2023年度のスマートウオッチ市場が初の前年度比マイナス、24年度以降は回復の見込み MM総研の調査から
MM総研は、5月23日にスマートウオッチの国内販売台数の推移／予測に関する調査結果を発表した。
2023年度通期（2023年4月〜2024年3月）の国内販売台数は375.8万台（前年度比3.7％減）で、2015年度の調査開始以来7年連続で増加してきたが今回初めて前年度を下回る結果となった。同社は2024年度には394.3万台と2022年度の台数規模まで回復し、2028年度には481万台まで微増していくと予測する。
メーカー別の台数シェアはAppleが225.7万台（前年度比0.7％減／シェア60.1％）で1位となり、9年連続でトップ。2023年度は「Apple Watch 9シリーズ」に加えて「Apple Watch SE（第2世代）」のカーボンニュートラルモデル、「Apple Watch Ultra2」を新たに発売したが、販売台数は2022年度と比較してほぼ横ばいとなった。
2位はHuaweiで42.4万台（同12.5％減／シェア11.3％）となり、1万円を切るバンド型の端末や3万円を超えるスマートウオッチなど販売する機種数やデザインの種類の豊富さで需要に応えている。3位はXiaomiで33.9万台（同36.3％増／シェア9.0％）、4位はFitbitで21.1万台（同47.8％減／シェア5.6％）、5位はGarminで15.9万台（同1.5％増／シェア4.2％）となった。
形状別の台数シェアは、ウオッチ型台数が297万台（シェア79.0％）、バンド型が78.9万台（同21.0％）。ウオッチ型が約8割を占めているのは、ウオッチ型のみのAppleが総販売台数で6割のシェアを握っているためと考えられる。
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