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「個人情報漏洩」最新記事一覧

大阪大学で情報漏えい 教職員や学生など約8万人分の個人情報が流出か
大阪大学が情報漏えいを発表。氏名や学籍番号といった情報が流出したほか、学内関係者の給与情報などが盗まれた可能性があるという。(2017/12/13)

阪大、不正アクセスで個人情報約8万件流出か 管理者ID盗まれた可能性
大阪大学の教育用システムが不正アクセスを受け、教職員や学生など約8万人分の個人情報が流出した可能性。(2017/12/13)

フィッシングサイトに誘導:
Apple装う不審なメールに注意 個人情報流出の恐れ
米Appleを装った不審なメールが出回っているとして、警視庁サイバーセキュリティ対策本部などが注意を呼び掛けている。(2017/11/22)

TOKYO MXに不正アクセス 30万人以上の個人情報流出の可能性
Webサイトの番組のコメント投稿フォームなどから投稿された氏名やメールアドレスが流出した可能性がある。(2017/10/5)

1億人以上の顧客情報を流出したEquifax、CEOが引責辞任
顧客約1億4300万人の個人情報流出事件を起こした米信用情報機関大手Equifaxの会長兼CEOが辞任する。同社は暫定CEOを立て、正式CEO探しを始める。(2017/9/27)

個人情報大量流出のEquifax、偽サイトへのリンクをツイート
Equifaxの公式アカウントが顧客約1億4300万人の個人情報流出事件に関連して、偽サイトへのリンクをツイートしていた。(2017/9/21)

米個人情報機関最大手Equifax、1億4300万人の社会保障番号など漏えい
米個人情報機関Equifaxが、7月にサービスへの不正アクセスがあり、約1億4300万人の米国顧客の社会保障番号などの個人情報が流出したと発表した。一部顧客についてはクレジットカード番号も盗まれた可能性があるとしている。(2017/9/8)

米政府機関の大量情報漏えいに関与との疑いも
マルウェア「Sakula」関与の容疑者を逮捕、複雑な背景とは
米連邦捜査局(FBI)は、米連邦政府の人事管理局(OPM)の大規模な個人情報流出を引き起こしたマルウェア「Sakula」を使った別のサイバー攻撃に関与した疑いで、中国籍の男を逮捕した。(2017/9/8)

Instagramの著名人アカウントがハッキング被害、個人情報が流出
Instagram APIのバグが悪用され、複数の著名Instagramユーザーの個人情報が何者かに不正アクセスされた。(2017/9/1)

人間の“目”こそセキュリティ最後の砦
どんな標的型攻撃メールでも「偽装」できない弱点がある
日本年金機構や大手旅行代理店で発生した個人情報漏えい事故は、巧妙に偽装されたメールから始まった。人間の目を欺く標的型攻撃メールを見抜くには?(2017/8/30)

「妖怪惑星クラリス」βテスト当選メール、BCCとToを間違え個人情報が流出 運営はゲームアイテムで謝罪予定
……。(2017/8/24)

HIS、最大1万人超の個人情報流出 バスツアー予約サイトから
HISが、最大1万1975人分の個人情報が流出したと発表。首都圏出発のバスツアーの予約サイトをリニューアルする際、外部からアクセスできる場所に個人情報を誤って保存していた。(2017/8/22)

被害報告はなし:
HISで個人情報1万人超流出 サイト刷新時のミスが原因
HISが首都圏向け国内バスツアーサイト経由でツアーを申し込んだ顧客1万1975人分の個人情報が流出したと発表。(2017/8/22)

FBIが「つながる玩具」に注意喚起、子供が危険にさらされる恐れも
「つながる玩具」は知らないうちに大量の個人情報を流出させる可能性があり、子供のプライバシーや身の安全が危険にさらされる恐れもある。(2017/7/18)

ホテル予約システムから利用客情報が流出、Hard RockやLoewsで被害
米Sabreの予約システムが何者かに不正アクセスされ、暗号化されていないクレジットカード情報や個人情報が流出した。(2017/7/11)

「メルカリ」Web版で個人情報流出 最大5万4180人分 キャッシュサーバ切り替えで障害
Web版メルカリで障害が起き、一部のユーザーの個人情報がほかのユーザーから閲覧できる状態になっていた(2017/6/23)

クレジットカード情報の一部も:
メルカリ、個人情報流出 最大5万4000人に影響
フリマアプリのメルカリが個人情報流出。Web版のメルカリユーザー最大5万4000人の個人情報が他者から閲覧できる状態にあった可能性があるという。(2017/6/22)

メルカリで個人情報流出が発生 一時約5万人の名前・住所・銀行口座などが閲覧できる状態に
現在は対応を完了。(2017/6/22)

昨秋5400万円が盗難:
佐賀銀で富裕層の個人情報流出 元行員が窃盗犯らに提供
佐賀銀行が、預金残高1億円以上の顧客169人の個人情報が流出していたと発表。同行支店で昨秋発生した建造物侵入・現金窃盗事件に関連し、元行員の男が犯人グループに情報を提供していたという。(2017/6/19)

国交省への不正アクセス、個人情報流出なし
国交省のWebサイト「土地総合情報システム」が不正アクセスを受けたが、個人情報の流出は確認されず。(2017/6/15)

「個人情報の漏えいはない」:
「ZOZOTOWN」26時間のシステムダウン 「想定外の障害」
ファッションECサイトが約26時間のシステムダウン。原因はデータベース上の「想定外の障害」で、個人情報の漏えいなどは生じていないという。(2017/6/15)

Vineユーザーの一部の個人情報流出でTwitterが注意喚起
Twitterが、1月にサービス終了したVineの一部のユーザーのメールアドレスと電話番号が流出した可能性があるとして、該当するユーザーに注意喚起のメールを送った。(2017/5/20)

不正利用被害は880万円:
ぴあのクレカ情報流出、新たに6500件確認
ぴあ運営のB.LEAGUE関連サイトで不正アクセス。個人情報が流出した可能性がある問題について、新たにクレカ情報6500件が対象になると発表。合計で約3万9000件に上るという。(2017/5/19)

15.5万件余りの個人情報流出か プロバスケリーグ、チケットサイトの不正アクセスについてぴあが謝罪
Twitter上ではクレジットカードの不正利用を疑う声があがっていました。(2017/4/25)

ぴあ、チケットサイトから個人情報15万件流出か カード情報も
「Apache Struts 2」の脆弱性を悪用した不正アクセスを受け、ぴあが運営するB.LEAGUEのチケットサイト、ファンクラブサイトから個人情報が流出。(2017/4/25)

大学生向け履修管理アプリに大学が「個人情報流出のおそれあり」と注意喚起 開発元は安全性を主張
大学側が「学生IDやパスワードを第三者に提供する行為は個人情報の流出に直結」とする一方、アプリ開発元は「学生の個人情報が弊社サーバーを経由することはない」と公式見解を示しています。(2017/4/18)

ベネッセ、NTT、東ガス:
上場企業が紛失した個人情報、過去5年間で7545万人分
東京商工リサーチによると、2012〜16年の5年間に発生した個人情報の漏えい事故で、上場企業は7545万人分の情報を紛失していた。(2017/3/28)

日本郵便、「国際郵便マイページサービス」に不正アクセス 約3万件個人情報流出のおそれ
情報流出した可能性のあるユーザーには個別に連絡するとのこと。(2017/3/14)

都税と住宅金融支援機構のクレジット支払サイトに不正アクセス 個人情報流出の可能性
ソフトの脆弱性を悪用した不正アクセスにより、70万件を超える個人情報が流出した可能性がある。(2017/3/11)

15億人分の情報流出で:
Verizonと米Yahoo!、買収総額の3億5000万ドル減額で合意
Verizonは、米Yahoo!との買収契約後にYahoo!が明らかにした過去の15億人分の個人情報流出を考慮し、買収総額を3億5000万ドル(約400億円)減額の44億8000万ドルに修正した。(2017/2/22)

静岡県湖西市、誤って他人のマイナンバーを記載した通知書約2000件送付 表計算ソフトの並び替えでミス
個人情報流出の可能性は考えにくいとのこと。(2017/2/17)

Gartner Insights Pickup(7):
Yahoo!で10億人分のデータ流出――米国はいつになったらサイバー防衛に本腰を入れるのか
米Yahoo!は、約10億人分の個人情報が流出していたことが分かったと、2016年12月に発表した。この深刻な事件から、私たちは何を読み取ればいいのだろうか。(2017/2/3)

資生堂子会社に不正アクセス、42万人分の個人情報流出の恐れ カード情報も
資生堂の子会社のWebサイトが不正アクセスを受け、約42万人分の個人情報が流出した恐れ。最大5万6000件のカード情報が漏れた可能性もあるという。(2016/12/2)

米海軍で兵士13万人あまりの個人情報が流出
Hewlett Packard Enterprise Services(HPES)が海軍との契約に基づき運用しているノートPCから、兵士13万人あまりの個人情報が流出していたことが分かった。(2016/11/25)

カゴヤ・ジャパンに不正アクセス 全ユーザー4万8685人の個人情報流出の可能性 カード情報も
カゴヤ・ジャパンが不正アクセスを受け、9月21日までに同社を利用した全ユーザー(解約済み顧客含む)の個人情報が外部に流出した可能性があると発表した。(2016/11/10)

「フラット35」の顧客情報流出か 勤務先や年収も……メールサーバに不正アクセス、不正な転送設定も
住宅ローン「フラット35」を扱う民間の金融機関・優良住宅ローンのメールサーバに不正アクセス。顧客3万7247人の氏名や住所などの個人情報が漏えいした可能性が高いという。(2016/10/27)

住宅ローン「フラット35」の顧客情報流出か、役職員のメールに不正な転送設定
住宅金融支援機構から業務委託を受けている優良住宅ローンは、不正アクセスで3万7247人分の個人情報が漏えいした可能性を発表した。メールサーバの設定が不正に変更されていたという。(2016/10/26)

東急ハンズで不正アクセスによる情報漏えい、外部通報で発覚
不正アクセスによる個人情報流出の疑いがクレジットカード会社からの通報で分かったという。(2016/9/30)

東急ハンズの手作り作品通販サイトに不正アクセス 個人情報流出の可能性
「ハンズ・ギャラリー マーケット」で861件の個人情報が流出した恐れがあります。(2016/9/30)

東急ハンズの通販サイトに不正アクセス、861人の個人情報流出の恐れ クレカ情報も
東急ハンズの通販サイトが不正アクセスを受け、個人情報861件が流出した恐れがあると判明。一部はクレジットカード情報も含まれるという。(2016/9/30)

反ドーピング機関のDBから五輪選手の個人情報流出、「犯行はロシア」とWADAが名指し
WADAの発表によると、ロシアのサイバースパイ集団がスピアフィッシング詐欺の手口でパスワードを入手して、国際オリンピック委員会のアカウントを通じてデータベースに侵入したという。(2016/9/15)

印刷通販・グラフィックの個人情報流出、カード番号も含まれていたことが判明 395件が流出
印刷通販・グラフィックの個人情報流出で、当初は「含まれていない」としていたクレジットカード番号が395件流出したと発覚。対象は19万件超に上る。(2016/9/6)

印刷通販のグラフィックが個人情報流出の第2報を発表 「カード情報も流出していた」
7月19日の発表では「クレジットカード情報をお客様からお預かりしていないため、クレジットカード情報の流出はございません」としていました。(2016/9/6)

「ゴルスタ」、サービス終了 個人情報漏えいと厳しすぎる運営方針で批判殺到
個人情報漏えいと運営方針に批判が集まっていた「ゴルスタ」が9月5日、サービス終了を発表。運営会社は「教育を生業とする弊社にとって、今回の調査結果は大変重く、直ちにサービス全体を終了する理由となりました」とコメントしている。(2016/9/5)

ゴルスタ個人情報流出問題 運営会社スプリックスでは数年前から「みせしめ」存在 関係者に聞いた
「ゴルスタの運営で問題になっていることは、社内でやっていることを一般ユーザーに向けてやってしまっただけ」(2016/9/5)

ゴルスタ個人情報流出問題 被害者には当初謝罪メール1通だけ 炎上招いた「暴圧」運営の高すぎる代償
ゴルスタに個人情報を晒(さら)された“あると”さんや、複数のゴルスタユーザーから話を聞きました。(2016/9/10)

過激ツイートで大炎上していた「ゴルスタ」公式Twitterが消滅 個人情報流出認める発言も
運営の業務を妨害したとされるユーザーの本名を公式Twitterに投稿したことも問題視されていました。※追記(2016/8/27)

「vBulletin」のセキュリティ脆弱性を突いた攻撃で:
「クラッシュ オブ キングス」の公式フォーラムでハッキング被害、約160万人の個人情報が流出
「クラッシュ オブ キングス」の公式フォーラムがサイバー攻撃の被害に遭い、登録者約160万人の個人データが流出した。(2016/7/27)

印刷通販で知られるグラフィック、8985件の個人情報流出の恐れ
インターネット印刷通販事業を手掛けるグラフィックが、8985件の個人情報が流出したと発表。決済代行会社から指摘受け発覚。(2016/7/19)

BookLiveのアルバムアプリ「リコネ」で個人情報流出の可能性 「確実な再発防止のため」サービス終了
最大で38件の家族情報が閲覧可能な状態になっていた可能性があります。(2016/7/10)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。