レノボ・ジャパンは8月30日、日本を含むアジア地域における遠隔授業の効果についての調査結果を発表した。
日本を含むアジア地域の16〜25歳の生徒学生および11〜15歳の子供を持つ保護者を対象とした調査。日本では、コロナウイルスの拡大以前は遠隔授業の実施率は13%とアジア各市場中では低い水準となっていたが、2020年の緊急事態宣言以降に遠隔授業が一気に広まったことで導入割合は51%に上昇した。なおアジア他国(インド、香港、インドネシア、フィリピン、マレーシア)では70%を超える実施率で、相対的には低い値となっている。
同社の考察では、GIGAスクール構想で1人1台の体制が整備されたことにより日本国内の教育のICT化は大きく前進したと結論。一方で遠隔授業の実施率については、アジアトップクラスの市場に比べると日本はまだ高い水準とは言えず、GIGAスクール端末の利活用を進める途中段階にあると示唆している。
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