IMJモバイルが6月23日、モバイルの新サービスや新技術に関する意識調査の結果を発表した。調査は6月5日と同6日の両日実施したもので、有効回答数は828人。
同調査によれば、NTTドコモが2008年11月にサービスを開始した「iコンシェル」は、65%のドコモユーザーに認知されており、18%のユーザーに利用経験があることが分かった。また利用経験者の53%は継続利用意向があり、機能未搭載端末保有者を含むサービスの未経験者では、利用意向は22%にとどまった。
GPSや基地局から得た位置情報にもとづいて提供されるサービスの利用経験は、GPS機能搭載端末保有者が59%、未保有者が23%と大きな差が見られた。利用したことのあるサービスは「天気予報」が67%で最多となり、ついで「目的地までのナビゲーション」が49%、「飲食店などの周辺検索」が42%となった。
またスマートフォンの認知率を調査したところ、iPhoneの認知率は84%となったのに対して、Android、BlackBerry、Windows Mobileは約2割にとどまった。しかし認知者の購入意向率は、iPhoneよりもそのほかのスマートフォンの方が高いことがわかった。
携帯キャリア各社が研究開発を進めているLTEについて説明した上で、通信速度の向上にどの程度関心があるかを聞くと、68%のユーザーが「関心がある」と回答した。新規購入や機種変更の際に、通信速度の速い端末を選ぶかとの質問には、「月額利用料が上がっても選ぶ」が5%、「月額利用料が変わらなければ選ぶ」が78%となった。
通信速度が速い端末を持った場合、携帯サイトを閲覧する機会がどう変わるかを聞くと、普段の閲覧頻度よりも「増える」という回答は、携帯サイトを「ほぼ毎日」閲覧しているユーザーで最多の74%となった。携帯サイトの閲覧頻度が低いほど、閲覧機会は変わらない傾向が見られる。
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