MVNOサービス拡大に期待――矢野経済研究所による携帯電話の国内市場調査

[エースラッシュ，ITmedia]

　矢野経済研究所は、4月9日に「携帯電話の国内市場に関する調査結果 2014」を発表した。調査期間は2013年11月から2014年3月までで、調査対象は国内および日本の携帯電話メーカー、海外携帯電話メーカー、移動体通信サービス事業者、半導体メーカー、通信事業者、関連業界団体など。調査方法は同社の専門研究員による直接面談や電話・Eメールによるヒアリング、文献調査。

　これによると、2015年3月期の国内移動体通信サービス累計契約数は1億5993万4900契約と予測。スマートフォン新規契約は鈍化する一方で、MVNOサービスやスマートフォン向けにLTEとBWAを組み合わせたサービスは増加するとみられる。

　また、MVNOサービス累計契約数の合計は1970万契約の見込みで、移動体通信サービス全体に占める割合は12.3％と予測。このほか、国内ハンドセット出荷台数はフィーチャーフォンが前年度比17.5％減の396万台、スマートフォンが前年度比2％増の2931万台で、合計で前年度比0.8％減の3327万台と予測している。