だ。(2016/9/15)

同一素子で高周波信号と電気起電力を同時生成:
自己発電型高速受光素子、NICTが開発
情報通信研究機構(NICT)ネットワークシステム研究所は、早稲田大学理工学術院の川西哲也教授および日立国際電気と共同で、効率の高い高速受光素子の開発に成功した。同一素子で100GHz高速光信号の受信と光起電力の発生を同時に行うことができる。(2016/9/15)

自然エネルギー:
トヨタ本社工場の新設棟、水素と再生可能エネルギーでCO2ゼロへ
2050年までに工場のCO2排出量をゼロする目標を掲げているトヨタ。これに向けて新たに建設した愛知県の本社工場内のエネルギー管理棟に、純水素燃料電池を導入した。太陽光発電や「プリウス」の使用済みバッテリーなども組み合わせたエネルギーマネジメントシステムを構築し、建物のCO2排出量ゼロを目指す。(2016/9/14)

太陽光:
太陽光発電所を増設、出力1.5倍でメガワット級に
国際航業は佐賀県唐津市で運営している太陽光発電所「佐賀・厳木(きゅうらぎ)ソーラーウェイ」の増設工事を実施した。これにより出力規模がメガワット級の発電所となり、年間210世帯分の電力を発電する見込みだ。(2016/9/13)

蓄電・発電機器:
超大型風車が5MWの電力を作る、回転直径136メートルで暴風にも耐える
日立製作所が出力5MW超の大型風力発電システムを開発した。茨城県の風力発電所で試験運転を実施して2017年度に販売を開始する予定だ。従来の5MW機の風車よりも回転直径を10メートル伸ばして風を受ける面積を15%拡大した。平均風速が7.5メートル/秒未満の場所でも発電量を増やせる。(2016/9/13)

エネルギー管理:
落雷で分かった火力発電停止の影響度
2016年9月8日に東海地域で発生した落雷によって、中部電力の送電線の一部が機能を停止。その影響で愛知県および岐阜県で合計36万世帯が停止した。これに伴い「碧南火力発電所」が運転を停止したことで電力不足が懸念され、広域機関が他の電力会社4社に対し電力融通を指示する事態となった。(2016/9/13)

エネルギー列島2016年版(21)岐阜:
全国一の水流を生かして小水力発電、山奥の古い農業用水路も電力源に
降水量の多い岐阜県は水力エネルギーの利用可能量が全国で最大だ。農山村では古い農業用水路を改修して小水力発電の取り組みが活発に進む。ダムに新設する水力発電所も続々と運転を開始した。農地を利用した太陽光発電や地域の森林資源を生かした木質バイオマス発電も広がりを見せる。(2016/9/13)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(19)石川
石川県の能登半島では農作物の栽培に使われなくなった耕作放棄地の増加が課題になっている。放棄地を集積・整備して農業と太陽光発電で再生させる新たなモデル事業が始まった。冬の寒さが厳しい半島にメガソーラーが広がり、風力発電や木質バイオマス発電のプロジェクトも動き出した。(2016/9/13)

ドローンでメガソーラーの赤外線検査を素早く安価に
エナジー・ソリューションズが、ドローンを利用した太陽光発電パネルの赤外線検査サービス「ドローンアイ」を提供開始した。作業時間は2メガクラスで約15分、コストは既存方式の3分の1に低減する。(2016/9/12)

自然エネルギー:
バイオマス産業を2025年に5000億円へ、発電と熱利用で経済価値を拡大
農林水産省はバイオマスの活用を推進する国の基本計画を6年ぶりに改定する。従来は2020年にバイオマス産業の規模を5000億円に拡大する目標だったが、発電以外の用途が伸びなかったため2025年まで期間を延ばす。新しい基本計画では熱利用を増やしてバイオマスの経済価値を高める方針だ。(2016/9/12)

電力供給サービス:
ワタミが「仮想発電所」を構築、宅配営業所に蓄電池導入
日本国内で「仮想発電所」を構築する実証試験が相次いで始まっている。このほど外食大手のワタミの子会社であるワタミファーム&エナジーも実証を開始した。同社の営業所に蓄電池を設置し、遠隔制御により需給調整などに活用する。(2016/9/12)

自然エネルギー:
水素製造と水素発電を2020年代の前半に、「福島新エネ社会構想」が動き出す
福島県を再生可能エネルギーと水素エネルギーのモデル地域として発展させる「福島新エネ社会構想」の具体案がまとまった。2020年代を当面の目標に設定して、再生可能エネルギーからCO2フリーの水素を大量に製造するプロジェクトをはじめ、石炭ガスと水素を混焼発電する実証にも取り組む。(2016/9/12)

電子ブックレット/自然エネルギー:
全国に広がる木質バイオマス発電 最新動向 −Part 7−
森林から大量に発生する間伐材などを燃料に使って、木質バイオマス発電所が全国各地で続々と運転を開始している。エネルギーの地産地消を推進するのと同時に、地域の林業を活性化する効果も期待できる。岩手・秋田・長野・三重の4カ所の最新事例を紹介する(2016/9/12)

太陽光:
草刈り代行まで行う、低圧向け太陽光O&Mサービス開始
再生可能エネルギーの普及を進めるエコスタイルは、低圧太陽光発電所向けの保守メンテナンスサービスを開始した。(2016/9/9)

新栄電子計測器/オムロン DC Fault Tester:
太陽光発電の点検・保守で使われる計測器の4つの機能を1台に集約したPV用直流安全検査装置
新栄電子計測器とオムロンは、太陽光発電システムの点検・保守業務における作業効率の軽減・改善などに貢献するPV用直流安全検査装置「DC Fault Tester」を発表した。(2016/9/9)

太陽光:
太陽をGPSで追尾、発電量1.6倍のソーラーシステム
太陽光発電システムの発電量を高める方法として、太陽の動きに合わせて太陽光パネルが動く追尾式のシステムがある。バイオマス・ジャパンは2016年9月から2軸の太陽光追尾型のソーラーシステムの新製品を販売する。固定式のシステムより最大で1.6倍の発電量が見込めるという。(2016/9/8)

自然エネルギー:
「水路で発電」を低コストに、3人で設置できるマイクロ水車
日本の各地に広がる用水路。規模は小さいものの、その水流を活用して発電する取り組みが広がっている。NTNは農業・工業用水路に設置しやすい、プロペラ式の小水力発電機を開発した。このほど福島県須賀川市の「新安積疎水」での実証を終え、2016年12月から販売を開始する予定だ。(2016/9/8)

蓄電・発電機器:
発電する「窓」実現へ、紫外線も防ぐ透明な太陽電池の新素材
東京大学などの研究グループは、透明かつ紫外線を防ぐ太陽電池を実現できる新材料の合成に成功したと発表した。(2016/9/7)

IT活用:
バイオマス発電所のトラブルを未然に防ぐ、設備保全管理システムが3カ所で稼働
大分県と福島県で運転中のバイオマス発電所では発電設備の保全業務をネットワーク型のITシステムで管理している。設備台帳や点検結果などの情報をもとに、トラブルを未然に防ぐための保全計画を策定できる点が特徴だ。遠く離れた3カ所のバイオマス発電所を同じシステムで管理する。(2016/9/7)

PR:大阪で見る太陽光発電の最前線、低圧81kWのシステムが1040万円
太陽光発電システムなどの新製品をLooopが見せた。2016年9月7〜9日の期間、インテックス大阪で開催中の「関西PV EXPO 2016 第4回関西太陽電池展」だ。目玉は4つある。「MY発電所キット」シリーズの低圧契約向け新製品と、49.5kW品を加えた分散設置型高圧タイプのパワーコンディショナー、低圧向けを充実させたO&Mサービス「まもるーぷ」、それに家庭向けの「Looop Home」だ。(2016/9/7)

彗星上で活動停止していた着陸機「フィラエ」発見 探査機「ロゼッタ」が撮影
予定された地点に固定できず、太陽光発電ができぬまま活動を停止していました。(2016/9/6)

太陽光:
太陽光発電所のさまざまな故障を1台で検出、故障位置も示す検査装置
新栄電子計測器とオムロンは、太陽光発電システムの点検・保守業務における作業効率の軽減・改善などに貢献するPV用直流安全検査装置を発売する。(2016/9/6)

動き出す電力システム改革(68):
送配電ネットワークの利用料、発電事業者も2020年度から負担へ
電力市場の構造改革に伴って送配電ネットワークの費用負担を見直す。現在は小売電気事業者が電力会社の送配電ネットワークを利用するために託送料金を支払う仕組みになっている。2020年度に実施する発送電分離に合わせて、発電事業者も送配電ネットワークの費用を負担する制度に変わる。(2016/9/6)

エネルギー列島2016年版(20)福井:
原子力の地にバイオマス発電が拡大、木材と下水から電力を作る
福井県でバイオマス発電の導入プロジェクトが相次いで始まった。林業で発生する用途のない木材や下水の汚泥を処理する時に生まれるバイオガスを燃料に利用する。風力発電や小水力発電の取り組みも広がり、停止中の原子力発電所から離れた場所で再生可能エネルギーの電力が増えていく。(2016/9/6)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(18)富山
古くから水力発電が盛んな富山県には流れの急な川が多く、年間を通して大量の雨や雪が膨大な水力エネルギーをもたらす。現在も川やダムのエネルギーを生かして、小水力発電の導入プロジェクトが活発に進んでいる。水量に合わせてさまざまなタイプの発電設備が相次いで運転を開始した。(2016/9/6)

太陽光:
山梨県の北部にメガソーラー、390世帯分を発電
協和エクシオが山梨県北部の韮崎市に建設していたメガソーラー「穂坂ソーラー発電所」が完成し、営業運転を開始した。(2016/9/5)

太陽光:
稼働後でも発電量を増やせる、アレイを「詰める」新工法
XSOL(エクソル)は太陽光発電所の新しい施工方法を開発した。太陽電池モジュールをアレイ単位で詰めるように設置し直し、空いた敷地にモジュールを追加することで発電量を増やすのが特徴だ。(2016/9/5)

法制度・規制:
人工衛星が観測したCO2排出量の増加、中国が突出、東京でも確認
日本のJAXAなどが運用する温室効果ガス観測衛星「いぶき」の新たな解析結果がまとまった。大気中の観測データをもとに、火力発電などによる人為的なCO2の濃度を地域ごとに推定した。CO2濃度が最も高かったのは中国の北東部、次が米国のロサンゼルスで、東京でもCO2濃度の上昇を確認した。(2016/9/5)

自然エネルギー:
風力発電のブレード点検はドローンで、義務化進む風力発電の定期点検に対応
エアロセンスは、古河電工グループの商社である古河産業と、エアロセンスの自律型無人航空機システム(ドローン)による風力発電所のブレード点検を開始した。(2016/9/5)

エアロセンス:
ドローンを活用した風力発電所のブレード点検サービス
エアロセンスは、同社ドローンを利用した風力発電所のブレード点検サービスを開始したと発表した。(2016/9/5)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。