スマートウォッチの国内販売台数が200万台を突破、シェアはAppleがトップ

[エースラッシュ，ITmedia]

　MM総研は、9月16日にスマートウォッチの国内販売台数の推移／予測とその利用実態に関する調査結果を発表した。

　2020年度通期（2020年4月〜2021年3月）の国内販売台数は229.4万台と前年度比19.9％増となり、2015年度の調査開始から5年連続で過去最高を更新した。今後は2021年度が302.5万台（前年度比 31.9％増）、2022年度が369.1万台（22％増）、2023年度が426.3万台（15.5％増）、2024年度が464.9 万台（9.1％増）、2025年度が490 万台（5.4％増）と増加傾向が続くと予測している。

スマートウォッチ販売台数の推移／予測

　販売台数の増加要因としては、スマートウォッチ市場は成長途中であるため買い替え需要よりも新規購入ユーザーの方が多いこと、全体的に価格帯が下がってきていることや、新型コロナの流行や在宅時間の増加により健康管理への意識が高まっていることが考えられる。

　メーカー別販売台数／シェアでは、2020年度通期はAppleが125万台（シェア54.5％）でトップ。2位はFitbitで42.1万台（18.4％）、3位はGARMINで16.8万台（7.3％）、4位はHuaweiで12.2万台（5.3％）、5位はSamsungで8.5万台（3.7％）となった。

2020年度通期メーカー別スマートウォッチ販売台数／シェア

　また、15〜69歳の男女2万4476人を対象にWebアンケートを実施して利用状況や今後の購入意向を聞いた。スマートフォン利用者にスマートウォッチの利用状況について聞いたところ「現在利用している」は9.4％、「過去に利用経験がある（現在は利用していない）」は3.3％、「利用したことがない」は81.5％、「わからない」は5.8％に。スマートフォン利用者にスマートウォッチの購入意向について質問すると「スマートウォッチの購入／検討の可能性がある」は15％、「スマートウォッチの購入は考えていない」は67.7％、「わからない」は17.3％となった。

スマートウォッチの利用状況

スマートウォッチの購入意向