深センで見た中国スマホの現状 目立つ“1元スマホ”、折りたたみ市場で健在のHuawei：山根康宏の中国携帯最新事情（1/3 ページ）

[山根康宏，ITmedia]

　2023年3月15日から中国入国のあらゆるビザの申請が再開された。それに伴い、中国の一部都市の国境では到着時に取得できるアライバルビザの発行も始まった。日本人が中国へ渡航する際は、以前のようなビザ免除措置が復活しておらず何らかのビザの取得が必要だが、アライバルビザでの入国なら直接国境に向かい、その場でビザ申請・発給が可能なのだ。

　香港在住の筆者はアライバルビザを利用し深センの国境から3月に1回、5月に2回と中国に入国した。なお、深センの国境で取得できるビザは「特区旅遊（E）VISA」と呼ばれるもので、深セン市に5日間のみ滞在できる。広州や上海など他の都市への渡航はできず、深センに1週間滞在するといったこともできない。

3年ぶりの中国スマホ市場の現場を視察

　深セン訪問の目的は、もちろん現地の最新のスマートフォン事情を見るためだ。中国では毎月10機種以上の5Gスマートフォンが発売されており、5G契約者数も2022年末時点で5億6000万人と世界の約6割を占める。この中には5G契約で4Gスマートフォンを利用しているユーザーも含まれているものの、1000元（約2万円）を切る5Gスマートフォンの数も増えており、5Gを実際に使うユーザー数は確実に増加中だ。

通信事業者の店舗でも5Gスマホばかりを見かける

　筆者が最後に深センを訪問したのは2019年12月末だった。それから約3年半ぶりに深センの電脳街、華強北路（ファーチャンベイルー）へ行ってみると、街並みは以前よりもさらにきれいになっていた。土日であれば一般の来客の数も多く、付近のショッピングモールへ買い物がてら、電脳街まで足を延ばしてスマートフォンのケースやアクセサリーを買う客も増えているようだった。

3年半ぶりの深セン華強北路

　通信事業者の店舗を訪問してみると、販売しているスマートフォンは5Gモデルのみ。以前ならChina Mobile（中国移動）、China Telecom（中国電信）、China Unicom（中国聯通）の3社がそれぞれ自社ブランドの格安4Gスマートフォンも取り扱っていたが、今やそれですら5Gモデルに置き換わっていた。

　さらに店舗内の目立つ位置に展示されているのはvivo、OPPO、HONORであり、以前なら機種も多く人気だったHuaweiの端末はあまり目立たなくなっている。Huaweiの製品はアメリカ政府の制裁の影響で5Gに対応していないことから、通信事業者としても販売しにくいのだろう。

中国移動の店舗。vivoやHONORが最も目立つ位置に展示されていた

　通信事業者の店舗で目立っていたのがスマートフォンの割引販売だ。2019年当時はまだ4Gスマートフォンの格安販売も多く、価格を重視する消費者は4G製品を選んでいた。しかし今回の訪問では値引きで販売されているスマートフォンは全てが5G対応モデルだった。しかも「1元（約20円）」という激安表示が目立つ。格安で5Gスマートフォンが買えるのなら、4Gユーザーも気軽に乗り換えができるだろう。

　なお、中国の端末割引はあらかじめ端末の定価相当額を払い、端末代金の残りの分は毎月のプリペイド料金の一部の割引となる。1元販売のスマートフォンは1元で買えるのではなく、スマートフォンの定価が1499元（約3万円）なら1500元の支払いが必要になる。内訳は端末代金が1元、2年間の毎月の割引充当分が1499元（62元×24か月）になるのである。

　この写真はとある中国聯通の店舗の割引案内だが、一押しはiPhone 14 Plusであり、それ以外はvivo、OPPO、HONORがそれぞれ上位機種とエントリーの2機種ずつ。やはりこの4社に人気が集まっている。

1元スマホが目立つ。販売されているのは全て5Gスマホだ

　Canalysの調査を見ると、2019年の中国国内各社のスマートフォン出荷台数はHuaweiが1年の四半期を通じて圧倒的に強く、同年第3四半期にはシェア40％を超えていた。しかし今では10％を切っており、代わりにApple、Xiaomi、OPPO、vivo、HONORがトップを奪い合う混戦状態となっている。

　なお、Huaweiのサブブランド時代のHONORのシェアはHuawei全体の4分の1程度とみられており、全体のシェアは8％から10％程度だった。HONORを手放した後もHuaweiは魅力的な製品を出してはいるものの、新製品の数が圧倒的に減ったこと、5G非対応の製品しか出せないことから出荷台数が大きく減少しているようだ。

Canalysによる中国国内スマートフォン出荷台数の四半期ごとの推移