　サードパーティーの死活問題、サードバーティー存続の危機、と大きな問題を引き起こしそうな、本体メーカーの周辺機器アクセサリ進出。しかし、サードパーティー各社には、こうしたケースに対抗する究極の技が存在する。それは本体メーカーが乗り出そうとしている周辺機器やアクセサリの開発製造を、サードパーティー自身がまるごと請け負ってしまうという方法だ。

　サードパーティー各社は、本体メーカー（の周辺機器アクセサリ部門）の求めに応じて、自社ブランドの周辺機器やアクセサリを作って販売する。すべてを自社生産で販売する場合と比べると利益は減るが、本体メーカーの幅広い流通ルートで販売できるので、差し引きすると悪い話ではない。ほかのサードパーティー製品より優先的に販売してもらえるメリットも捨てがたい。

　本体メーカー（の周辺機器アクセサリ部門）にとっても、自分たちで開発製造の人員を抱えなくとも、仕入れの担当者を置いておけばメーカーの“ふり”ができるという点で、事業をすばやく立ち上げるに最適だ。将来的に「アクセサリは、やめよう！」となっても、その時点で残っている在庫を処分すればいいだけなので、人員を抱えたり、工場を用意したりするのに比べると、リスクは圧倒的に低い。

　そういうわけで、部外者からみていると「おっ、ついに本体メーカーも周辺機器やアクセサリに乗り出したんだな」という事例も、実際はブランドが変わっただけで、開発製造の当事者は変わっていなかったというケースがある。そういう場合でも、サードパーティー各社は、本体メーカー（の周辺機器アクセサリ部門）で取り扱わない製品、または、本体メーカーの取引がない量販店なら、これまで通り自社ブランドで流通させればよい。

　最近は、本体メーカーのほか、携帯電話の事業者でも周辺機器やアクセサリで自社ブランドを立ち上げるケースが出てきている。量販店の売場でメーカー純正の周辺機器やアクセサリを見かけたら、サードパーティーと比較してみよう。そっくりの「元ネタ」が見つかるかもしれない。