au PAYに統合された「Ponta」を使ってみた Apple Payなら還元率と利便性が向上（1/2 ページ）

[小山安博，ITmedia]

　KDDIのポイントサービス「au WALLETポイント」が、共通ポイントの「Ponta」に統合された。従来のau WALLETポイントはPontaポイントとしてたまるようになり、Ponta加盟店でもポイントの付与や利用ができるようになった。既存のau PAYユーザーの利便性も向上するし、Pontaもためやすくなるので、Pontaをためている人も要注目だ。

「au PAY」でPontaカードが使えるようになった

カードの新規発行は簡単だが、統合ではトラブルも

　au PAYとPontaの統合には、au PAYアプリの最新版が必要だ。物理的なPontaカードまたはデジタルのPontaカードを統合できるので、それぞれカードを用意しておく必要がある。

【訂正：2020年6月9日13時45分 初出時に「統合するともとの物理カードは無効になる」としていましたが、au PayにPontaカードを統合しても、もとのPontaカードは利用できるため、該当の記述を削除致しました。おわびして訂正致します。】

　新規発行なら簡単だ。最新の「au PAY」アプリを起動すると、au PAYの利用規約に続いて、Pontaを運営するロイヤリティマーケティングと情報を連携するための、利用規約への同意を求められる。これ自体は同意しなくてもau PAYの利用は可能だ。

au PAYの既存ユーザーも、アップデートで新たに規約への同意が求められる。ロイヤリティマーケティングへの情報提供は同意しなくてもau PAYは利用できる

　規約を確認したら、既存Pontaカードとの連携か、新しいPontaカードの発行を選択する。新規発行の場合は、ロイヤリティマーケティングの会員規約などに同意した上で、氏名や年齢などを入力すればカードが発行される。物理的なカードは発行されず、デジタルカードとして即時の発行となる。その後、au PAY上に「Pontaカード」が表示され、ポイントも全てPontaポイントに変更される。

連携するには、まずは新規発行か既存カードの統合かを選択する（写真＝左）、新規発行の場合、複数の規約を読んで同意か不同意かを選択した上で会員登録をする（写真＝右）

会員情報にはau IDに登録されたデータが引用されるが、姓名が分離せずに入力されるなど、お互いのデータ規則が異なるためか混乱が見られる（写真＝左）、最終的にカードが発行され、au PAY上に「Pontaカード」が表示される。そして今度はコード決済の初回設定が必要になる（au PAY未使用の場合）。手順が多いので余裕のあるタイミングで実行しておこう（写真＝右）

　カード連携の場合は、物理カードのバーコードをアプリ内のカメラから読み取り、会員情報を入力すれば連携が可能になる。

Pontaカード。裏面のバーコードを読み込むか会員IDを入力する

　いずれの場合でも、既にau WALLETポイントをためている場合、名称がPontaポイントとなり、そのままPontaポイントに移行される。既存のPontaカードと連携した場合、カードにたまったポイントが合算されたものとなる。

　これまでPontaカードアプリでデジタルPontaカードを使っていた人も、そのカードの番号を入力することで統合が可能だ。複数のカードを持っている場合、au PAYアプリ内にある「au ID設定」から「au ID会員情報の確認・変更」を選び、「Pontaカードとの連携」からカード番号を入力することで統合できる。ただし、1au IDにつき1Ponta会員となるので、複数のカードを持っている場合はまず「Pontaポイント統合・移動お手続き」から情報を統合した上で、au IDと統合する形になる。

　最終的に統合されると、au PAY上でデジタルPontaカードを表示できるようになる。アプリのPontaアイコンをタッチするとカード券面が表示されるので、決済時にレジで提示すればポイントの利用・蓄積が可能となる。統合後は、統合したカードのアカウントでログインしたPontaカードアプリでも同じカードを表示できる。

au PAY上でPontaカードの表示が可能。なお、バーコードは固定なので、ネットなどに画像を投稿するのは控えた方がいいだろう

　新規発行は簡単だが、既存カード所有者が統合を選択するとトラブルも発生しているようだ。KDDIによると、「連携にあたり、au ID会員情報の氏名カナ・生年月日とPonta会員情報の氏名カナ・生年月日が一致している必要があるが、一部のお客さまから連携がうまくいかないと申告をいただいています。現在、PontaWeb上で氏名カナ等情報をau IDに合わせていただくようご案内しています」とのこと。統合にはこのような細かい制約があるので、そのいずれかが引っ掛かっている可能性もあるが、それぞれの顧客データの規則が違っていることも影響していそうだ。