Xiaomiのスマートフォンは、そのコストパフォーマンスの高さが評価され、SIMフリー市場で徐々にシェアを伸ばしている。Mi 11 Lite 5Gも、SIMフリー市場では上位に食い込む端末になりそうだ。
一方で、KDDIやソフトバンクから販売されたモデルを除くと、Xiaomiの販路はECや家電量販店が中心で、サブブランドやMVNOの取り扱いは限定的だ。Mi 11 Lite 5Gも、発表時点ではECや家電量販店が販路の中心で、MVNOはIIJmio、goo Simseller(OCN モバイル ONE)、BIGLOBEモバイルの3社のみとなっている。店舗数、ユーザー数がともに多いUQ mobileやY!mobileでの取り扱いは表明されていない。
対するOPPOのReno5 Aは、Y!mobileや楽天モバイルといったMNOが名を連ねている他、MVNOもIIJmio、インモバイル、QT mobile、goo Simseller(OCN モバイル ONE)、BIGLOBEモバイル、Fiimo、Links Mateと数が多い。さらに、OPPOはテレビCMに指原莉乃さんを起用するなど、メーカー名や端末名の知名度も高くなりつつある。販路の開拓やプロモーション展開では、まだまだOPPOをキャッチアップできていないのが実情といえる。端末のコストパフォーマンスは高いが、それをどう伝え、幅広く販売していくのかはXiaomiの課題といえる。
もっとも、スマートフォンの買われ方がこれまでとは徐々に変わってくる可能性もある。ahamoやpovo、LINEMOといったオンライン専用プラン/ブランドの契約者が増えているのは、その理由の1つだ。こうした料金プランのユーザーは、キャリアショップで端末を単体購入するか、SIMロックフリーの端末を購入することになる。厳密にいえば、ahamoはドコモオンラインショップで機種変更できるが、ECは横並びの比較がしやすいため、今まで以上にSIMロックフリーの端末に目を向けやすい環境になっているのも事実だ。
先のワン氏も「ahamo、povo、LINEMOなどのオンライン専用プランが出ている中で、SIMフリーのベストなデバイスを出したいと提供を決めた」と、ユーザーの行動の変化に期待を寄せる。
Xiaomiが「昨年(2020年)と比べて迅速に動いている」(同)というのも、そのためだ。実際、2021年に入り、日本市場では矢継ぎ早に話題性のある新モデルを投入。キャリアモデルの開発やFeliCaへの対応の早さは、新規参入から2年にも満たないメーカーとしては異例で、話題性も高い。Mi 11 Lite 5Gのコストパフォーマンスの高さが口コミで広まれば、日本市場での知名度をさらに高めることになりそうだ。
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