甲元宏明の「目から鱗のエンタープライズIT」

多くのIT部門がDXとして取り組んでいるものは、実は“足元改善”にすぎないと筆者は考えています。では、ビジネスに直接貢献するIT部門になるために何をすべきか。連載の最終回に筆者が語る方策とは。

かつて一般従業員による開発がノーコード／ローコードツールを駆使するものに限定されていた時代は終わり、AIを駆使すれば誰でもアプリケーションを開発できる環境が整いつつあります。こうした変化の中で、IT部門の役割はどう変わるのでしょうか。

内製化に取り組む企業が増える中で、プロジェクトが頓挫する例が後を絶たないのはなぜでしょうか。極端な売り手市場が続く中で、優秀なITエンジニアを獲得するために企業が打つべき手とは。

日本企業の生成AI活用事例を筆者は「残念だ」と見ていますが、どこに「残念ポイント」があるのでしょうか。また、「生成AIができない、人間にしかできないことをやろう」というよくある呼びかけは、AI時代を生きるわれわれを本当に正しい道に導くのでしょうか。

日本企業では「ITコスト削減」をDXの目標として掲げるケースが多くあります。なぜこのような現象が起きているのでしょうか。そして、IT予算の削減を繰り返すと、一体何が起きるのでしょうか。

目標に向かって1つずつ段階をクリアするという「ステップ論」は、スピードが求められる現代のビジネス界においても正しいのでしょうか。“飛び級”によって一気に大きな目標を実現することの是非と、その手段を考察します。

「内製化が進めばSIerに頼る必要はないのでは」と考えがちですが、筆者の考えは違います。では、内製化を進める企業はパートナーをどう選ぶべきでしょうか。RFP評価以外に重視すべきポイントとは。

電子メールやチャットによるコミュニケーションが中心となった現在でも、電話の方が仕事がスムーズに進む場面はやはりあります。ただし筆者によると、アップデートを怠っているために電話の「真の価値」が発揮されていない日本企業が多いとか。今どきの電話が持つ価値を考えます。

日本では政治やビジネスにおいて長らく「強いリーダー」が必要だとされてきました。果たして、ITチームにも強いリーダーシップは必要なのでしょうか。

企業のIT部門やIT業界で働く人々を対象とした勉強会に参加した経験を持つ人も多いでしょう。他社に知り合いを作るだけで満足せずに、ビジネスパーソンがすべきこととは。

変化の早い今の時代に、ベンダーの都合に振り回されることなくアプリケーションやITインフラを維持したい――。そのためにユーザー企業は何をすべきでしょうか。

IPAの調査によると、AIを導入している日本企業はいまだに2割弱にとどまるといいます。誰もが気軽に先進技術を試せるようになったにもかかわらず、筆者は「IT部門の多くは先進技術にチャレンジできていない」と見ています。その背景にある事情とは。

コンサルティングサービスを提供する筆者には、日々AIに関する質問が寄せられています。中でも多いのが、「AIによってアプリケーション開発者は不要になるのか」という問いだとか。AI時代のアプリケーション開発者の仕事の在り方はどうなるのでしょうか。

先進テクノロジーを採用すべきかどうかを、あなたの企業ではどう決めていますか。筆者は多くの日本企業は「何となく多数決」で決めているのではと考えています。IT部門の意思決定はどうあるべきでしょうか。

企業が直面する「テクノロジーの乱立問題」。これを解決する一つの手段であるテクノロジー標準は、果たしてどのような基準で決めるべきでしょうか。筆者が薦める「シンプルな決め方」とは。

最新テクノロジーを使いこなすためにコンサルティングを検討する企業は多いでしょう。自らもコンサルティングを手掛ける筆者は「日本には実践経験を持たないコンサルが溢れている」と喝破します。実践経験や専門知識が豊かな“本物”を見つけるために、ユーザー企業は何をすべきでしょうか。

ニュースや資料では多くの調査データが紹介されています。中でも目立つのが「平均値」ですが、筆者は「日本企業は平均値を重視しすぎる」と警鐘を鳴らします。ビジネスに本当に役立てるための統計データの使いこなし方とは。

世間に名の通っている会社の不祥事が相次いで発覚しています。個人としてはモラルのある人々が、「社会の公器」であるべき企業という集団になったときになぜ不法行為に手を染めてしまうのか。筆者は「集団浅慮」に原因があると喝破します。

DXや「2025年の崖」対策などITプロジェクトが増える中、筆者は「日本のSI業界は、売り手市場になっている」と指摘します。SIerが顧客や案件を選別する時代に入った今、ユーザー企業はSIerに対する認識をどのように見直すべきでしょうか。

生成AIを実際の業務に生かす企業が増えている今、筆者は「内製」へのインパクトの大きさを指摘します。生成AIを生かして内製を進めることで国内のIT業界に起こる変化とは。

「オンプレ回帰」という言葉がメディアで踊る中、筆者は「オンプレ回帰は起きていない」と喝破します。次々と新しいテクノロジーが登場する中で、自社に導入すべきものをどう見分けるべきでしょうか。

多くのSIerが顧客との「共創」を掲げる一方で、ユーザー企業にとってSIerは課題の「丸投げ先」となっているのが実態だと筆者は喝破します。クラウドを活用してビジネス価値を向上させるために、ユーザー企業はSIerとどのような関係を築くべきでしょうか。

オンプレミスからクラウドに移行する企業が増える中、筆者はクラウド移行には「悪手」が存在すると言います。Slerに勧められるままに“何となく”クラウド移行する前に押さえるべき2つの条件とは。

ITRの調査によると、約8割の企業がマルチクラウドを指向しています。しかし、あなたの会社は本当にマルチクラウドを選ぶべきでしょうか。何となく選んだ“成り行き”マルチクラウドの落とし穴とは。