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「地球温暖化」最新記事一覧

オートモーティブワールド2017:
トヨタが目指す「愛」ある自動運転とは
1月18日に開幕した「オートモーティブワールド2017」で、トヨタ自動車と日産自動車の技術担当役員が自動運転などの技術開発の取り組みについて語った。(2017/1/18)

自然エネルギー:
農業や林業に悪影響、石炭火力
石炭火力発電所に対する環境規制が、作物の収量を改善することが分かった。石炭火力発電所などが排出する窒素酸化物がオゾンを生み出し、作物や樹木にも悪影響を与えるからだ。地球温暖化対策や大気汚染防止策が、農業にもよい影響を与える。(2017/1/17)

自然エネルギー:
インターネットに再生可能エネルギーを使う、米国企業が推進、アジアは遅れる
全世界で環境問題に取り組むグリーンピースが主要なインターネットサービス会社の電力利用状況を評価した。アップルを筆頭に米国企業で再生可能エネルギーの利用率が高まるのに対して、市場が拡大するアジアの会社は火力発電に依存したままだ。アリババなど中国企業の対応の遅れが目立つ。(2017/1/16)

法制度・規制:
世界最大のCO2回収プラントが稼働、石炭火力発電のCO2で原油を40倍に増産
米国テキサス州の石炭火力発電所で世界最大のCO2回収プラントが運転を開始した。発電所から排出するCO2の90%以上を回収したうえで、130キロメートル離れた場所にある油田までパイプラインで供給。地中にCO2を圧入すると、分散する原油と混ざり合って生産量を40倍に増やすことができる。(2017/1/12)

電力供給サービス:
東京の住民に群馬で作ったバイオマスの電力を、40世帯を対象に5月から供給
東京都の世田谷区は群馬県の川場村と連携して、バイオマス発電所の電力を区民に販売する。川場村で4月に運転を開始する予定のバイオマス発電所が対象で、約40世帯の購入者を世田谷区内で募集中だ。小売電気事業者のみんな電力が販売会社になって、従量料金の単価が一律のプランで提供する。(2017/1/11)

2017年のエネルギートレンド(3):
燃料電池とCO2フリー水素が全国へ、空港にホテルに競馬場にも
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/11)

組み込み開発 年間ランキング2016:
みんな大好きArduinoとRaspberry Pi、東大退官もますます元気な坂村健
2016年に公開したMONOist組み込み開発フォーラムの記事をランキング形式で振り返る。ベスト3を占めたのは、みんなが大好きなあの基板たちだ。(2016/12/26)

電力供給サービス:
電力会社に再編を促す東京電力の改革案、発電・送配電の統合は必至
政府は福島第一原子力発電所の廃炉・賠償・除染に必要な22兆円の資金を確保するため、東京電力に火力発電・原子力発電・送配電事業を他社と統合して競争力を高めるように強く求めた。電力市場の自由化と再生可能エネルギーの導入を推進するうえでも電力会社の再編・統合が欠かせなくなった。(2016/12/22)

自然エネルギー:
ドーム球場で世界初の太陽光発電、屋根に1152枚の太陽電池シート
プロ野球の中日ドラゴンズの本拠地「ナゴヤドーム」で太陽光発電設備が完成した。シート型の太陽電池1152枚を屋根に設置して、年間に17世帯分の電力を供給できる。太陽光で発電した電力によるCO2削減効果は、ナゴヤドームの敷地面積と同程度の広さの森林が吸収する量に匹敵する。(2016/12/16)

6兆4000億円の経済効果:
テーマが地味? 大阪万博誘致
フランス・パリが11月下旬、2025年の国際博覧会の開催地に立候補し、同じく開催を狙う大阪の誘致活動が本格化している。万博を所管する経済産業省も大阪府の基本構想を受け取り、立候補の検討を急ぐ構えだ。(2016/12/15)

自然エネルギー:
世界のエネルギー革新に、ゲイツ氏や孫氏が1000億円超のファンド創設
クリーンエネルギー分野の技術開発を対象に、世界の有力な投資家が集まって10億ドル超のファンドを創設した。電力・交通・農業・製造業・建築物が排出する温室効果ガスを抑制するための技術開発に投資する。世界20カ国以上の政府とも連携して今後5年間に各国の投資額を倍増させる計画だ。(2016/12/14)

自然エネルギー:
人工光合成に新技術、気体のCO2と太陽光でメタンを生成
太陽光と水と二酸化炭素から有用物質を作り出す人工光合成の研究成果が続々と登場している。昭和シェル石油は常温常圧下でエチレンや天然ガスの成分であるメタンを生成することに成功。気体のままCO2を利用できるのが特徴で、植物と同等レベルの変換効率を達成したという。(2016/12/7)

東大と筑波大が国内最速スーパーコンピュータ正式運用開始 総ピーク演算性能は「京」の2.2倍
実際に、新しいスーパーコンピュータを見てきた。(2016/12/2)

法制度・規制:
2040年のエネルギー、日本はどうなる
2040年のエネルギー動向をIEA(国際エネルギー機関)が予測した。前提となるのは2016年11月4日に発効したばかりのパリ協定だ。IEAが同11月16日に公開した「World Energy Outlook 2016」には、「石炭の時代」から、「天然ガス・風力・太陽光の時代」への転換が描かれている。だが、日本の政策目標はIEAの描く明るい未来からずれている。(2016/11/21)

自然エネルギー:
日本の低炭素技術を発展途上国へ、廃棄物発電や地熱発電を拡大
環境省は日本の強みを生かした地球温暖化対策で国際貢献を果たすため、発展途上国を支援する実行計画(イニシアティブ)をとりまとめた。合計27項目にわたる支援策のうち、日本の低炭素技術を生かしたものが10項目を占める。廃棄物発電や地熱発電、ビルやデータセンターの省エネ設備などだ。(2016/11/18)

自然エネルギー:
バイオマス発電の燃料は海外から、パームヤシ殻で14万世帯分の電力を作る
福岡県の東部にある港に面した土地に、国内で最大級の木質バイオマス発電所を建設する計画が決まった。東南アジアから輸入するパームヤシ殻を燃料に使って14万世帯分の電力を供給する。小売電気事業者のイーレックスが九州電力グループと共同で2019年10月に運転を開始する予定だ。(2016/11/14)

自然エネルギー:
水素の貯蔵・輸送技術が進展、実用化に残る課題はコストダウン
千代田化工建設が水素を液化して貯蔵・輸送する技術の開発を進めている。気体の水素を有機化合物と反応させて液化した後に、再び気体の水素を抽出する方法だ。実証プラントを使って100%に近い変換効率を達成した。大規模な設備の実用化に向けて、改良によるコストダウンの段階に入った。(2016/11/11)

動き出す電力システム改革(74):
CO2を排出しない原子力・再エネに、「非化石価値市場」を創設
政府は地球温暖化対策の1つとして、CO2を排出しない電源の環境価値を売買できるようにする方針だ。原子力・再生可能エネルギー・大型水力で作った電力の環境価値を「非化石証書」で取引する。小売電気事業者がCO2排出係数を低減するのに利用でき、国民が負担する再エネ賦課金も減らせる。(2016/11/10)

自然エネルギー:
人工光合成の効率を100倍以上に、新しい薄膜形成手法を開発
太陽光と水とCO2を使い、酸素や水素、有機物などの貯蔵可能なエネルギーを人工的に生成できる技術として注目されている人工光合成。富士通研究所はこの人工光合成において、酸素の発生効率を100倍以上向上させる新しい薄膜形成プロセス技術を開発した。人工光合成の実用化課題である効率の改善に寄与する技術として期待がかかる。(2016/11/9)

自然エネルギー:
東日本にCO2フリーの水素が広がる、3地域で技術開発を加速
太陽光や風力など再生可能エネルギーの電力を使ってCO2フリーの水素を製造する取り組みが活発になってきた。山梨県ではメガソーラーの電力から水素を製造・輸送するシステムを開発して2018年度から実証に入る予定だ。北海道や福島県でもCO2フリー水素の技術開発プロジェクトが始まる。(2016/11/8)

自然エネルギー:
ラン藻を使うバイオ燃料生産を効率化、凍りにくい燃料も実現
ラン藻は光合成により軽油燃料に相当する炭化水素を生産することが知られている。東京大学は炭化水素生産に関わる酵素のアミノ酸配列を変えるとその生産効率化を向上できることを発見した。再生可能エネルギーであるバイオ燃料の生産効率化や、凍りにくい燃料の生産に応用できる発見だという。(2016/11/7)

自然エネルギー:
人工光合成の新機軸、二酸化炭素からペットボトルを作れるか
人工光合成の目的は、二酸化炭素と水から有用な化合物を作り出すこと。研究目的は大きく2つある。1つは高い効率。もう1つは狙った物質を作ることだ。東芝は2個の炭素原子を含む有用物質を作る実験に成功。太陽電池から得た電力を用いて、二酸化炭素と水からペットボトルの原料物質を合成した。(2016/11/4)

省エネ機器:
アンモニアで工業炉をCO2フリーに、燃焼技術の課題をクリア
燃焼してもCO2を排出しないことから、化石燃料の代替として注目されているアンモニア。しかし燃焼時に窒素酸化物(NOx)が発生するという点や、伝熱強度が弱いという点が実用化課題となっている。大陽日酸と大阪大学は、工業炉におけるアンモニアを燃料について、窒素酸化物の発生を環境基準以下まで抑制し、同時に火炎の伝熱強化を実現する燃焼技術の開発に成功。課題解決に道筋をつけた。(2016/11/2)

海氷がみるみるうちに減っていく 北極海30年のタイムラプス動画をNASAが公開
海氷の砦となる古い氷も、30年前に比べ18分の1にまで減少。(2016/11/1)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(26)京都
地球温暖化対策の象徴的な都市でもある京都市では、2030年までにCO2排出量を40%削減する目標を掲げている。市民を巻き込んだ太陽光発電プロジェクトが着実に広がり、廃棄物を利用したバイオマス発電も拡大中だ。水素エネルギーの普及にも産学官の連携で取り組んでいく。(2016/11/1)

法制度・規制:
地球を取り巻く大気中のCO2濃度、年間に2ppmのペースで上昇が続く
大気中の二酸化炭素(CO2)の濃度が年々上昇している。人工衛星で観測したデータの分析結果によると、2016年2月に年間の平均濃度が400ppmを超えた。毎年2ppmのペースで上昇を続けている。21世紀中の気温上昇を2度未満に抑えるためには、2100年の時点で450ppm以下が条件になる。(2016/10/31)

太陽光:
スタバに太陽光発電できる椅子、シャープが開発
シャープは椅子に化合物太陽電池を搭載した「ソーラー充電スタンド」を開発した。テラス席などに置くと、利用者は座りながらスマートフォンを充電できる。10月下旬から東京都内にあるスターバックス コーヒー ジャパンの一部店舗に設置される予定だ。(2016/10/28)

自然エネルギー:
4年連続ゼロ・エミッション達成、星野リゾートが環境大臣賞
星野リゾートは1999年からホテル運営におけるゼロ・エミッション達成に向けた取り組みを進めている。このほど同社の軽井沢事業所におけるホテル業界初のゼロ・エミッション達成と、その4年以上の継続が評価され、環境省から「平成28年度循環型社会推進功労者環境大臣表彰」を受賞した。(2016/10/25)

エネルギー列島2016年版(26)京都:
太陽光発電とバイオマスがCO2を減らす、古都で進む温暖化対策
地球温暖化対策の象徴的な都市でもある京都市では、2030年までにCO2排出量を40%削減する目標を掲げている。市民を巻き込んだ太陽光発電プロジェクトが着実に広がり、廃棄物を利用したバイオマス発電も拡大中だ。水素エネルギーの普及にも産学官の連携で取り組んでいく。(2016/10/18)

電気料金の新プラン検証シリーズ(38):
再生可能エネルギー20%超の電力、基本料金0円で全国7地域に
電気料金の常識を覆す「基本料金0円」のプランを展開するLooopが新たに北海道・中国地域の単価を発表した。すでにサービスを開始している東北・東京・中部・関西・九州と合わせて全国7地域に拡大する。使用量に応じて課金する電力量料金だけのプランで、しかも単価は地域ごとに一律だ。(2016/10/12)

LED照明:
競合大手の「半額」を主張、LED照明
蛍光管を交換して取り付ける直管形LEDランプ。今後はオフィスや工場を中心に灯具ごと交換するLEDベースライトの需要が高まりそうだ。OPTILED LIGHTINGは、競合大手に先立ち、価格水準を半分に引き下げることで先行するとした。(2016/10/6)

省エネ機器:
下水汚泥の焼却を廃熱発電で全面カバー、エネルギー自立型焼却炉
三菱重工環境・化学エンジニアリングはエネルギー自立型汚泥焼却炉を開発し、初号設備を技術認定先の東京都下水道局から受注したと発表した。バイナリー発電装置を活用することで、焼却設備の消費電力を廃熱発電で全面的にカバーでき、省エネに貢献する。(2016/10/4)

太陽電池:
日本企業が世界最高水準、記録的な発電コスト
太陽電池を用いた発電方式が化石燃料に取って替わるかどうか。1枚の太陽電池の発電コストを決めるのは、変換効率と寿命、製造コストだ。だが、太陽電池を大量に利用した大規模な発電所を作り上げる際には、他の要因がより効いてくる。アラブ首長国連邦アブダビに建設を予定する太陽光発電所の事例から、順調に発電コストが下がっていることが分かる。(2016/10/3)

太陽光:
インドが秘めた力、短期間に最大規模の太陽光
単独規模としては世界最大だと主張する太陽光発電所がインドで完成した。出力は648MW。2万7000トンの部材、6000kmの電力用ケーブル、250万枚の太陽電池モジュールを用いて、わずか8カ月で立ち上げた。(2016/9/30)

省エネビル:
ビルのエネルギーは8割が無駄、効率化にはIoTが必須に
地球温暖化対策など国際的に省エネルギー化への取り組みが強まる中、建築物の省エネ化は大きく遅れているといえる。建築物の省エネ化にはさまざまなアプローチがあるが、重要なポイントが「人の動きをどう捉えるか」という点だ。そのカギを握る技術としてIoTが大きな注目を集めている。(2016/9/29)

省エネ機器:
エネルギーが無駄に捨てられている世界、IoTが解決する4つの課題
フランスのシュナイダーエレクトリックは、ユーザーイベント「Life Is On Innovation Summit」を開催し、エネルギー供給の面から見て現在の世界は全ての面において非効率であることを強調。IoTにより全ての領域で革新を起こし効率化を実現していく重要性を訴えた。(2016/9/27)

LED照明:
NECライティングが蛍光灯の生産を終了、LED照明への置き換え加速へ
NECライティングは2018年3月に蛍光灯器具の生産を終了する。LED照明への置き換えを加速させる方針である。同社の他では、既にパナソニックや東芝ライテックが蛍光灯器具の生産終了を発表している。(2016/9/26)

自然エネルギー:
アマゾンが同社最大の253MWの風力発電所を建設、米国テキサス州に
アマゾンは新たに同社として最大となる253MWの風力発電所を建設することを発表した。2017年後半の稼働を目指しているという。(2016/9/23)

自然エネルギー:
バイオマス産業を2025年に5000億円へ、発電と熱利用で経済価値を拡大
農林水産省はバイオマスの活用を推進する国の基本計画を6年ぶりに改定する。従来は2020年にバイオマス産業の規模を5000億円に拡大する目標だったが、発電以外の用途が伸びなかったため2025年まで期間を延ばす。新しい基本計画では熱利用を増やしてバイオマスの経済価値を高める方針だ。(2016/9/12)

イノベーションは日本を救うのか 〜シリコンバレー最前線に見るヒント〜(6):
シリコンバレーに押し寄せた新たなテクノロジーの波
インターネットの登場以降、シリコンバレーではインターネット・バブルがしばらく続いた。多数のドット・コム企業が誕生し、ベンチャーキャピタルはこれらに膨大な資金を投入した。2001年、このバブルははじけ、投資は急激に低下するものの、2003年を底にシリコンバレーは息を吹き返し、それ以降、新たなテクノロジーの波が次々と訪れたのである。(2016/9/9)

日本など東アジアを襲う台風が強大化 米研究チームが発表
「最近、台風がすごくない?」を裏付ける研究が。ここ40年で台風は約12%強大になったという。(2016/9/6)

法制度・規制:
人工衛星が観測したCO2排出量の増加、中国が突出、東京でも確認
日本のJAXAなどが運用する温室効果ガス観測衛星「いぶき」の新たな解析結果がまとまった。大気中の観測データをもとに、火力発電などによる人為的なCO2の濃度を地域ごとに推定した。CO2濃度が最も高かったのは中国の北東部、次が米国のロサンゼルスで、東京でもCO2濃度の上昇を確認した。(2016/9/5)

意識改革で省エネ:
PR:エネルギーマネジメントシステムが、最も大きく変えるのは「従業員の意識」
政府の地球温暖化対策によるさまざまな政策により、消費するエネルギーを一括管理し表示したり、制御したりするITシステム「エネルギーマネジメントシステム(EMS)」の普及が広がりを見せている。EMS導入は中小規模の企業には負担が大きいとも見られがちだが、先行した取り組みを見てみると、EMSで最も大きな変化をもたらすのは「従業員の意識」であるという状況が見えてきた。(2016/9/5)

蓄電・発電機器:
エネルギー産業に巻き起こるゲームチェンジ、対応すべき4つのトレンド
「エネルギー産業は大きなパラダイムシフトに直面している」と、グローバルでエネルギー事業を展開するシーメンスは警鐘を鳴らす。(2016/9/2)

清原工業団地エネルギーセンター(仮称):
キヤノンら3社、「電気+熱」で複数工場をまとめて省エネ
栃木県宇都宮市に東京ガスエンジニアリングソリューションズが「清原工業団地エネルギーセンター(仮称)」を建設する。ガスコージェネと蒸気ボイラーで、都市ガスから作った電力と熱を、カルビー、キヤノン、久光製薬の工場にEMSで最適に供給して省エネを図る。内陸型工業団地で異業種かつ複数事業所向けに電力と熱を合わせて供給するのは国内初の事例になるという。(2016/8/31)

自然エネルギー:
光合成する「人工の葉」、絹タンパク質に葉緑体を取り込む
エネルギー・環境分野において“植物の葉”が実現する「光合成」は夢の技術といえる。人工的に光合成を実現する「人工光合成」技術などに注目が集まるが、英国で“天然”光合成を人工的に実現できる技術が開発されている。(2016/8/31)

来週話題になるハナシ:
「美食の国」イタリアで、“ベジタリアン・シティ”構想が盛り上がっている背景
イタリアのトリノ市全体を「ベジタリアン・シティ」にする、という動きがある。「美食の国」イタリアでそのような話が浮上するのはちょっと信じられないが、動きの背景には意外な事実がある。それは……。(2016/8/30)

エネルギー管理:
国内初、「電気+熱」で複数工場をまとめて省エネに
栃木県宇都宮市に東京ガスエンジニアリングソリューションズが「清原工業団地エネルギーセンター(仮称)」を建設する。ガスコージェネと蒸気ボイラーで、都市ガスから作った電力と熱を、カルビー、キヤノン、久光製薬の工場にEMSで最適に供給して省エネを図る。内陸型工業団地で異業種かつ複数事業所向けに電力と熱を合わせて供給するのは国内初の事例になるという。(2016/8/26)

国産AIのプラットフォーム構築 総務省、来年度概算要求に12億円
総務省は来年度から、企業が人工知能を事業や技術開発に低コストで活用できるようにするAIプラットフォームの構築に乗り出す。(2016/8/26)

法制度・規制:
エネルギー・電力改革と福島・熊本復興を基盤に、2017年度の経済産業政策
経済産業省は2017年度の予算案のベースになる経済産業政策の骨子をまとめた。“道半ば”のアベノミクスを加速させるために、IoTの活用による「第4次産業革命」に向けた投資の拡大など4分野の重点テーマを掲げる一方、基盤の政策としてエネルギー・電力改革と福島・熊本復興を推進していく。(2016/8/25)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。