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「発電」最新記事一覧

電力供給:
直流送電の電力変換ロスを半減、洋上風力の高効率・小型化に
三菱電機は、SiCパワー半導体モジュールを活用した交直流変換器セルの技術検証を世界で初めて(同社調べ)実施した。本技術により、洋上風力発電プラットフォームなどの送電効率改善や、省スペース化に貢献するという。(2018/2/20)

一見“逆走”だが:
「ガソリン車は悪」に異議 マツダの独自エコ路線、成否は
火力発電による電気で電気自動車(EV)を走らせることが本当にエコなのか──自動車大手のマツダは世界的なエンジン車の生産・販売規制の流れに疑問を呈す。(2018/2/20)

太陽光:
ドローンで全国のメガソーラーを保守、リアルタイムに赤外線映像を配信
アステックスとラズオラクルは、赤外線カメラを搭載したドローンによる太陽光発電パネルの検査事業で業務提携を行った。全国のメガソーラーを対象とし、初年度で30件の受注を目指す。(2018/2/20)

太陽光:
知らないと損する太陽光発電の「リパワリング」、なぜ海外では重要視されるのか
太陽光発電で先行するドイツなどの欧州で重要視されている発電所の「リパワリング」。そもそもリパワリングとは何か、欧州で重要視される背景にはどういった理由があるのだろうか?(2018/2/21)

「ガソリン車は悪」に異議 マツダの独自エコ路線、緻密な経営戦略の成否は
火力発電による電気で電気自動車(EV)を走らせることが本当にエコなのか――自動車大手のマツダは世界的なエンジン車の生産・販売規制の流れに疑問を呈し、環境問題解決の切り札としてガソリンエンジンの性能アップを進めている。(2018/2/19)

蓄電・発電機器:
振動で電力を生む新素材、出力がこれまでの20倍に
東北大学と東北特殊鋼が、振動で発電する機能を持つ鋼板を開発。身のまわりの生活振動や、工場設備などの微小な振動を利用するIoTセンサー、省電力が課題のEVなどでの利用が期待される。(2018/2/19)

電気自動車が「発電所」に 電力会社で進む需給調整の実証実験
工場や家庭にある蓄電池やEVをネットでつなぎ、一つの発電所に見立てて電力需給を調整する「バーチャルパワープラント」の実証実験が各地で行われている。(2018/2/16)

太陽光:
埼スタ最寄り駅の屋上に太陽光発電、自家消費で駅の省エネに活用
埼玉高速鉄道は埼玉スタジアム線の浦和美園駅の駅舎屋上階に、太陽光発電システムを設置導入し、発電を開始した。全量を駅構内や本社施設の電力として活用する。(2018/2/15)

蓄電・発電機器:
燃料電池とガスタービンの複合発電機、丸ビルに初導入
三菱日立パワーシステムズは、固体酸化物形燃料電池とマイクロガスタービンによる加圧型複合発電システムを、丸の内ビルディング(丸ビル)向けに初めて受注した。本システムで蒸気または温水のコージェネレーションを活用した場合、総合効率はそれぞれ65%、73%以上に達するという。(2018/2/15)

太陽光:
2MWを15分で検査、太陽光発電所のドローン点検サービス
ブイキューブロボティクスがドローンを利用した太陽光発電所の点検サービスの提供を開始。2MWの発電所の場合、ホットスポットの検知や点検レポートの作成までを15分で行えるという。(2018/2/13)

太陽光:
岐阜県のゴルフ場がメガソーラーに、1.5万世帯分の電力を発電
パシフィコ・エナジーが岐阜県でゴルフ場跡地を活用した太陽光発電所を建設。出力55MWで年間発電量は約5500万kWhを見込んでいる。(2018/2/13)

電気自動車:
車載用ソーラーパネルだけでEVを走らせるには? NEDOがコストメリットを試算
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「太陽光発電システム搭載自動車検討委員会」の中間報告書を公表した。(2018/2/13)

IT活用:
東電が火力発電の運用をIoTで支援、燃料費を7000万円削減する例も
東京電力フュエル&パワーは、IoT(モノのインターネット)を活用する火力発電所運用支援サービスを開始した。国内外の発電事業者に対しても同サービスの提供を推進し、3年以内に年間50億円の売上高を目指す。(2018/2/13)

自然エネルギー:
FIT価格引き下げの小型風力、“経過措置”の手続きは2月末まで
経済産業省は2018年度から小型風力発電の調達価格を20円/kWhに引き下げる方針を固めた。同時に、2017年度内に認定取得を計画する案件への経過措置も発表した。(2018/2/9)

自然エネルギー:
食品排水がバイオマス燃料に、“フードエネルギー”でEV充電から貧困対策まで
環境技術開発を手掛けるティービーエムは、食品排水中の油脂をバイオマス燃料化する技術と発電システムを開発。「川崎国際環境技術展2018」で、この技術を搭載した“バイオマス発電車”を利用し、電気自動車(EV)に充電を行うデモを披露した。(2018/2/9)

太陽光:
太陽光で発電する水洗トイレ、汚泥処理いらずの“完全独立型”
ニシム電子工業が太陽光と蓄電池を利用した独立電源型の水洗トイレを開発。微生物処理により汚泥を除去するくみ取り作業も不要にした、完全独立型のトイレという。(2018/2/9)

自然エネルギー:
青森県で32MWの風力発電が稼働、1.5万世帯分の発電量で地域貢献も
日立キャピタルのグループ会社であるよこはま風力発電は、青森県横浜町に32.2MWの「横浜町雲雀平(ひばりたいら)風力発電所」を建設し、商用運転を開始した。年間発電量は、一般家庭の約1万5000世帯分に相当する6万8000MWhとなる予想だ。(2018/2/9)

IT活用:
斜面が水路に与える影響をセンサー監視、伊豆の水力発電所で
日本ユニシスが東京発電が保有する水力発電所に「斜面状態モニタリングサービス」を実証導入。斜面の状態変化が水路設備にもたらす影響をモニタリングし、監視手法としての有効性を検証する。(2018/2/9)

太陽光:
2018年度の太陽光FIT価格は18円に、入札は保証金の没収ルール変更へ
資源エネルギー庁は10kW以上の太陽光発電の2018年度におけるFIT価格を18円/kWhにする方針を固めた。2MW以上を対象とする入札制度では、保証金の没収条件を緩和する。(2018/2/8)

太陽光:
雲粒子の影響も解析、日本初をうたう高精度な太陽光発電量予測サービス
ウェザーニューズは、日本で初めてという雲粒子による影響も考慮した太陽光発電量予測技術および日射量予測技術を活用したサービス「新太陽光発電量予測」の販売を開始した。(2018/2/8)

太陽光:
新制度に移行した太陽光発電、政府の2030年目標を超える導入量に
経済産業省が改正FIT法で設備認定が失効となった案件数の推定値を公表。太陽光発電については、政府が2030年の電源構成で目標としている6400万kWの導入量を、既に超える案件数が新制度に移行する見込みだ。(2018/2/7)

自然エネルギー:
「しきみ」を栽培するソーラーシェア事業、820世帯分を発電
バイテックホールディングスが宮城県で営農と太陽光発電を同時に行う「ソーラーシェアリング」を開始。貸与こうパネルの下では、仏事などに使われる「樒(しきみ)」を栽培する。(2018/2/7)

自然エネルギー:
台風発電は実現するか、チャレナジーが風車を2020年に量産へ
次世代風力発電機「垂直軸型マグナス式風力発電機」を開発するベンチャー企業のチャレナジーは、事業成果報告・記者発表会を開催し、創業からの成果と今後の事業計画を発表した。2018年8月から新たに開始する10kW試験機の実証結果を踏まえ、2020年以降に量産販売を開始する狙いだ。(2018/2/6)

自然エネルギー:
佐賀県で起きた風車発電の火災、原因は変圧器部品の腐食か
2017年夏に佐賀県唐津市の「串崎風力発電所」で起きた火災事故について、JFEエンジニアリングが調査報告書をまとめた。原因は電蝕(しょく)による変圧器内の部品の腐食と見ているという。(2018/2/6)

太陽光:
パネルごとに発電最適化、オムロンが高圧太陽光向けオプティマイザー
オムロンとSolarEdgeは、高圧用太陽光発電システム向けパワーオプティマイザーとパワーコンディショナーを2018年3月に発売する。SolarEdgeが得意とする、太陽光パネルごとに発電最適化する技術を搭載した製品を、オムロンの販売・アフターサービス網がサポートする。(2018/2/6)

太陽光:
NTTスマイル、太陽光を無償設置する「PPA」に数十億円の投資へ
NTTスマイルエナジーとデンカシンキは、PPA事業に関してビジネスパートナー契約を締結した。デンカシンキが提供する「フリーソーラープロジェクト」のさらなる普及拡大を狙い、NTTスマイルは太陽光発電システムのオーナーとして参画する。(2018/2/5)

太陽光:
日本最大級の“自家消費型”メガソーラー完成、塩害対策がキモに
インクメーカーのDICが茨城県の工場に、自家消費を目的に太陽光発電設備を導入。自家消費目的としては国内最大級という1.6MW(メガワット)の発電所だ。(2018/2/2)

太陽光:
ヨルダンの新規太陽光プロジェクト、三井物産が3案件目の受注
三井物産は、米国発電事業大手AES Corporationと共同で、独立系発電事業(IPP)案件を受注したと発表した。三井物産にとってヨルダンで3件目となる本案件は、出力約52メガワット(MW)の太陽光発電所を建設し、商業運転開始は2019年を予定する。(2018/2/2)

蓄電・発電:
熱源に貼るだけで発電、曲がる熱電モジュール
産業技術総合研究所(産総研)と、豊島製作所、Eサーモジェンテックは共同で、量産性に優れた高出力フレキシブル熱電モジュールを開発した。湾曲した熱源に対して、効率的な熱回収が可能になる。(2018/2/2)

太陽光:
既設太陽光向けのストリング監視、SCADA未導入でも低コストに
住友電気工業は、2018年2月より既設太陽光発電所向けに、後付け可能なストリング監視ソリューションを販売開始する。SCADA(Supervisory Control And Data Acquisition)未導入の既設サイトでも、低コストに監視が始められることが特長だ。(2018/2/1)

電気自動車:
EVが持つ電力需給調整能力とは? 日産が「バーチャルパワープラント」の実験
日産自動車が、東京電力や関西電力、住友電気工業といった企業と協力し、電気自動車(EV)を活用したバーチャルパワープラント(VPP、仮想発電所)の実証試験を積極的に実施している。(2018/1/31)

蓄電・発電:
発電効率64%の最新ガスタービン、旧式石炭の代替でCO2を70%減
三菱日立パワーシステムズは、空気冷却方式の新型ガスタービンが発電効率64%に到達したことを確認したと発表した。旧式の石炭火力発電設備を本形式ガスタービンに置き換えることで、CO2排出量を約70%削減することが可能だ。(2018/1/31)

自然エネルギー:
雑草で再エネ発電を実現、電力と熱は農業に生かす
名城大学が雑草からメタンガスを取り出し、そのままガスエンジンで発電する手法を開発。放置された稲わらなどから発生し、地球温暖化にもつながるメタンガスを有効利用する手法として期待される。(2018/1/30)

自然エネルギー:
梅干しの廃液を浄化しながら発電、和歌山でバイオガス事業
住友重機械エンバイロメントは、梅加工食品の大手である中田食品からバイオガス発電型嫌気性廃水処理システムを受注したと発表した。梅調味廃液の浄化工程で発生するバイオガスから360キロワット(kW)の発電ができる。(2018/1/29)

電力供給:
電力取引の入札意思決定を支援、三菱電機が新技術を開発
三菱電機は、発電事業者・小売電気事業者向けに電力市場入札時の意思決定を支援する技術を開発したと発表した。発電事業者が本技術を利用した場合、一部条件では1%程度の利益増大と10倍程度の収益分布計算高速化が見込めるという。(2018/1/26)

自然エネルギー:
未利用の河川水で1200世帯分の電力を、自治体と民間企業が共同事業
山形県北部にある大蔵村で、砂防ダムを活用した小水力発電事業の実施が決まった。村と民間企業が共同出資する事業で、年間3500MWh(メガワット時)の発電量を見込む。(2018/1/25)

自然エネルギー:
大阪ガスが三重県バイオマス事業に参画、未利用材が4000世帯分の電力に
大阪ガスは、同社の100%子会社が三重県松阪市のバイオマス発電事業運営会社「バイオマスパワーテクノロジーズ」に出資し、松阪市におけるバイオマス発電事業に参画したと発表した。発電出力は1990kW、年間発電量は一般家庭約4000世帯分の年間使用電力に相当する約1394万kWhを見込む。(2018/1/26)

自然エネルギー:
大和ハウスが愛媛県に16MWの風力発電所、送電設備を山林の地中に
大和ハウスグループの大和エネルギーが、愛媛県に16MWの風力発電所の建設を開始。標高400〜450メートルの山林の中に建設する発電所で、景観への配慮から各風車間、風車と変電所間の送電設備のほとんどは地下埋設で施工するという。(2018/1/24)

蓄電・発電:
ガス火力への水素混焼に成功、CO2排出を10%削減
三菱日立パワーシステムズは、発電用大型ガスタービンに体積比率30%の水素を混焼する試験に成功したと発表した。従来の天然ガス火力発電と比べて、発電時のCO2排出量を10%低減することが可能だ。(2018/1/24)

自然エネルギー:
世界の太陽光コストは2020年までに半減、化石燃料を下回る水準に
IRENAが世界の再生可能エネルギーのコスト試算をまとめた報告書を発表。2020年には太陽光と風力発電の一部は、化石燃料を下回るコストを実現すると予測している。(2018/1/22)

電気自動車:
EVの“電欠”をお助け、現場作業や災害時にも役立つ移動充電車
モビリティープラスと東洋電産は、「オートモーティブワールド2018」で移動急速充電車を展示した。発電・蓄電・充電の機能を1台のトラックに搭載し、EV向けロードサービスや災害対応への活用を目指す。(2018/1/22)

自然エネルギー:
和歌山県で木質バイオマス建設、1.3万世帯分の電力に
グリーン・サーマルは大和PIパートナーズの事業出資を受け、和歌山県上富田町で木質バイオマス発電所を建設すると発表した。2020年3月に商業運転を開始し、発電出力は6760kW、年間発電量は一般家庭約1万3000世帯分の年間使用電力に相当する4800万kWhを見込む。(2018/1/22)

太陽光:
売電収入は年間3.8億円、西武グループ最大のメガソーラー
西武鉄道が神奈川県横須賀市にメガソーラーの建設を発表。西武グループが手掛ける案件では最大で、一般家庭2660世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。(2018/1/19)

太陽光:
ゴルフ場9ホールがメガソーラーに、3930世帯分を発電
オリックス・ゴルフ・マネジメントが、運営する島根県出雲市のゴルフ場敷地にメガソーラーを建設。年間予想発電量は一般家庭の約3930世帯分の年間電力消費量に相当する約1418万kWh(キロワット時)を見込む。(2018/1/19)

自然エネルギー:
下水汚泥が1200世帯分の電力に、高知県初の下水バイオガス事業
高知県初となる、下水処理場で発生する汚泥を利用したバイオガス発電事業の実施が決まった。下水汚泥を減量化する際に発生する消化ガスを利用し、約1200世帯分の使用電力量に相当する発電量を見込む。(2018/1/18)

太陽光:
山口県萩市に21MWのメガソーラー完成、7730世帯分の電力に
山口県萩市に京セラTCLソーラーのメガソーラーが完成。出力21.1MWで年間約2300万kWhの発電量を見込んでいる。(2018/1/17)

自然エネルギー:
バイオガス発電で食品リサイクル、廃棄物が1500世帯分の電力に
愛知県小牧市で市内の食品廃棄物を活用したバイオガス発電事業が進行中だ。地域の廃棄物を再生可能エネルギーとして有効活用するとともに、地域活性化への貢献も目指す。(2018/1/17)

自然エネルギー:
陸上に洋上向けの大型風車、太陽光と連系するハイブリッド発電所
ジャパン・リニューアブル・エナジーと北拓は、風力発電所と太陽光発電所を併設したハイブリッド発電所の運転を開始したと発表した。約1997万kWhの年間発電量を見込む。(2018/1/17)

自然エネルギー:
風力発電の導入拡大へ、北電と東電PGが調整力を融通する実証
北海道電力と東京電力パワーグリッドは、風力発電の導入拡大に向けた実証試験を開始したと発表した。地域間連系線によって両社の調整力を融通しあい、電力系統の安定化を図る。(2018/1/16)

太陽光:
太陽光発電所の売却額をWebと訪問で査定、セカンダリー市場に新規参入
太陽光発電所のマッチングサービスなどを運営するグッドフェローズは、太陽光発電所の訪問およびWeb査定サービスを開始。太陽光発電所のセカンダリー市場に参入する。(2018/1/15)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。