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「地球温暖化」最新記事一覧

エネルギー管理:
世界トップを目指す日本の水素戦略、再エネ水素は2032年に商用化
政府は日本での水素社会の実現に向けた行動目標を示す、「水素基本戦略」を固めた。コストと低減と水素需要の拡大に向け、さまざまな実現目標が盛り込まれた。(2018/1/12)

ミサワホーム、JAXAと新技術研究 「月面の住宅」 昭和基地での成果応用
ミサワホームが、月面での有人基地開発に向けた一歩を踏み出した。(2018/1/10)

分離→高度下げ分離……H2A初挑戦に成功 種子島宇宙センター「感無量」「気抜かずにやる」
気候変動観測衛星「しきさい」などを搭載したH2Aロケットの打ち上げが成功。逆噴射など複雑な動きを制御し、経路が全く異なる2基の衛星を目的の軌道に届けることにも成功した。(2017/12/25)

キーコーヒー、地球温暖化に危機感 直営農場で新品種の栽培実験
将来的にコーヒーが供給不足に陥る懸念が広まっている。地球規模の気候変動がコーヒーの生産環境を直撃しており、今後30年で生育可能な耕地が半減すると予測されるためだ。(2017/12/12)

自然エネルギー:
海の酸性化は予想より早く進行、気象庁が情報提供へ
気象庁は、地球全体の海洋酸性化情報を毎年定期的に提供すると発表した。また、海洋酸性化が地球全体で、従来予想よりも早く進行していることを確認した。(2017/12/1)

ハイブリッド旅客機、Airbusなど共同開発 2020年の初飛行が目標
ジェットエンジンと電動ターボファンエンジンを併用する。(2017/11/30)

Intelligent Dashboard採用事例:
PR:CO2排出量17%、アラーム発生時間9割削減を実現、大和ハウスのIoT活用による「見せる化」
大和ハウス工業(以下、大和ハウス)は、富士通及び富士通アドバンストエンジニアリングと共同で、富士通の見せる化ソリューション“Intelligent Dashboard”及びIoTを活用し、大和ハウスの工場向けエネルギー管理システム「D's FEMS」を開発。「D's FEMS」は、一般的なFEMSとは違い、エネルギー管理だけでなく、防災環境、労務環境、生産性までを監視対象とすることで、工場全体で活用しており、多くの活用事例が生まれている。省エネモデル事業所の九州工場では、D's FEMS導入前の2013年度に対し、2016年度では工場売上高当たりのCO2排出量を17%削減。また監視対象設備のアラーム発生時間の9割削減や、熱中症の発症も防止できた。リスクを低減することで生産効率の向上にもつながっている。(2017/11/29)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

スターバックス481店舗が12月11日にライトダウン(消灯) 「京都議定書」採択から20年
埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、横浜市、川崎市、千葉市、さいたま市、相模原市の九都県市内の一部店舗が対象。(2017/11/23)

蓄電・発電機器:
燃料電池の高性能化へ、電極表面の原子の動きをリアルタイム観察に成功
産総研などの研究グループは、燃料電池などのエネルギー変換に伴う原子の動きをリアルタイムに観察できる技術を開発した。燃料電池などの高性能化に寄与する成果だという。(2017/11/6)

エコカー技術:
VW「パサート」ディーゼルエンジンモデルを日本導入、新エンジンで需要取り込む
フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、ディーゼルエンジンを搭載したセダンおよびステーションワゴンの「パサート TDI」の型式認証を取得し、日本市場向けに2018年初めから発売する。(2017/10/12)

素材の宝庫じゃねえか……! 松岡修造の公式YouTubeチャンネル開設、いつでも熱くなれる応援動画満載
大量の動画を投稿した9月25日に本格的な運用を開始したとみられます。(2017/9/28)

「独自チップでないと勝てない」「投資額は100億円」――GMOインターネットのビットコイン採掘参入、会長の意気込み
ビットコインの採掘(マイニング)事業へ参入を表明したGMOインターネット。同社の熊谷正寿会長がその意図を語った。(2017/9/14)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
パリ協定の真実
世界中で内燃機関の中止や縮小の声が上がっている。独仏英や中国、米国などの政府だけにとどまらず、自動車メーカーからも声が上がっている。背景にあるのが「パリ協定」だ。(2017/9/4)

自然エネルギー:
2030年自然エネルギー30%へ、自治体の協議会が提言
自然エネルギーの導入加速化を求める声が、地方自治体から上がっている。全国34道府県を正会員とする「自然エネルギー協議会」と、19政令指定都市を正会員とする「指定都市自然エネルギー協議会」が、それぞれに提言書を取りまとめた。(2017/9/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタはEV開発に出遅れたのか?
「世界はEV(電気自動車)に向かっている」というご意見が花盛りである。併せて「内燃機関終了」や「日本のガラパゴス化」といった声をよく耳にする。果たしてそうなのだろうか。(2017/8/28)

省エネ機器:
世界の空調・給湯器市場、日系メーカーの存在感が高まる
世界の空調・給湯機器市場は今後も堅調に拡大しそうだ。空調機器では特に、日系メーカーが高いシェアを誇るビル用マルチエアコンが高い伸びを示すことが予想されている。給湯機器では電気温水器などの従来品からエコキュートをはじめとするCO2冷媒製品への移行が進みそうだ。(2017/8/16)

自然エネルギー:
生協がCO2フリー水素を“配達”、宮城県で実証へ
宮城県富谷市で太陽光発電の電力で製造した水素を、生活協同組合の配送網を利用して運搬するサプライチェーン実証が始まる。水素は水素吸蔵合金を利用して貯蔵・運搬し、家庭や施設に設置した燃料電池を使ってエネルギーとして利用する。(2017/8/9)

太陽光:
太陽光の自家消費でCO2を3%削減、コージェネも活用する先進工場
インク製造大手のDICは、茨城県の自社工場の遊休地にメガソーラーを建設する。発電した電力は工場で自家消費を行い、中期経営計画で掲げる温室効果ガス排出量の削減を促進する狙いだ。(2017/8/8)

東京「ジリジリ」大阪「シャッシャッ」 セミの鳴き声、東西で異なるワケ
セミの大合唱。実は同じ都市部でも、東京では「ジリジリ……」と鳴くアブラゼミが中心だが、大阪では都市部の中心部にいくほど「シャッシャッ……」というクマゼミの鳴き声の割合が増える。その理由は。(2017/7/31)

繁盛店から読み解くマーケティングトレンド:
くるぶしオヤジの登場も近い? ファッションと働き方改革の関係
日本の暑い夏に働くビジネスパーソンの間で「クールビズ」という考え方はすっかり定着しました。そんな中でクールビズファッションはさらに進化し、くるぶしを出すスタイルが今注目されています。(2017/7/31)

“いま”が分かるビジネス塾:
欧州で加速するEVシフト トヨタへの影響は?
スウェーデンの自動車メーカー、ボルボが内燃機関のみで走行する自動車の生産を段階的に廃止する計画を明らかにした。ほぼ同じタイミングで仏国のマクロン政権が2040年までに、内燃機関を搭載した自動車の販売を禁止する方針を表明している。欧州を震源地にEVへのシフトが一気に進む可能性が出てきた。(2017/7/19)

太陽光:
バス停に太陽光パネルと蓄電池、東京都が設置を補助
東京都は、バス停への太陽光パネルや蓄電池の設置に対する補助事業を開始する。再生可能エネルギーの普及拡大や、都民や観光客への認知拡大につなげる狙いだ。(2017/7/19)

イノベーションは日本を救うのか 〜シリコンバレー最前線に見るヒント〜(15):
“技術の芽吹き”には相当の時間と覚悟が必要だ
今回は、200年以上の開発の歴史を持つ燃料電池にまつわるエピソードを紹介したい。このエピソードから見えてくる教訓は、1つの技術が商用ベースで十分に実用化されるまでには、非常に長い時間がかかるということだ。(2017/7/14)

例年より速いペースで融解進む ウェザーニューズが「北極海の海氷傾向」を発表
海氷域面積が観測史上2番目の小ささになる見込みです。(2017/7/13)

スマートハウス:
「人工光合成ハウス」実現へ、CO2を消費してエネルギー完全自給
太陽光エネルギーを利用し、CO2を新たな燃料に変換する人工光合成技術。地球温暖化対策や新しいエネルギー利用の手法として注目が集まるこの技術を、住宅に応用する注目の実証実験が沖縄で始まる。太陽光エネルギーを利用してCO2と水から水素の燃料となるギ酸を生成・貯留する。ギ酸から水素を生み出し、住宅のエネルギーとして利用するという。(2017/7/13)

蓄電・発電機器:
アンモニアを電子源に人工光合成、CO2からプラスチック原料を生成
京都大学の研究グループは、アンモニアを電子源に二酸化炭素(CO2)を光還元し、一酸化炭素を取り出す反応に高い活性を示す光触媒群を発見した。常温・常圧条件下で水素と一酸化炭素の合成ガスを容易に得る方法として期待できる成果だという。(2017/7/12)

自然エネルギー:
宝塚歌劇を“CO2排出ゼロ”で公演、「J-クレジット」を活用
阪急電鉄と大阪ガスは「J-クレジット制度」を活用し、2017年9月29日〜11月6日に「宝塚大劇場」で開催される全公演のCO2をオフセットする。(2017/7/6)

Over the AI ―― AIの向こう側に(12):
力任せの人工知能 〜 パソコンの中に作る、私だけの「ワンダーランド」
私はこれまで、人口問題や電力問題、人身事故などさまざまな社会問題を理解するためにシミュレーションを利用してきました。シミュレーションは、AI(人工知能)という概念を飛び越えて、「人間が創造した神」と呼べるかもしれません。今回は、シミュレーションに最適なAI道具の1つとして、「オブジェクト指向プログラミング」を解説します。これは、PCの中に“私だけのワンダーランド”を力任せに作る技術ともいえます。(2017/6/30)

日本ものづくりワールド2017 講演レポート:
日産が解消したい「クルマのネガティブ要因」、電動化と知能化は何をもたらしたか
「持続的なモビリティーの実現に向けて、技術によってクルマにネガティブに作用するような現象を解決する」という日産自動車の安徳光郎氏。電動化と知能化がもたらした成果を振り返る。(2017/6/29)

進まぬ業界の合意形成:
タカタ再建、不安残る事故再発防止策 製品交換ルールなど課題
異常破裂のおそれがあるエアバッグの大量リコールで巨額の潜在債務を抱えるタカタが民事再生法の適用申請による再建に動き出す。だが最初のリコールから8年余りたった今も、肝心の事故再発防止策をめぐる業界内での合意づくりは進んでいない。(2017/6/26)

蓄電・発電機器:
精度を維持して消費電力100分の1、東芝が新型水素センサー
水素インフラの普及に伴い、漏えいを検知するセンサーのニーズが高まっている。東芝は従来トレードオフの関係にあった高速検知と低消費電力を両立した新型の水素センサーの開発に成功。さらに既存の半導体製造ラインで生産できるため、低コストに大量生産が行えるという。(2017/6/22)

燃料電池車などを視野に:
東芝の水素センサー、高速検知と低電力を両立
東芝は、センサー膜にパラジウム系金属ガラスを用いた、独自のMEMS構造による「水素センサー」を開発した。高速検知と低消費電力を両立することに成功した。(2017/6/22)

パリ協定離脱にシュワちゃんも怒り再燃 なぜトランプvsエンタメ界は頻発するのか
この決断は「中国へのすばらしいプレゼント」とメディア。(2017/6/7)

自然エネルギー:
自然エネルギーで製造したビール、累計100億本を超える
アサヒビールは、バイオマス発電や風力発電といった自然エネルギーを活用して製造した「アサヒスーパードライ」の累計製造本数が、2016年末時点で100億本を超えたと発表した。(2017/6/6)

パリ協定離脱宣言にAppleやGoogleのCEOが「企業として対策を続ける」
トランプ米大統領のパリ協定離脱宣言を受け、9人のCEOが公式アカウントでツイート(ザッカーバーグ氏はFacebook投稿)したことを紹介する。(2017/6/3)

「地球にとって間違った決定」:
米国のパリ協定離脱、FacebookやAppleのCEOが批判
米国のパリ協定離脱表明に対し、Appleのティム・クックCEOは「パリ協定離脱はわれわれの地球にとって間違った決定だ」と批判。(2017/6/2)

トランプ大統領が発表:
米のパリ協定離脱、同盟国や米経済界に波紋
トランプ米大統領は、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」から米国が離脱すると発表した。(2017/6/2)

トランプ米大統領のパリ協定離脱発表でイーロン・マスク氏は助言チーム離脱
ドナルド・トランプ米大統領が、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」から米国が離脱すると正式に発表したことを受け、TeslaやSpaceXの創業者であるイーロン・マスク氏が大統領助言チームからの離脱を表明した。Microsoftも懸念を表明した。(2017/6/2)

トランプ米大統領、謎の“covfefe”ツイートで全米が大喜利
大統領が取り消したツイートをネタに米国民が遊んでいる。(2017/6/1)

「もうすぐ」:
トランプ米大統領、パリ協定離脱決断か
トランプ米大統領は、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」から離脱を決めたとの報道について「もうすぐ分かる」と述べ、決断が近いことを明らかにした。(2017/6/1)

エネルギー管理:
誤差は±25℃、省エネ効果を高める温度計測システム
三菱マテリアルとチノーは2017年5月、セメントロータリーキルン(回転式窯)内の過度な熱エネルギー使用を低減し、省エネルギー効果を高める高精度温度計測システムを開発したと発表した。(2017/5/31)

法制度・規制:
徹底した省エネを、政府が夏季の取り組みを発表
関係政府機関で構成する「省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議」は、2017年度夏季の省エネルギーに向けた取り組みを発表した。政府の取り組みと各産業界への呼びかけを一部紹介する。(2017/5/31)

基礎から学ぶBEMS活用(2):
BEMSアプリケーションを使いこなす
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第2回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSアプリケーションの活用方法について解説する。(2017/5/31)

法制度・規制:
排出取引制度、埼玉県が目標を大幅に上回る成果
埼玉県は2011年度から運用を始めている目標設定型排出量取引制度について、第1計画期間(2011〜2014年度)における成果を発表した。目標を大幅に上回る22%削減を実現したという。(2017/5/22)

電気自動車:
普及に期待の電気トラック、日本初の専用充電ステーションが川崎市に
三菱ふそうトラック・バスは2017年後半に予定している小型の電気トラック「eCanter」の販売開始に先駆けて、同社の川崎工場に急速充電インフラを整備した。日本で電気トラック用の急速充電インフラを整備するのは初。輸送部門のCO2削減に貢献できる電気トラックの普及を後押しする。(2017/5/16)

基礎から学ぶBEMS活用(1):
BEMSの基礎
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第1回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSの基礎について解説する。(2017/5/11)

エネルギー管理:
産業革命以来で初、英国で24時間「石炭火力ゼロ」を記録
2025年までに石炭火力の撤廃を掲げる英国で、2017年4月21日は記憶に残る一日となった。18世紀の産業革命以来で初めて、24時間連続で石炭火力発電を稼働させない日になった。(2017/4/26)

エネルギー管理:
火力発電所を改造して国内最大のバイオマス発電所に、関西電力が兵庫県で
関西電力は兵庫県相生市にある火力発電所「相生発電所」の2号機の燃料を木質バイオマスに転換する。2022年度をめどに、国内最大級のバイオマス発電所として運転を開始する計画だ。三菱商事と子会社を設立し、発電所の管理や燃料の調達を行う。(2017/4/7)

自然エネルギー:
東京の保育園に長野県の水力発電を販売、自治体の再エネ連携が広がる
温暖化対策に注力している世田谷区は、新電力を活用した再生可能エネルギーの普及と自治体連携に注力してる。新たに4月1日から長野県の水力発電所で発電した電力を、東京都世田谷区の保育園に販売する事業が始まった。(2017/4/6)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。