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「発電」最新記事一覧

自然エネルギー:
風力発電を大量導入しても系統安定、東工大が新型の制御手法
東京工業大学は、風力発電が大規模に導入された電力システムの系統安定度低下を防ぐ、風力発電機用のプラグイン型制御技術を開発した。この制御技術により、風力発電の導入が拡大しても、系統の安定性を確保できるという。(2017/10/18)

電力供給サービス:
日清オイリオが全工場のエネルギー利用を抜本改革、JFEエンジが一括管理
JFEエンジニアリングが日清オイリオの生産拠点にコージェネシステムを導入。燃料調達から発電、余剰電力の管理までを一括で管理し、エネルギーの有効利用とコスト削減を図る。(2017/10/17)

蓄電・発電機器:
風力・水力発電に対応する三相パワコン、山洋電気が開発
山洋電気は、風力・水力発電に対応する出力9.9kWの三相パワーコンディショナーを開発。2017年10月23日から販売する。(2017/10/16)

太陽光:
急に発電量が落ちた時、太陽光パネルをどう検査すべきか
売電収益に直結する太陽光発電の“発電量”。もし、急激な落ち込みが見られた場合、どうすべきか。太陽光パネルの検査手法について、ADLER Solar Worksが解説する。(2017/10/16)

太陽光:
コープデリが物流施設に太陽光発電、再エネ中心の電力小売事業に生かす
コープデリ連合会は、千葉県野田市の物流センターの屋根を活用した太陽光発電事業を開始。発電した電力はコープグループの小売電気事業や、施設の電力として活用する。(2017/10/13)

太陽光:
パネル単位で発電量を最大化、遠隔監視もできるパワーオプティマイザー
ソーラーエッジテクノロジージャパンは「関西PV EXPO 2017」に出展。DC最適化パワーコンディショナー、パワーオプティマイザー、太陽光モジュールの遠隔モニタリングシステムを含む日本市場向けの製品群を出品した。(2017/10/13)

CEATEC 2017:
効率的な再生エネルギーの活用へ、ホンダは“小さいバケツ”に電気をためる
ホンダは、「CEATEC JAPAN 2017」において、着脱可能な可搬式バッテリーと充放電器でマイクログリッドを構築する「Honda Mobile Power Pack」を展示した。小規模な太陽光発電や風力発電、水力発電と組み合わせることで、エネルギーの地産地消を実現する。(2017/10/12)

自然エネルギー:
専焼で国内最大級の75MW、愛知県でバイオマス発電所が稼働
愛知県半田市に、専焼では国内最大級となる出力75MWのバイオマス発電所が完成。燃料は木質チップやパームヤシ殻(PKS)などを利用する。(2017/10/11)

太陽光:
SBエナジーが長野県に1.3MWのメガソーラー、427世帯分を発電
SBエナジーが長野県佐久市に建設していたメガソーラーが完成。出力規模は1.3MWで、一般家庭約427世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。(2017/10/10)

自然エネルギー:
資源を“完全エネルギー化”、愛知県に国内最大級の複合バイオマス発電施設
愛知県豊橋市に国内最大級の複合バイオマス発電施設が完成した。市内で発生する生ゴミなどのバイオマス資源から得たメタンガスで発電する。メタン発酵後に残った汚泥も石炭代替の炭化燃料に活用し、バイオマス資源を100%エネルギー化する。(2017/10/10)

昼間にためた電気で夜間にEV充電:
家庭もクルマも、太陽光発電を丸ごと活用する
太陽光で発電した電気を、電気自動車(EV)や家庭で有効に活用するための新しいエコシステム「トライブリッド蓄電システム」について、ニチコンはコンセプト提案を行った。(2017/10/10)

自然エネルギー:
地域特性を生かすバイオマス発電事業、NEDOが導入指針を公開
NEDOは「バイオマスエネルギー地域自立システムの導入要件・技術指針」を公開。バイオマスの種別ごとに地域の特性を生かしたシステムの事業性を評価し、実用性の高い導入要件や技術指針を取りまとめた。(2017/10/6)

自然エネルギー:
どうなる国内バイオマス発電、政府はFIT買取価格の引き下げも視野に
9月末に開催された政府の「調達価格等算定委員会」で、バイオマス発電事業における今後のFIT買取価格について議論がスタート。向こう3年間の買取価格について、再引き下げの可能性も出てきそうだ。(2017/10/5)

蓄電・発電機器:
明電舎が太陽光パワコンに新製品、1000V対応の500kWモデル
明電舎は太陽光発電システム用パワコンの新製品として、出力500kWモデルの販売を開始した。従来の250kWモデルと比較して、kW当たりの販売価格を約40%削減している。(2017/10/5)

自然エネルギー:
水力発電所を改修、3次元解析で発電量40万kWhアップ
北海道電力はダム式小水力発電所の水車を改修し、出力の増強を図った。3次元解析を活用し、水車部品を最適なものに交換することで、落差や流量を変更せずに最大出力を増加させた。(2017/10/5)

自然エネルギー:
風力発電の変動を水素で吸収、北海道で「Power to Gas」実証
北海道で再生可能エネルギーで発電した電力を水素に変換し、有効利用する「Power to Gas」の実証が始まる。風力発電の電力を利用するもので、出力変動の解決策としても期待される。(2017/10/4)

太陽光:
透明で曲げられる太陽電池、東北大学が開発
東北大学の研究グループは、透明なシート材料を利用した柔軟性のある太陽電池を開発。透明な二次元シート材料を用いる太陽電池では「世界最高」という、0.7%の発電効率を達成した。(2017/10/2)

自然エネルギー:
小水力発電の出力アップに、水圧管路のエネルギー効率を高める曲管
積水化学工業は、小水力発電の水圧管路に利用する曲管の新製品を開発。屈曲部の無い緩やかでスムーズな曲がり形状により、エネルギー利用効率の高い水圧管路を構築できるという。(2017/9/29)

太陽光:
発電できるカーポートに自社製の太陽電池、リープトンが披露
リープトンエナジーが「関西 太陽光発電システム施工展」に出展し、太陽光発電システムを搭載できるカーポートなどを披露した。(2017/9/27)

太陽光:
ため池に太陽光パネルを浮かべて発電、530世帯分の電力に
香川県さぬき市に、ため池を活用した水上メガソーラーが完成した。出力は1.52MW(メガワット)で、年間発電量は一般家庭約530世帯分に相当する約187万kWhを見込んでいる。(2017/9/26)

関西 スマートエネルギーWeek 2017:
発電量を下げる太陽光パネルの汚れ、自走式ロボでまとめて洗浄
ネクストエナジー・アンド・リソースは「関西スマートエネルギーWeek 2017」に出展し、自走式洗浄機を利用した太陽光パネルの洗浄サービスを展示した。人手による作業と比較して、洗浄時間を3分の1に短縮できるという。(2017/9/26)

関西スマートエネルギーWeek 2017:
既存の導水管を電源に、リコーのマイクロ小水力発電システム
リコージャパンは「関西 スマートグリッドEXPO」で、開発中のマイクロ水力発電システムを展示した。既存の導水管などに取り付けて発電する仕組みで、自家消費向けの発電システムだ。2018年度中の商品化を目指すという。(2017/9/25)

スマートシティ:
太陽光で電力の80%を賄う、兵庫県で自営線を使う大規模スマートシティ
兵庫県芦屋市で、太陽光発電と蓄電池を導入した117戸の住宅を自営線で接続し、街区全体でエネルギーを有効利用する大規模なスマートシティの構築が始まる。(2017/9/25)

エネルギー管理:
メキシコの発電所でデジタルツインを構築、設備故障を早期特定
三井物産とGEは、メキシコのガス発電所に産業向けIoTプラットフォームを導入し、プラントの計画外停止期間の極小化を目指す実証実験を開始する。(2017/9/22)

太陽光:
目指せ「PVマスター」、JPEAが2018年2月に初の認定試験
太陽光発電協会は、太陽光発電設備の保守点検に必要な知識、技術を認定する資格制度「PVマスター保守点検技術者」の第1回認定試験を、2018年2月に実施すると発表した。(2017/9/22)

エネルギー管理:
CO2の分離・回収技術が実用化試験へ、排熱活用でコスト課題に挑む
関西電力の火力発電所で、CO2の分離・回収システムの実用化試験の実施計画が決まった。国内初という固体吸収材を利用する設備で、液体のCO2吸収液を利用する手法と比較して大幅にエネルギー効率を高められるという。(2017/9/21)

自然エネルギー:
千葉県に50MW級のバイオマス発電所、2020年稼働へ
千葉県市原市に、出力49.9MW(メガワット)のバイオマス発電所の建設が決まった。伊藤忠商事、大阪ガス、三井造船の3社が共同で実施する事業で、稼働は2020年10月を予定している。(2017/9/21)

スマートハウス:
震災復興住宅に太陽光×蓄電池を導入、災害に強い集合住宅に
東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県女川町の集合住宅に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせたエネルギーマネジメントシステムが導入された。(2017/9/19)

エネルギー管理:
AIでデジタル発電所を構築、火力発電の運用を高度化
関西電力と三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は、AI技術活用した火力発電所の運用高度化サービスの開発に着手する。AI技術でバーチャルなデジタル発電所を構築し、事前に運転条件の変更による影響などを検証できるようにする。(2017/9/19)

自然エネルギー:
国産材100%のバイオマス発電、117億円をプロジェクトファイナンスで融資
新生銀行は茨城県で進んでいるバイオマス発電事業に対し、プロジェクトファイナンスを組成して117億円を融資する。JRE神栖バイオマス発電が建設を進めている発電所で、燃料は国産材を100%利用する計画だ。(2017/9/15)

自然エネルギー:
水車を3分の1にして出力増強、歴史ある水力発電所を大規模改修
東北電力が、新潟県の80年の歴史を持つ水力発電所の改修を実施。水車の台数を6台から2台に減らしながらも、出力を4700kW向上させた。(2017/9/15)

太陽光:
太陽光発電と熱回収を同時に実現、効率65%の追尾式システム
太陽光を利用して、発電と熱回収を同時に行えるシステムが登場した。焼却炉メーカーのアクトリーが開発したシステムで、電力と熱を合計したエネルギー変換効率は65%という。2018年度中の商品化を目指す方針だ。(2017/9/14)

自然エネルギー:
洋上風力の導入拡大を支援、大型風車を2基搭載できる作業船を開発へ
アチハ、自然電力、東光電気工事、吉田組、若築建設の5社は、洋上風力発電用の大型風車を外洋に設置する作業船の建造について、検討を開始した。現状、日本企業が保有していない専用作業船を建造することで、国内の洋上風力発電の導入拡大を支援する方針だ。(2017/9/14)

自然エネルギー:
燃料は食品排水の“油脂”、バイオマス発電車でどこでも再エネ供給
ティービーエムが飲食店や食品工場の排水から分離回収した油脂を、発電用燃料に改質することに成功。さらにその燃料を利用して発電できる「バイオマス発電車」も開発した。排水油脂から再生可能エネルギーを生み出す「フード・グリーン発電システム」の確立を目指すという。(2017/9/13)

自然エネルギー:
2025年度に再エネ設備市場は半減予想も、太陽光関連サービスは倍増
富士経済の調査によると、再生可能エネルギーによる発電関連の国内市場は、太陽光発電の縮小を受け、2025年度には半減する見込み。一方、バイオマス、水力などは2020年前後にかけてピークを迎える他、太陽光関連のサービス市場については倍増の見通しだ。(2017/9/13)

太陽光:
改正FITを理解しない太陽光事業者が3割も、6割は保守契約せず
グッドフェローズが太陽光発電事業者を対象に、改正FIT法や発電所の運用保守に関するアンケート調査を実施。約3割がFITの改正について、「内容まで知らない」「全く知らない」「興味がない」と回答している。(2017/9/11)

エネルギー管理:
石炭火力にバイオマスを混焼、年間20万tのCO2抑制に
大阪ガスの関連会社が運営する「名古屋第二発電所」が営業運転を開始した。石炭に熱量比30%でバイオマス燃料を混焼する。(2017/9/11)

太陽光:
発電量は世帯数の2倍以上、北海道に92MWの蓄電池併設型メガソーラー
東急不動産、三菱UFJリース、日本グリーン電力開発の3社は、国内最大級の蓄電池併設型メガソーラーの建設を進めている。出力92MWの発電所で、年間発電量は約1億550万kWhを見込んでいる。(2017/9/8)

太陽光:
太陽光発電で災害対策、非常時の電源確保と給油を支援
ソーラーフロンティアは、同社のCIS薄膜太陽電池を活用した災害対応提案を進めている。ソーラー街路灯や公共施設の非常電源、サービスステーションの災害対応システムの実証など、複数の取り組みを展開する。(2017/9/7)

自然エネルギー:
小水力発電のコストを削減、マイクロ水車と太陽光で独立電源を構築
東京電力ホールディングス、関電工、コスモスウェブ、NTNの4社は、太陽光パネルと水力発電機を組み合わせた独立電源システムの開発を進めている。送電線がない山中の設備に電力供給を行えるようにすることで、小水力発電の初期投資コストの削減などに貢献できるという。(2017/9/6)

太陽光:
蓄電池を後付けできるパワコン、住宅太陽光の自家消費シフトに
パナソニックは、既存の住宅用太陽光発電システムに蓄電池を後付けできる「創蓄連携システム」を開発した。太陽光発電を導入してからでもパワコンを交換せずに蓄電池を設置でき、自家消費にシフトできる。(2017/9/6)

太陽光:
住宅向けの太陽光発電、一律価格でパッケージ提供
カナディアン・ソーラー・ジャパンは、高効率太陽電池モジュールを採用した住宅向けの太陽光発電システムパッケージの販売を開始する。(2017/9/5)

太陽光:
インドネシアのイオンで太陽光発電、二国間クレジットでCO2削減に
伊藤忠商事とイオンモールは、インドネシアで二国間クレジット制度を利用した太陽光発電事業に着手する。イオンモールがジャカルタに開設する新店舗の屋根に太陽光発電と蓄電池を導入し、年間550トンのCO2排出量削減を目指す。(2017/9/5)

室蘭バイオマス発電 室蘭バイオマス発電所:
国内最大級のバイオマス専焼発電所、2020年稼働へ建設開始
北海道室蘭市で国内最大級となるバイオマス専焼発電所の建設が始まった。パームヤシ殻を主燃料とするJXTGエネルギーの発電所で、2020年春頃の稼働を予定している。(2017/9/5)

自然エネルギー:
太陽光パネルの下でキクラゲ栽培、宮城県でソーラーシェアリング
宮城県の登米市と加美町で、太陽光発電と農業を同時に行うソーラーシェアリングが始まる。太陽光パネルの下ではキクラゲを栽培する計画だ。(2017/9/4)

蓄電・発電機器:
太陽光の電力を安定供給、水素と蓄電システムの併用で実現
東北大学と前川製作所は、太陽光発電の電力を水素と蓄電池を併用して貯蔵できるシステムを開発した。太陽光の電力を安定供給するとともに、非常用電源としての機能も兼ね備える。(2017/9/1)

自然エネルギー:
下水処理場で消化ガス発電、1030世帯分の電力に
兵庫県内の2カ所の下水処理場で、消化ガスを利用した発電事業が始まる。下水処理の過程で発生する消化ガスを活用して、年間に約1030世帯分の電力を発電する。(2017/8/31)

太陽光:
サンテック、出力を高めた産業向用太陽光パネルの新モデルを発表
サンテックパワージャパンが、産業向け太陽光発電モジュールの新製品を発表した。5本バスバーセルを採用し、現行品と比較して出力性能などを高めた。2017年10月から出荷を開始する。(2017/8/30)

PR:日本を活性化するエネルギーの地産地消、太陽光発電が地方創生の“切り札”に
「太陽光発電は地方創生の“起爆剤”になる」。こう語るのは太陽光モジュールメーカーのインリー・グリーンエナジージャパンの山本社長だ。他社とは一線を画す取り組みで太陽光発電の普及、さらには“エネルギーの地産地消”による地方創生の実現に取り組む同社。その戦略とビジョンを聞いた。(2017/8/30)

太陽光:
低圧太陽光向け、デルタ電子が出力16.5kWの新型パワコン
デルタ電子は太陽光発電用パワコンの新製品の販売を開始した。低圧向けの出力16.5kW(キロワット)のモデルで、塩害地域への導入や水平設置にも対応する。(2017/8/29)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。