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「地球温暖化」最新記事一覧

エネルギー管理:
国内初、「電気+熱」で複数工場をまとめて省エネに
栃木県宇都宮市に東京ガスエンジニアリングソリューションズが「清原工業団地エネルギーセンター(仮称)」を建設する。ガスコージェネと蒸気ボイラーで、都市ガスから作った電力と熱を、カルビー、キヤノン、久光製薬の工場にEMSで最適に供給して省エネを図る。内陸型工業団地で異業種かつ複数事業所向けに電力と熱を合わせて供給するのは国内初の事例になるという。(2016/8/26)

国産AIのプラットフォーム構築 総務省、来年度概算要求に12億円
総務省は来年度から、企業が人工知能を事業や技術開発に低コストで活用できるようにするAIプラットフォームの構築に乗り出す。(2016/8/26)

法制度・規制:
エネルギー・電力改革と福島・熊本復興を基盤に、2017年度の経済産業政策
経済産業省は2017年度の予算案のベースになる経済産業政策の骨子をまとめた。“道半ば”のアベノミクスを加速させるために、IoTの活用による「第4次産業革命」に向けた投資の拡大など4分野の重点テーマを掲げる一方、基盤の政策としてエネルギー・電力改革と福島・熊本復興を推進していく。(2016/8/25)

電力供給サービス:
燃料費削減を急ぐ関西電力、天然ガス利用へ火力発電所を改造
関西電力の「相生発電所」3号機のLNG転換に向けた改造工事が終了し、通常運転を開始した。これまで使用していた原油や重油より発電コストが低い天然ガスを利用することで、財務を圧迫している燃料費の削減を急ぐ。天然ガスは大阪ガスから供給を受ける。(2016/8/24)

電気自動車:
京都に行けばMIRAIを運転できる、全国初の有料カーシェアリング開始
京都市は水素エネルギーの普及に向けて燃料電池車「MIRAI」の有料カーシェアリング事業を開始した。民間のレンタカー会社に委託して、京都駅に近い店舗で3台を2017年3月まで貸し出す。利用料金はハイブリッド車と同程度で、水素の燃料代は走行距離1キロメートルあたり15円に設定した。(2016/8/18)

法制度・規制:
電力会社のCO2排出量が1年間に6.3%減る、需要の縮小と再エネの拡大で
2015年度に電力会社10社が排出したCO2の総量は前年度と比べて6.3%減少した。電力需要の縮小に合わせて火力の発電量を減らしたほか、CO2を排出しない再生可能エネルギーによる電力の買取量が増えた効果だ。九州電力だけは原子力発電所を再稼働させてCO2排出量を15%以上も削減した。(2016/8/12)

自然エネルギー:
高速道路サービスエリアでバイオマス発電、トイレや駐車場の電力を供給
NEXCO東日本は新たにサービスエリアにバイオマス発電プラントを建設し、サービスエリアへ電力を供給する。まず、東北自動車道那須高原サービスエリアへ設置する。(2016/8/9)

IHI、CO2を分離・回収 世界で関心高まる「CCS」技術
地球温暖化が進む中、IHIが開発する二酸化炭素(CO2)を分離・回収して、地中などに安定貯留する「CCS」と呼ばれる技術が世界で注目を集めている。(2016/8/8)

自然エネルギー:
下水汚泥がドル箱に、大阪市の処理場でバイオガス発電しFITで販売
大阪市が、OGCTS、月島機械、月島テクノメンテサービスの3社に委託して進めてきた、下水処理場の汚泥を活用して行うバイオガス発電事業が2016年8月1日に始動する。(2016/8/1)

蓄電・発電機器:
火力発電所の排出CO2を50%回収、大規模実証でCCS技術を実用化へ
火力発電所から排出されるCO2を削減できる分離・回収技術の実用化に向け、大規模な実証事業が始まる。東芝など13法人が福岡県の火力発電所に大規模な実証設備を建設する。技術だけでなく環境評価や制度面の課題も検討し、2020年度までにCCS(二酸化炭素の回収・貯留)技術の実用化を目指す計画だ。(2016/7/27)

省エネビル:
建築物の省エネ評価で最高評価を取得した自走式駐車場、星5つを獲得
IHI運搬機械が施工した自走式駐車場が、駐車場として初の建築物省エネルギー性能表示制度の最高評価を取得した。(2016/7/27)

就活のトリセツ(9):
IT業界に就職したら“ナウい”働き方できますか?――テレワーク、在宅勤務、フレックス
「IT業界の人は決まった時間に出社しなくてもいい」「週5日、働かなくてもいい」「そもそも、会社に行かなくてもいい」――このウワサ、うそ? ホント?(2016/7/25)

エネルギー列島2016年版(13)東京:
全国から再生可能エネルギーを集める、バイオマスの電力に続いて水素も
東京都は2030年に再生可能エネルギーの比率を30%まで高める計画を推進中だ。他県で作った再生可能エネルギーによる電力の調達量を増やすため、宮城など3県でバイオマス発電の連携プロジェクトを開始した。さらに福島県と共同でCO2フリーの水素を製造するプロジェクトにも乗り出す。(2016/7/19)

省エネ機器:
飛行機がハイブリッドになる、電気で飛べばCO2も騒音も少ない
ドイツのシーメンスが中心になって開発した電動の飛行機が初めての公開飛行に成功した。出力260キロワットのモーターでプロペラを回転させて、1トン近い重さの飛行機に推進力を与える。モーターとエンジンを組み合わせて100人乗りのハイブリッド飛行機を実用化することが最終目標だ。(2016/7/15)

自然エネルギー:
電力の「1割」使うデータセンター、改善策は雪と排熱
データセンターは電力消費量が大きい。中でも空調用電力が約4割を占める。インフラが整った雪国であれば、空調用電力を削減できる。データドックが新潟県長岡市に立ち上げるデータセンターは、雪を使い、排熱を再利用する。(2016/7/14)

スピン経済の歩き方:
「ワキ汗」ビジネスがこの1〜2年で拡大している秘密
ここ数年、制汗剤市場が拡大している。その中でも「ワキ汗」のカテゴリーが一気に拡大しそうな気配である。「そんなのオレには関係ないよ」「興味ないなあ」と思われた男性も多いかもしれないが、筆者の窪田氏は「対岸の火事ではない」と指摘する。その理由は……。(2016/7/12)

南極大陸のアデリーペンギンが2099年までに60パーセント減少の見通し  米デラウェア大学の研究チームが発表
衛星写真技術の向上などにより正確な調査が可能となりました。(2016/7/8)

省エネ機器:
「企業の環境対策」は事業に引き付けて考える時代に、NECが国連SDGsを導入へ
NECは新たに環境への取り組みとして、国際連合(以下、国連)で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」を導入し、より事業に引き付けた形で運営を進めていく方針を示した。(2016/7/6)

IT活用:
悩ましいデータセンターの空調コスト、予測技術でムダを省いて20%省エネに
IoTの進展でデータセンターの使用電力量は今後さらに増えていく見込みだ。地球温暖化対策をとしても、コスト削減の観点においてもデータセンターの省エネ化は重要な課題になる。富士通研究所は、データセンターの電力消費量の多くを占める空調設備の省エネ運用を可能にする予測技術を開発した。(2016/7/4)

省エネビル:
エネルギー消費ゼロのビル、実現に向けた実証事業20件が決定
地球温暖化対策による国際世論が高まる中、政府がCO2排出量削減の1つのポイントとして挙げているのが「ビルの省エネ化」である。この中で注目を集めているのがエネルギーを消費しないビル「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」だ。まだまだ技術的なハードルは高いが、平成28年度の実証事業の交付決定事業者20社が決定した。(2016/7/1)

スマートファクトリー:
2025年にCO2排出量を半減、デンソーが目指す環境計画
大手自動車部品メーカーのデンソーは環境問題やエネルギー問題の解決と自然との共生を図り、2050年の持続可能な地域・社会を実現するためのアクションプランとして「デンソー エコビジョン2025」を策定した。(2016/6/27)

太陽光:
太陽光発電は終わらない、JPEAが示す3つの成長エンジン
太陽光発電協会は、太陽光発電市場の現状と今後についての考えを示した。苦戦が目立つ国内太陽光発電設備市場だが、同協会では「3つの成長エンジンで安定的に成長する」という見通しだ。(2016/6/22)

PR:空気のヨゴレがまるわかり! スマホにつながるダイソンの空気清浄機能付きファン「ピュア クール リンク」はここがスゴイ
ニュースでは連日のように大気汚染や地球温暖化に関連する話題が取り上げられているが、自分を取り巻く環境について知る機会は少ない。しかし、それを“見える化”できて、同時に対策にもなる家電があったらどうだろう。「Dyson Pure Cool Link」を使ってみた。(提供:ダイソン株式会社)(2016/6/20)

自然エネルギー:
風力+太陽光が2040年に石炭火力を超える、世界の電力市場の将来予測
エネルギー分野の有力な調査機関であるBloomberg New Energy Financeが2040年の市場予測をまとめた。石炭と天然ガスの価格が長期的に30%以上も下落する一方、風力と太陽光の発電コストは41〜60%低下する見通しだ。全世界の風力と太陽光による発電量が石炭火力を抜いて最大になる。(2016/6/17)

省エネ機器:
CO2を25%削減する新型コンクリート、価格と耐久性もばっちり
あらゆる建物に利用されるコンクリート。鹿島建設は従来より製造時におけるCO2排出量を25%削減した新型コンクリートを開発した。耐久性やコスト面でも一般的なコンクリートと同水準を保っており、建物の建設時におけるCO2排出量の削減に貢献できるという。(2016/6/13)

エネルギー管理:
CO2の増加が止まらない、日本付近の大気中濃度が過去最高に
地球温暖化につながる大気中CO2濃度の上昇が続いている。気象庁の調査結果で2015年の日本付近のCO2濃度は、地上、上空、海面の全ての観測点で過去最高を記録したことが分かった。(2016/6/8)

法制度・規制:
省エネ度合のクラス分け制度が始動、停滞事業者には立ち入り検査も
経済産業省 資源エネルギー庁は、2016年度から、工場などでエネルギーを使用する事業者に対し、さらなる省エネを促すために、これらの事業者の省エネ具合をクラス分けした「事業者クラス分け評価制度」を開始した。(2016/6/2)

エネルギー管理:
原発稼働で悩む日立、IoTでエネルギー事業の利益率改善へ
日立製作所は「Hitachi IR Day 2016」で、今後の電力・エネルギー事業の戦略について説明した。課題となる低い営業利益率の改善を目指し、各分野でIoTを活用した新ソリューションでの成長を目指す。(2016/6/2)

法制度・規制:
電力のCO2排出量を34%削減へ、閣議決定した「地球温暖化対策計画」
政府は国全体の温室効果ガス排出量を2030年度に26%削減するため「地球温暖化対策計画」を閣議決定した。産業から家庭まで含めて省エネルギー対策を推進していく。温室効果ガスの4割を排出する電力の分野では、再生可能エネルギーを中心に低炭素電源の拡大が最重要のテーマになる。(2016/5/17)

GoogleのピチャイCEO、「時代はモバイル第一からAI(人工知能)第一へ」
Googleのスンダー・ピチャイCEOが同社恒例の「創業者からの手紙」を初めて担当し、「世界の情報を整理し、誰もが活用できる価値あるものにする」というGoogle創業以来のミッションを果たすため、機械学習とAI(人工知能)に重点を置くと説明した。(2016/4/30)

Facebook、ザッカーバーグCEOの揺るぎない指導権確保のためにクラスC株式発行へ
Facebookが、議決権のないクラスC株式を発行する計画を発表した。“世界をつなげる”という長期的なミッションを遂行しやすくするために、議決権の約6割を持つマーク・ザッカーバーグCEOの指導権を長期的に守るのが目的だ。(2016/4/28)

自然エネルギー:
アップルの再生可能エネルギー利用率が93%へ、1年間で6%増加
事業活動で使用する電力の全てを再生可能エネルギーで担うことを目指すアップルだが、4月22日の「アースデイ」に当たり、1年間で6%も再生可能エネルギー利用率を伸ばし、93%に達したことを明らかにした。(2016/4/26)

法制度・規制:
国が打ち出す2つのエネルギー戦略、2030年と2050年の長期目標実現へ
経済産業省と内閣府がエネルギー分野の長期戦略を相次いで発表した。経済産業省は省エネの推進と再エネの拡大を中心に2030年のエネルギーミックスを実現するための施策をまとめた。内閣府は2050年までに温室効果ガスを大幅に削減する革新的なエネルギー関連技術の研究開発を推進する。(2016/4/25)

科学思考を日常へ:
「体験型はもう古い」 リニューアルした日本科学未来館の狙いと新しい展示をチェック
リニューアルした日本科学未来館は従来の科学館とは一線を画す、どこにもない新しい科学館を目指す。(2016/4/21)

蓄電・発電機器:
熱源に「貼るだけ」で発電するシート、積水化学が2018年度に製品化へ
積水化学工業は「カーボンナノチューブ温度差発電シート」の試作に成功した。熱源に貼り付けるだけで発電できるシートで、2018年度を目標に製品化する方針だ。(2016/4/20)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
テスラは未来のクルマか?
世界的なカリスマ経営者、イーロン・マスク率いる米テスラが新型「モデル3」を発表した。既に予約が殺到し「電気自動車がメインストリームになった日」というが、果たしてそうだろうか?(2016/4/18)

省エネ機器:
2020年度までZEH普及を90%へ、ミサワホームがロードマップを策定
ミサワホームは2020年度に、新築戸建住宅において90%以上をZEHとすることを目指すロードマップを策定した。(2016/4/15)

エネルギー管理:
CO2の地中貯留を高効率に、大量貯留条件を判別する解析手法を開発
九州大学と米国ノートルダム大学の研究グループは、効率的にCO2を貯留できる貯留層の条件を明らかにする手法を開発したと発表した。大気中へのCO2排出を大幅に削減し、地球温暖化の防止策として期待されるCO2地中貯留の効率化や、安全性などに貢献できるという。(2016/4/12)

自然エネルギー:
アウトレットの電力を800kWhの再生可能エネルギーに、日本最大の購入量
三菱地所・サイモンは同社が運営する国内4カ所のアウトレットモールで、使用電力の一部を再生可能エネルギーに切り替えた。グリーン電力証書を活用したもので、購入した電力量は800kWh。国内商業施設としては最大規模の購入量となるという。(2016/4/11)

自然エネルギー:
2本の川をつないで600世帯分の電力に、中国電力が99カ所目の水力発電所
広島県の山間部を流れる2本の川のあいだに分水路がある。川の水を近隣のダムに送り込む分水路の高低差を利用して、新しい小水力発電所が運転を開始した。分水路に沿って発電用の導水管を埋設する方法で27メートルの落差を作り出した。430kWの発電能力で600世帯分の電力を供給できる。(2016/4/7)

エネルギー列島2016年版(1)北海道:
再生可能エネルギーの電力を余らせない、風力・小水力・バイオマスで水素を作る
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/5)

Tesla、初の低価格モデル「Model 3」の予約受付開始 3万5000ドル
高級電気自動車メーカーのTesla Motorsが、初めて10万ドルを切る、3万5000ドル(約393万円)の量産モデル「Model 3」を発表した。既に予約を開始しているが、発売は2017年中の見込みだ。(2016/4/1)

今年も来ちゃった! 2016年エイプリルフールまとめ
みんなよくやるなーもー。(2016/4/1)

法制度・規制:
いまさら聞けない「フロン排出抑制法」、ついに始まる「漏えい量」の報告義務
「フロン排出抑制法」が2015年4月1日に施行されてから間もなく1年が経過する。今回の改正では業務用のエアコン・冷凍冷蔵機器の管理者には機器およびフロン類の適切な管理が義務付けられた他、一定の量フロンが漏えいした場合には国への報告が必要になった。環境省はこのほどこのフロン排出抑制法に関するセミナーを開催し、あらためて改正のポイントを説明するとともに、イオン、ローソンなどの企業が自社の対策状況について語った。(2016/3/24)

蓄電・発電機器:
災害時に役立つ太陽光と蓄電池装備の駐車場、さいたま市で開設
三井不動産リアルティは、環境配慮・非常時対応型駐車場の整備・拡大に向けてさいたま市と協定を締結し、レジリエンス対応型駐車場を開設した。(2016/3/23)

ホンダやトヨタ、1人用乗り物の開発続々 「何あれ? 楽しそう」
1人で乗って手軽に動き回ることができる「パーソナルモビリティ(個人の乗り物)」の開発や利用が徐々に広がっている。(2016/3/22)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
「脱・大きくて重い」 新ステージに入ったクルマの安全技術
自動車の誕生以来、その安全技術は飛躍的に進歩してきたが、多くの場合、それと引き換えに車両重量がどんどん増えていった。安全性と軽量化の両立は果たして可能なのだろうか。(2016/3/22)

スマートシティ:
災害時にも活躍する自立型の電子看板、防犯カメラやWi-Fiスポットも
大日本印刷(DNP)は、太陽光発電、風力発電、蓄電池を組み合わせた自然エネルギーシステムを搭載した、省エネルギー型のデジタルサイネージ(電子看板)を4月1日から発売する。災害時の緊急情報の発信や安否確認などができ、防犯カメラの搭載も可能だという。(2016/3/22)

省エネ機器:
原油100億リットル分の省エネを可能に、NEDOが描く技術ロードマップ
政府は2030年までに温室効果ガスを2013年比26%削減する目標を掲げている。これを達成するための省エネルギー化には、規制やガイドラインの策定に加え、技術革新も必須だ。国立研究開発法人であるNEDOは「技術開発で2030年に原油1000万キロリットル分の省エネに貢献」を目標に、次世代省エネ技術の開発を促進する。(2016/3/18)

スマートエネルギーWeek 2016:
ホンダが取り組む「3つのゼロ」、カギを握る水素サイクル
次世代のクリーンエネルギーとして注目を集める水素。水素社会の実現には製造から運搬、使用まで、それぞれで新たな技術革新が必要となる。これらに「つくる・つかう・つながる」コンセプトで取り組むのがホンダである。ホンダは2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の専門技術セミナーで「水素社会の実現に向けたホンダの取り組み」を紹介した。(2016/3/17)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。