教育現場でiPad活用、約7割が「興味あり」：調査リポート

[ITmedia]

　eラーニング戦略研究所は7月1日、全国の小・中・高校教員、大学教員合計100人を対象に実施した、iPadに関するアンケート調査の結果を発表した。調査は6月21日と22日の両日、Webアンケート方式で実施したもの。

　同調査によれば、教員の多くが、職場でiPadについての話題が「頻繁に出てくる」「時々出てくる」と回答しており、iPadの教育現場での導入については、「導入してもよい」が58％、「ぜひ導入したい」が9％と、7割近くが導入に前向きであることが分かった。「ぜひ導入したい」と回答した教員を年齢別に見ると、50代が意欲的で、これに40代、30代が続いた。

　導入に賛成する理由は、「学習効率を上げるため」が29.9％、「授業の表現力を強化するため」が19.4％、「教材などの持ち運びの負荷を減らすため」が11.9％となっており、そのほか、「ペーパーレス化するため」が1％など、エコを意識した理由を挙げる回答者も見られた。

　これに対して、「iPadを教育現場に導入したくない」「あまり導入したくない」と回答した教員にその理由について聞くと、「そもそも教育現場でのiPadの利用シーンがイメージできない」が39.4％、「コストがかかる」が27.3％、「紛失や破損などによる管理が不安」が24.2％となった。

　「iPadの利用シーンがイメージできない」という回答は小・中・高校の教員に多く、これに対して大学教員は利用シーンのイメージはあるものの、紛失や破損などの管理面に不安を感じているという結果が得られた。

　iPadに求める機能については、小・中・高校教員では「参考資料・映像などを表示させる機能」がもっとも多く、大学教員では「講師が教科書内の重要な箇所をマーク・メモした内容をリアルタイムで表示させる機能」がもっとも多かった。