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「災害」最新記事一覧

助け求める人はどこ? ドローンが“耳を澄まして”検出 東工大など新技術
災害現場などで、ドローンに搭載したマイクを使って助けを求める人の声を検出し、居場所を特定する技術を、東京工業大学や熊本大学らのグループが開発した。(2017/12/7)

鉄道災害時の情報収集をドローンで 近鉄ら3社が共同実証へ
近畿日本鉄道(近鉄)、キヤノンMJ、KDDIが共同で、鉄道災害時の線路や送電設備の異常検知にドローンを活用する実証実験を開始した。(2017/11/30)

AI、スパコン活用で高精度な津波予測を 産官学協働プロジェクトがスタート
富士通と川崎市、東京大学地震研、東北大学災害研は、津波被害軽減に向けた共同プロジェクトを開始。高精度な津波予測や被害予測の実現を目指す。(2017/11/27)

蓄電・発電機器:
災害時も情報を止めない、テレビ局の安定稼働を蓄電池で支える
奈良テレビ放送が自社の送信所に、無停電電源装置(UPS)を導入。ソニービジネスソリューションのリチウムイオン蓄電搭載のUPSを採用した。災害などによる停電時にも、デジタル送信システムを停止させないバックアップ用の電源として活用する。(2017/11/17)

「絶体絶命都市」最新作に神戸市消防局が協力 当局側から打診したという驚きのコラボ
作中の災害や救助活動のシーンに、実際の災害事例や防火・防災情報が盛り込まれ表現がよりリアルに。(2017/11/16)

太陽光:
事故による発電損失も補償、低圧太陽光パッケージ登場
ネクストエナジー・アンド・リソースは、低圧太陽光発電システムのパッケージ商品の販売を開始。災害や盗難などの事故による発電損失の補償サービスを組み合わせた。(2017/11/14)

新潟市、災害対応業務の情報基盤を刷新 IT活用で対応強化へ
新潟市が、災害対応体制の強化を目指し、「新潟市災害時情報システム」を構築。自治体の災害対応業務を支援するIBMのソリューションを採用した。(2017/11/13)

事業継続のためのチェックリスト
現代の悪夢、「ランサムウェアで業務が完全ストップ」は本当に起きる?
ランサムウェアに対する防御策を講じておけば、会社が攻撃を受けた場合でも経費や時間が削減できる。事業継続と災害復旧、セキュリティチームが連携した事前の対策が肝心だ。(2017/11/9)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
郷愁だけで鉄道を残せない しかし、鉄道がなくても郷愁は残せる
JR九州の株式上場からもうすぐ1年。上場準備中に熊本地震に見舞われ、上場後も豪雨災害や台風被害により不通区間が増えている。民間企業となったJR九州は、全ての路線を復旧するつもりはなさそうだ。災害は地域に鉄道の存在価値を突き付ける。もし鉄道の存在意義が観光誘客だというなら、鉄道「事業」にこだわる必要はないかもしれない。(2017/10/6)

Facebook、「災害支援ハブ」のラスベガス銃撃事件のページに虚偽情報掲載(削除済み)
虚偽ニュース撲滅に取り組むFacebookとGoogleのサービス上に、10月2日のラスベガス銃撃事件に関する誤情報が掲載された。(2017/10/3)

製造IT導入事例:
明電舎が作業現場での労働災害防止にIoTソリューション導入
明電舎は、IoTで作業者を見守り、作業現場での労働災害を防止する、富士通の「FUJITSU IoT Solution UBIQUITOUSWARE 安全管理支援ソリューション」を水処理施設や変電所など10カ所の作業拠点に導入した。(2017/10/2)

次の仕事まで最低11時間のインターバルを 長野県が「勤務間インターバル制」を10月から試行
災害などの臨時業務時は対象外。(2017/9/22)

スマートハウス:
震災復興住宅に太陽光×蓄電池を導入、災害に強い集合住宅に
東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県女川町の集合住宅に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせたエネルギーマネジメントシステムが導入された。(2017/9/19)

Facebook、新広告コンテンツ規定 たとえ報道でも暴力はダメ
Facebookが広告表示可能なコンテンツの規定を改定し、表示できないコンテンツの基準を明確にした。死体や残虐な画像などを含むと、たとえ災害報道などのニュースでも広告が表示されず、収益が得られない。(2017/9/14)

太陽光:
太陽光発電で災害対策、非常時の電源確保と給油を支援
ソーラーフロンティアは、同社のCIS薄膜太陽電池を活用した災害対応提案を進めている。ソーラー街路灯や公共施設の非常電源、サービスステーションの災害対応システムの実証など、複数の取り組みを展開する。(2017/9/7)

BIM/CAD:
VRで建設現場の災害を体験、東急建設とバンダイナムコが教育システムを開発
東急建設はバンダイナムコスタジオの技術支援を受け、VR技術を活用した体験型安全衛生教育システムを開発した。VR空間内でさまざまな事故の発生過程を疑似体験できるシステムで、災害事故の発生防止につながる行動などの学習に役立てる。(2017/9/1)

民間主導で災害支援、ヤフーなど17社連携 狙いは
ヤフーなど民間企業17社、NPO6団体が、災害発生時の物資・サービス支援で連携。被災地の情報を集約し、物資を一括して届けることで、支援の漏れや無駄を減らす狙い。(2017/8/31)

ヤフー、キリンなど17社とNPO、災害時支援のためのアライアンス「SEMA」結成
加盟企業・団体が持つ物資・サービスなどをリストとして集約し、災害発生時に被災地に届ける。(2017/8/31)

NEC、土砂斜面の危険性をリアルタイムで可視化する「土砂災害予兆検知システム」 長崎県諫早市で稼働
NECは、土砂斜面の危険性の変化を可視化する「土砂災害予兆検知システム」を構築したと発表した。(2017/8/30)

「Jアラート」受信できないスマホ、対処方法は?
弾道ミサイル攻撃や大規模災害の発生をいち早く知らせる「Jアラート」。しかしスマホの機種によっては、受信できない可能性も。対処方法は。(2017/8/29)

バックアップ/災害対策にクラウドを使いこなす【第1回】
クラウドをバックアップ/DRに活用するには? 目的別に要件を固める
「クラウドにバックアップデータを保存したい」「クラウドを災害対策(DR)に活用したい」場合に、幾つかの確認事項がある。クラウドを活用したバックアップ/DRについて目的や要件を整理する。(2017/8/31)

ありそうでなかった防災教育 シヤチハタら、世界初の「避難経路を歩きながら災害を疑似体験するスタンプラリー」開発
学校、自治体などの企画で利用する機会があるかも。(2017/8/27)

「被ばくで被害」:
「トモダチ作戦」157人が米で東電を提訴 50億ドル基金要求
東京電力ホールディングスは、福島第1原発事故発生後の米軍による被災地支援活動、いわゆる「トモダチ作戦」に従事したという米国居住の157人から提訴された。(2017/8/24)

警視庁のお墨付きの味 災害時向けレシピ「お湯代わりに水を使う冷やしカップ麺」が普通においしそう
災害訓練しなきゃ(もぐもぐ)。(2017/8/23)

Facebook、「災害時情報センター」を常設に
Facebookが、被災地にいる友達同士が安否を報告し合える機能「災害時情報センター」をいつでも表示できるようにした。世界中のリアルタイムの災害が表示され、コミュニティヘルプを通じて支援できる。(2017/8/22)

AI研究の権威が創設:
地球規模の問題解決を目指すシンギュラリティ大学とは?
自然災害や資源不足など、世界には数十億人規模に影響を及ぼす問題が多数ある。そうした社会問題をテクノロジーなどの力で解決しようとするのが米シンギュラリティ大学だ。(2017/8/10)

急な大雨「ゲリラ豪雨」の予測はできる? 災害や事故に遭わないために知っておきたいこと
専門家の方に聞いてみました。(2017/8/7)

Google、災害情報機能「SOSアラート」導入 検索結果にニュースや緊急時電話番号などをまとめて表示
Google検索とGoogleマップに適用。(2017/7/26)

Google、検索とマップに「SOSアラート」 災害時に信頼できる情報を提示
近くで地震やテロなどの災害が発生した際、必要な情報がGoogle検索やGoogleマップに表示される「SOSアラート」サービスがスタートした。(2017/7/26)

情報化施工:
人型ロボットが操縦席に、無改造で建機を遠隔操作
建設機械レンタルのカナモトなど4社は、建設機械を遠隔操作で操縦できる人型ロボットを開発した。建機に改造を加えること無く利用できるのが特徴。二次災害が予想される危険地帯での活用ニーズを見込む。(2017/7/26)

Facebook、大雨被災地で安否確認機能「災害時情報センター」使えるように
Facebookが、安否確認などの機能「災害時情報センター」を福岡県と大分県の一部で利用可能にした。(2017/7/7)

Facebook、災害時情報センターを福岡と大分で起動 ユーザー間の安否確認や情報提供を容易に
Facebookユーザー同士で、互いに無事を伝えたり情報を提供したりできます。(2017/7/7)

悪環境での使用に耐えるタフなPC:
パナのタフブック、凍っても壊れない新製品
パナソニックは、製造や物流、災害現場など、通常のIT機器が使えない環境に役立つ頑丈なモバイルPC「TOUGHBOOK(タフブック)」の新製品「CF-33」を発表。発表会の会場では、氷漬けにしたCF-33を起動させるデモを実演した。(2017/7/7)

KDDI、大雨被災地に公衆無線LAN 福岡県朝倉市
KDDIが、福岡県朝倉市の避難所などに公衆無線LANを設置。(2017/7/6)

キャリア各社が災害用伝言板 大雨を受けて
安否情報の入力や検索が可能です。(2017/7/6)

通信各社が「災害用伝言板」「災害用音声お届けサービス」を提供中 福岡県・大分県の大雨を受けて
7月5日の局地的大雨を受けて、「災害用伝言板」「災害用伝言ダイヤル」「災害用音声お届けサービス」の提供が始まった。(2017/7/6)

大分県にも大雨特別警報 浸水、河川の増水、土砂災害などに警戒を
気象庁は17時51分にも福岡県に大雨特別警報を発表していた。(2017/7/5)

まずはDRの要件を定義しよう
サービスとしての災害対策「DRaaS」にSDNが使える理由
ソフトウェア定義のネットワーク(SDN)はデータのバックアップやレプリケーションに役立つ。災害対策(DR)プラットフォームでSDNを使用することを検討している場合は、まずDRの要件を定義しよう。(2017/7/3)

富士市、OpenStackを活用した統合型プライベートクラウド基盤でBCPを強化
静岡県富士市は、災害時の業務継続と効率的な行政運営体制を実現を目指し、オープンソースベースのレッドハット製品を搭載したNEC「Cloud Platform for IaaS」を導入した。(2017/6/30)

「被災地再生はドローンの活用が必要不可欠」 南相馬市が楽天とタッグ、その狙いは
「ドローンの活用が必要不可欠」――福島第一原発事故で人口が流出した南相馬市が、楽天とタッグを組む。その狙いは。(2017/6/29)

横浜市ら、IoTを活用した「移動式住居」で実証実験 災害時の仮設住宅にも
被検者は1週間ここに住み、データを得る。(2017/6/23)

「走るATM」、商用バン向けに小型化 ATM不足地域や災害時に活用へ OKI
商用バンなどに搭載可能な小型の「移動式ATM」を沖電気工業(OKI)が開発。(2017/6/23)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
「只見線」「南阿蘇鉄道」の復旧が遅れた“原因”は何か
2011年の豪雨災害で不通となっているJR只見線について、JR東日本と福島県が鉄道を復旧して存続させることで合意した。同じころ、16年の熊本地震で被災した南阿蘇鉄道について、政府が復旧費の97.5%を支援する意向と報じられた。復旧決定まで、只見線は6年、南阿蘇鉄道は1年。鉄道復旧に時間がかかる理由は、政府に鉄道専門の財源がないからだ。(2017/6/23)

災害時に便利な容量5万3600mAhのモバイルバッテリー
リンクスインターナショナルは、AC出力も備えた災害時向け大容量モバイルバッテリー「enerpad AC-54K」を発売する。(2017/6/22)

エネルギー管理:
災害でも安心、船舶とEVからビルに電力供給を可能に
三井住友建設と東京海洋大学は、災害などによる大規模停電時における動力電源の供給を、船舶や電気自動車(EV)から供給することを可能にした電源供給システムを開発した。(2017/6/19)

テープやHDDとどう併用するか
データ保護にクラウド導入、納得感ある選択へ4つの質問
本稿では、バックアップや災害復旧といったデータ保護戦略に使用するクラウドサービスを決定する際に問うべき質問を紹介する。(2017/6/19)

医療機器ニュース:
ハイブリッド手術室を救急災害医療に応用、シーメンスヘルスケアと東京曳舟病院
伯鳳会グループとシーメンスヘルスケアは、救急災害医療を中心とした医療機器の運用およびサービスに関するパートナーシップを締結した。救急災害医療のための「ハイブリッドER」を東京曳舟病院にて展開・運用する。(2017/6/13)

空気噴射で「がれき」飛び越えるヘビ型ロボ 災害現場で活用へ 東北大など
空気を噴射して浮き上がり、最大20センチの段差を飛び越えるヘビ型ロボットを、東北大などが開発。(2017/6/12)

Facebook、緊急時の“災害対策マップ”を赤十字やユニセフに提供へ
Facebookは、災害時に赤十字、ユニセフ、WFPなどの救援活動を支援するための“災害対策マップ”の提供を発表した。ユーザーの位置情報や「災害時情報センター」のデータを匿名化して地図上で視覚化することで、こうした組織によるリアルタイムの状況把握を支援する。(2017/6/8)

情報化施工:
ドローンで空から地中探査、災害時の人命救助を迅速化
NEDOプロジェクトでエンルート、産業技術総合研究所、日立製作所、八千代エンジニヤリングは、ドローンを利用して土砂災害時に地中に埋没した車両を空中から探査するシステムを開発した。人の立ち入りが困難な災害現場での救出活動の迅速化に貢献する技術として、実用化を目指す。(2017/6/8)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。