2010年度のスマートフォン出荷台数、前年度比約2倍に――矢野経済研究所調べ：調査リポート

[ITmedia]

　矢野経済研究所は9月15日、国内携帯電話市場の調査結果を発表した。調査は6月から8月まで、国内移動体通信サービス事業者、国内携帯電話メーカー、半導体メーカー、業界団体などを対象に、直接面談、電話やメールによるヒアリング、文献調査などにより実施したもの。

　同調査によれば、2009年度の移動体通信端末（携帯電話・PHS・WiMAX）の出荷台数は、前年度比92.3％の3681万7000台となった。減少した理由としては、市場の飽和や経済環境の悪化による買い控え、端末購入方式の変化に伴う買い替え期間の長期化、買い替えを促進する機能やサービスの乏しさなどが挙げられた。

　一方、2010年度の出荷台数予測は、前年度比101.5％の3736万台となる見込み。同研究所では、長期契約ユーザーの更新が通年で発生することに加え、スマートフォンやモバイルデータ通信サービスで利用されるワイヤレスブロードバンドサービスの市場が本格的に立ち上り始めたことで、端末市場が活性化すると予想する。特にスマートフォンに対する注目度が高まっており、2010年度のスマートフォン出荷台数は前年度比196.1％の426万5000台に達する見込みとしている。

　2013年度（2014年3月期）の国内移動体通信端末市場は、ワイヤレスブロードバンド市場の伸長により、2009年度比122.6％の4516万5000台と予測。2012年度以降にはLTE、携帯端末向けマルチメディア放送の本格導入が見込まれるほか、スマートフォンやタブレット端末など多様な端末を使用したサービスが登場するとみられることから、端末市場が活性化すると予想される。他方で、オープンプラットフォームの導入が進み、海外メーカーの国内市場進出が顕著となり、国内メーカーはさらなる業界再編や海外市場への進出などの変化が求められると、同社は分析している。

　調査結果の詳細はマーケットリポート「2010年度版 国内移動体通信市場動向調査 ―急拡大するモバイルデータ通信サービス―」に掲載されている。同リポートはA4版401ページの資料で、価格は14万7000円。