最新記事一覧
PCリユース業を営む「リバーズエコ」が投稿した「グラボ偽装表示詐欺」の話がXで注目を集めている。米NVIDIAの最新GPU「RTX 5090」を搭載したPCと聞いていたが、実際は古いGPUを偽装したものだった。
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高度な技術やゼロデイ攻撃がなくても、サイバー犯罪に参加できる。そんな現実を映し出す投稿がアンダーグラウンドフォーラムで大きな支持を集めている。なぜ初心者たちは引き寄せられたのか。
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Googleは、クリエイターやパブリッシャーが検索結果での存在感を高めるための新機能「Search profiles」を発表した。各SNSやWebサイトへのリンク、最新投稿を1つに集約できる。AI検索の導入による流入減少を懸念するパブリッシャーらの批判が強まる中、公式情報を共有しやすくする場を提供する。
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近年、従業員のSNS利用による企業の情報漏えいが大きな問題となっている。帝国データバンクは従業員個人のSNS投稿に関して、企業の社会的信用を損なう恐れのある発信を制限する社内ルールの整備状況について調査を実施した。
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GitHubが6月1日に施行したCopilotの従量課金制を巡り、X上で「クレジットの消費が想定より速い」とする投稿が相次いでいる。
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「電源タップの交換目安は、3〜5年」というパナソニックのX投稿が物議を醸している。そこで、推奨している団体として名前が挙がっていた日本配線システム工業会に話を聞いた。
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「JCB社員が社員証や他社の社内資料と思しき写真をInstagramに投稿している」──5月29日、Xでこんな投稿が拡散した。添付のスクリーンショットには、同社やその関連会社のものと思しきシステム構成図や個人情報の取り扱いをまとめた資料が。
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若手社員らが勤務先の内部情報が写りこんだ画像をSNSに投稿し、拡散する事案が相次いでいる。顧客情報の漏えいなど深刻な損害も生じた。発端となったのは公開範囲が限定されたアプリへの投稿。背景には、SNSで写真映えなどを競い合うことに疲れた若者心理があるとも指摘され、専門家は安易な投稿に警鐘を鳴らす。
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Googleは、AI検索の要約表示とAIモードに「Preferred Sources」機能を導入し、利用者が選んだサイトへのリンクを識別しやすくした。話題の動向を扱う記事や投稿を示すカルーセル、引用頻度の高い記事を示す「Highly Cited」表示も拡充する。
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若手社員らが勤務先の内部情報が写りこんだ画像をSNSに投稿し、拡散する事案が相次いでいる。顧客情報の漏洩など深刻な損害も生じた。
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「転職サービスのdodaで、休職歴の開示が必須化された」──とあるユーザーの投稿をきっかけに、Xでこんな情報が広がっている。ITmedia NEWS編集部がdodaを提供するパーソルキャリアに聞いたところ……
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Web小説投稿サイト「小説家になろう」の運営は5月26日、作品創作におけるAI利用状況の設定を必須化すると発表した。6月9日に新設する設定項目で、AIの関与度に応じた4区分から選ばせる。利用度が高い作品はキーワード欄などで開示する。
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米Xのプロダクト責任者Nikita Bier氏は5月23日、収益分配プログラムを悪用する大型アカウントが小規模アカウントの投稿を自動で再アップロードし、投稿元を明かさずに収益化する回避行為を過去1カ月で多数特定したと自身のXで明かした。該当投稿のインプレッションを元の投稿者に割り当て始めたという。
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出版・教育事業を手がけるPHP研究所は5月26日、創設者・故松下幸之助氏の画像や音声を無断でAI合成した偽動画が引き続き出回っているとして、公式Xで改めて注意喚起を投稿した。
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出入国在留管理庁が、不法残留・不法就労外国人の摘発強化に向け、SNS上の投稿を収集・分析するサイバーパトロールを強化する方針を明らかにした。監視強化に乗り出した背景には、日本で暮らす外国人にとって、SNSが母国語で同胞と直接、やり取りできるコミュニケーションツールになっているだけでなく、一部の不法残留者を結び付け、不法就労や闇バイトなど犯罪行為の温床となっている現状がある。
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人気SNSのXに自動翻訳機能が搭載された。日本人ユーザーの投稿が広く世界に拡散され、言葉の壁を超えたコミュニケーションが広がる。その一方で、過激な政治的発言や外国人を嫌悪するような発言までが翻訳され、拡散され始めている状況だ。
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出入国在留管理庁は5月22日、不法残留・不法就労外国人の摘発強化に向け、SNS上の投稿を収集・分析するサイバーパトロールを強化する方針を明らかにした。外国語でやり取りされる不法就労の募集や偽造在留カードの取引情報などを把握し、摘発の端緒とする狙い。民間の分析ツールやAIの活用も視野に、担当体制の整備を進める。
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職場での撮影、SNS投稿、生成AIへの情報の入力──。従業員の何気ないデジタル行動が業務情報と直結する時代になり、「シャドーAI」という新たなリスクも生まれています。シャドーITの前提が変わった今、IT部門はどのように立ち向かうべきでしょうか。
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5月19日の朝、SNS上でドコモの通信障害を疑う投稿が急増したが、同社は設備が正常だと同日に発表した。その後の詳細な調査によって、つながらない真の原因は回線を借りている一部のMVNO側の設備不具合だと同社は突き止めた。今回の騒動はドコモ自体の障害ではなく、一部ユーザーがMVNOのトラブルを誤って拡散した。
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NTTドコモが5月19日、同社の通信サービスが利用できない、利用しづらい可能性があることを告知した。SNSでは、ドコモがつながらない、圏外になるという投稿が増えている。同社は引き続き監視を継続する。
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ソニーの新型スマホ「Xperia 1 VIII」のAIカメラ機能が、海外公式Xの作例投稿を機に炎上した。この機能はあくまで裾野を広げるオプションであり、本来の魅力である望遠センサーの大型化などがかすむ形となっている。高価格なフラグシップだからこそ、従来のファンに刺さるハードの進化を最前面に出すべきだった。
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アニメ「涼宮ハルヒの憂鬱」の視聴順を巡るネット上の議論が、数学の未解決問題に歴史的な進展をもたらした。4chanの匿名ユーザー、SF作家、そして数学者たちの考えが結びつき、長年謎だった「最小超置換問題」の正体に迫った話を紹介する。
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ソニーの海外SNS投稿を端緒に、Xperiaの新AIカメラ機能による写真の質を巡る議論が起きている。本誌はソニー広報と開発担当者を直撃し、機能の意図が強制ではなく「選択肢」の提示にあると確認した。画質低下の指摘に対し同氏は、あえて分かりやすい変化を設計した上でユーザーが調整することを想定と述べた。
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「大学1年生のフリをしながらあなた方のアカウントを監視させて頂いていました」などと虚偽の投稿をしていた。
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津田塾大学は、過去の在籍者9人分の個人情報が匿名掲示板に投稿されていたとして謝罪した。投稿したのは2025年10月に器物損壊罪などで逮捕された元職員。在籍時に本来は閲覧権限のない情報にアクセスしていた可能性がある。
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Xで、「妖怪ウォッチ2」をUnityで再構築し、「PC、モバイル、Switch、VRで利用可能にした」と主張するスペイン語の投稿と、スクリーンショットが公開されていた。
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PCの価格高騰が止まらない。公式Xへの投稿をきっかけに、創業以来初となる「全モデルの受注一時停止」という決断を下したマウスコンピューター。同社の軣秀樹社長に激動の2025年度を振り返ってもらいながら、今後の価格・生産戦略の展望を聞いた。
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イタリアのメローニ首相が、AIの合成で作られたとみられる自身の下着姿の写真を、自らのSNSで公開し、虚偽画像が捏造される危険性について警告した。
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LSIに関する国際学会「2026 Symposium on VLSI Technology and Circuits（VLSIシンポジウム2026）」の論文投稿数／採択数のトレンドを紹介する。投稿数は1041件と過去最多で、うち237件が採択された。日本からは51本が投稿され、うち27本が採択された。日本は採択率が54％と高かった。
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先日退職した元社員が「残業」「パワハラ地獄」など、SNSに当社の悪いところをかなりオーバー気味に投稿しています。当社の社名こそ出ていませんが、元社員を知る人ならば分かってしまうはずです。投稿をやめさせたいのですが、当社側がアクションを起こした場合、その際のやり取りをさらされるリスクもあり、躊躇（ちゅうちょ）しています。どうすればいいでしょうか？
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1945年創業の建設機械部品の製造販売会社、森康は30日、社員がSNSアプリ「BeReal」を不適切に利用し、社内や関係者の情報が外部に公開されたと明らかにした。
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BeRealがなぜ漏えいにつながるのか。使い方を誤らなければ楽しいSNSだが、「投稿を焦らせるUI」と「友人しか見ていない」という思い込みと油断が、不適切な投稿につながっている。
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仙台市教育委員会は、太白区内の市立小学校に勤める教員の一人が、不適切なSNS投稿を行っていたと公表した。
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動画は銀行の支店内とみられる場所で主に撮影されており、文字がぎっしり書かれたホワイトボードやデスク上の書類、PC画面などが映り込んでいた。
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同行はITmediaNEWSの取材に対して「SNSの投稿は認識しており、事実確認中」とコメントした。
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OpenAIがAIエージェント特化のスマートフォンを開発中──アナリストのミン＝チー・クオ氏がXでそう投稿した。MediaTekとQualcommがプロセッサを共同開発し、Luxshareが独占的な共同設計・製造パートナーを担うという。関係各社はコメントを出していない。
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黒く焦げたホットドッグの写真を来場客がXに投稿し、1000万回近く表示されるなど大きな反響を呼んでいた。
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登山者の約6割が利用している登山地図アプリ「YAMAP」を運営するヤマップ（福岡市）と環境省、長野県の3者が、YAMAPを利用する登山者の投稿写真をライチョウの山岳生態系調査に利用する協定を結び、24日、長野県庁で締結式を行った。
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41年前に誕生し、日本のパソコン普及の牽引役にもなったワープロソフト「一太郎」が、現在も毎年バージョンアップを続けている。ビジネス用途では「マイクロソフト ワード」に主流を譲って久しいが、縦書きやルビといった日本語特有の機能では優位に立ち、近年は個人の出版、小説サイト投稿といった作家志望者向けの機能も充実。かな漢字変換の精度も向上を続けている。開発元のジャストシステムが描く、日本語ワープロの「進化」の先とは。
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エンジニア向けの知識共有サービス「Qiita」におけるAI関連記事の投稿数が、1年で約2倍に──Qiita社は4月23日、Qiitaの投稿コンテンツに関する調査結果を発表した。
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ドワンゴがニコニコ動画に、AIがコメントを投稿する新機能を追加した。動画を盛り上げる実験として、約1カ月間無料提供する。
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スクウェア・エニックスは20日、「ファイナルファンタジーXIV」関係者の社会的評価を落とす内容の動画を投稿した人物を特定し、協議によって和解したと発表した。
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Xなどで、オーガニックの商品おすすめ投稿に見せかけたブースト広告が減りそうだ。
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埼玉県上尾市の上尾中央総合病院は13日、職員が院内で撮影した写真を個人のSNSに投稿し、その写真が別のSNS上で取り上げられていることを確認したとして、関係した職員を厳正に処分したと発表した。これに先立ち、SNS上では同病院の医療従事者とみられる複数の女性が誕生日パーティーを催し、医療用ワゴンを囲んでケーキやジュースを飲食する姿を収めた写真が拡散していた。
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日本音楽著作権協会（JASRAC）は2026年4月14日、Xにおける管理楽曲の利用について注意喚起を行った。YouTubeなどの他SNSと異なり、Xは現時点で未契約のため、利用者が個別に許諾申請を行う必要がある。ニコニコの動画をXに投稿した際に無音になる問題も、この未契約状態が原因だと判明した。
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「Xだけ、音無しで投稿します」――人気楽曲のカバーを歌う“歌い手”らがXで相次いで、動画から音を消すなどと表明。その理由は。
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OPPOは日本初投入の折りたたみスマホ「Find N6」を4月15日に発売し、ほぼ折り目なしのディスプレイを訴求する。31万円超という高価格だが、中国を除き日本が最安だという。おサイフケータイには対応しないが、保証やサポートを手厚くすることで付加価値を補う。
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Amazon.co.jpにて、家族アルバムアプリ「みてね」専用のデジタルフォトフレームがセール中だ。10.1型の大型ディスプレイを搭載し、アプリに投稿した写真や動画を自動で受信して、リビング等で手軽に振り返ることができる。
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色覚特性のある当事者から「分からない」「学校の色覚検査で、自分だけが読めなかったトラウマがよみがえる」など悲しむ声。
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電子フロンティア財団（EFF）は、Xからの離脱を発表した。主な理由はインプレッションの激減とユーザー権利保護への姿勢悪化としている。閲覧数は全盛期の3％未満にまで落ち込み、透明性の欠如も批判。今後はBluesky等に注力する。これに対しXオーナーのイーロン・マスク氏は、EFFが政治的偏向に逃げたとし、「恥を知れ」とXに投稿した。
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