スマートウォッチ、2022年度は390万台販売 7年連続で過去最高に
MM総研は、5月23日に「2022年度通期 スマートウォッチ市場規模の推移・予測」の調査結果を発表した。
2022年度の国内販売台数は390.3万台（前年度比13.7％増）で、2015年度の調査開始から7年連続で過去最高を更新。コロナ禍での在宅時間の増加による健康意識の高まりから2021年度に大きな需要が生まれたものの、円安による物価高や部材費の高騰による端末価格の上昇もあり成長速度は落ち着いている。
同社は今後も2023年度は458.9万台（17.6％増）、2024年度は503.1万台（9.6％増）、2025年度は567.5万台（12.8％増）、2026年度は602.7万台（6.2％増）、2027年度は635.9万台（5.5％増）と増加傾向になると予測している。
メーカー別の台数シェアは、Appleが227.4万台（シェア58.3％）で1位と8年連続トップとなっている。2022年度は「Apple Watch Series 8」「Apple Watch SE2」「Apple Watch Ultra」を新たに発売し、2021年度と比較して販売台数は伸びたものの伸び率とシェアは減少した。
2位はファーウェイで48.4万台（12.4％）と、3位はFitbitで40.3万台（10.3％）、4位はXiaomiで24.9万台（6.4％）、5位はGarminで15.7万台（4.0％）。ランキング外だが2022年度にPixel Watch を発売したGoogleをはじめ、他メーカーの存在感が増してきている。
形状別の台数シェアはウォッチ型台数が298.8万台（76.6％）、バンド型が91.5万台（23.5％）で、シェアの高いAppleを除いたウォッチ型の販売台数は71.4万台（18.3％）とバンド型を下回っている。2020年度と比較してもバンド型は16.6％から23.5％（6.9ポイント増）と増加傾向にある。
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