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「中期計画」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「中期計画」に関する情報が集まったページです。

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
最大50%還元! JR西日本「ICOCAポイント」、“大胆策”の理由
JR西日本が平日昼間と土曜・休日に「タイムセール」を始める。京都〜大阪間なら、1カ月間に4回目以降の乗車で最大50%のポイントを還元する、大胆な取り組みだ。JR西日本がこの取り組みをやらねばならない事情とは……?(2018/8/17)

工場ニュース:
EV用部品の生産体制を強化、名古屋事業所など3事業所で
明電舎は、名古屋事業所、甲府明電舎、沼津事業所において、電気自動車用部品の量産設備を増強する。今後需要拡大が見込まれるEV用モーターやインバーターなどの生産体制を強化し、EV事業の拡大を目指す。(2018/8/17)

企業買収:
アマダHDが切削機械メーカーの米Marvelを買収、北米でバンドソー売上高トップに
アマダホールディングスは、米国の切削機械メーカーであるMarvel Manufacturing(マーベル)の全株式を取得し、2018年7月30日付(米国時間)で完全子会社化した。(2018/8/9)

PC業務の見える化は、働き方改革につながるのか?:
「PC操作ログ」で何が分かるのか、西松建設が取り組むセキュリティ対策とその先
建設業界で進むICT活用。しかし、ICTの発展は目まぐるしくどこから手を付けたらよいか分からないという企業も多い。西松建設が実践したICT活用についてセキュリティ対策とPC業務の見える化を例に紹介する。(2018/8/7)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ダイハツの未来を決めるミラ・トコット
2017年3月にリブランディングを敢行したダイハツは、「Light you up」をキャッチコピーに掲げた。そうした中で発売されたのがミラ・トコットだ。初めてそのデザインを見たときに衝撃を受けた。その理由は……。(2018/8/6)

製造マネジメントニュース:
リチウムイオン電池のセパレーター事業を強化、宇部興産とマクセルが新会社
宇部興産は2018年7月31日、リチウムイオン電池のセパレーター事業を強化するため、新会社の設立と事業移管を行うと発表した。マクセルとの共同出資会社である宇部マクセルに宇部興産のセパレーター事業を移管するとともに、新会社「宇部マクセル京都」を設立して需要が急増する塗布型セパレーターの研究開発を加速させる。宇部興産とマクセルがセパレーター事業を一体運営することにより、競争力を高める。(2018/8/1)

製造マネジメントニュース:
ソニーは通期業績を上方修正も、赤字続きのスマホ事業で画竜点睛を欠く
ソニーが2018年度第1四半期決算について説明。全体としては前年同期を上回り、通期業績も上方修正するなど好調に推移している。しかし、スマートフォンを手掛けるモバイルコミュニケーション分野については、業績予想を下方修正するとともに、さらなる下方修正の可能性も示唆するなど厳しい状況が浮き彫りになった。(2018/8/1)

Technology Insight:
「守り」から「攻め」のIT活用へ――IT部門に求められる“デジタル変革けん引役”
日々技術が進化する中、IT部門のリーダーは、デジタル変革にどのように取り組めばいいのだろうか。全社を挙げてデジタル変革を推進している富士フイルムホールディングスのITリーダーに話を聞いた。(2018/8/1)

円安も:
ソニー、ゲーム好調で売上計画を上方修正 スマホは不振で対策着手
ソニーは、19年3月期の売上高予想を前年比0.7%増の8兆6000億円(従来予想8兆3000億円)に上方修正した。(2018/7/31)

ドコモとJapanTaxiが資本・業務提携 タクシーの支払いに「d払い」導入
NTTドコモとJapanTaxiは、7月30日に資本・業務提携契約を締結。JapanTaxiのQRコード決済機能を搭載した広告タブレットへ「d払い」など新しい決済手段を導入するほか、両社の技術を組み合わせたサービスの開発検討を行う。(2018/7/31)

視点:
日本企業に必要な「自発的変革力」
他力を活用した新たな柱の構築、さらには事業モデルの転換を図る方策とは?(2018/7/30)

宇宙ビジネスの新潮流:
JAXA×宇宙ビジネス、世界初の共創プログラムとは?
JAXA(宇宙航空研究開発機構)が宇宙ビジネス振興にも本腰を入れ始めた。民間事業者等との共創により事業化を目指す新しい研究開発プログラム「J-SPARC」を立ち上げたのだ。責任者に話を聞いた。(2018/7/28)

MONOist×JOBS 転職市場動向:
リコーが過去最大の赤字に……、転落の経緯と再起動に向けた策とは?
米子会社の業績悪化で1800億円の減損損失を計上し、リコーは2017年度に1600億円の営業赤字に転落する見込みです。(2018/7/25)

自然エネルギー:
静岡県の浄水場で小水力発電、リコーリースが割賦契約
リコーリースが静岡県伊東市内の浄水場に導入する小水力発電設備について割賦契約を締結。同社が小水力発電設備について割賦契約を締結するのは初という。(2018/7/25)

インタビュー:
5G商用化は20年春、料金はLTEと同程度=ドコモ社長
ドコモの吉澤和弘社長は、2020年の商用化を目指している第5世代(5G)携帯電話サービスについて、同年春のサービス開始を予定していることを明らかにした。(2018/7/12)

楽天のMNO参入は「脅威」「エコシステムの競争に」 ドコモ吉澤社長インタビュー
「回線」から「会員」に軸足を移したNTTドコモ。dポイントのエコシステムを強化し、コード決済サービス「d払い」も始めた。直近の注目トピックについて、ドコモの吉澤和弘社長に話を聞いた。(2018/7/12)

製造マネジメントニュース:
スバルが2025年までの新中計、100億円規模でベンチャーへ投資も
SUBARU(スバル)は、2025年度を最終年度とする新しい中期経営計画を発表した。新中計では、信頼回復に向けた組織風土の改革と品質向上に注力する。(2018/7/11)

製造業がサービス業となる日:
“第7の感覚器官”を作り出す村田製作所、IoT時代の空間情報プロバイダーへ
デバイスメーカーにとって曲がり角ともいえるIoT時代を迎えて、新たな取り組みを始めているのが電子部品大手の村田製作所だ。同社は2017年10月の「CEATEC JAPAN 2017」において、仮想センサープラットフォーム「NAONA」を発表。このNAONAは、IoT時代の“第7の感覚器官”になるという。(2018/7/11)

「質を上げて量の成長超えたい」:
スバル、新中計では収益拡大急がず 品質向上に1500億円投資
スバルの中期経営計画では、品質向上のため5年間で1500億円を設備や人材に投資する。(2018/7/10)

モバイル決済の裏側を聞く:
2018年度中にQRコード決済市場に参入 KDDIが「au WALLET」で“次”を目指す理由
KDDIは2014年に「au WALLET構想」を掲げ、「au WALLETカード(プリペイド)」を提供。後にはクレジットカードの発行も開始し、同社のビジネスの軸の1つとなりつつある。2018年度中にはQRコード決済も提供予定。そんな同社の決済戦略を聞いた。(2018/7/6)

製造マネジメント インタビュー:
コングロマリットを価値に、日立が描く「つながる産業」の先にあるもの
日立製作所はIoTプラットフォーム「Lumada」を中核としたデジタルソリューション事業の拡大を推進。その1つの中核となるのが、産業・流通ビジネスユニットである。日立製作所 執行役常務で産業・流通ビジネスユニットCEOの阿部淳氏に取り組みについて聞いた。(2018/7/6)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
JR東日本が歩んだ「鉄道復権の30年」 次なる変革の“武器”とは?
「鉄道の再生・復権は達成した」と宣言したJR東日本。次のビジョンとして、生活サービス事業に注力する「変革2027」を発表した。鉄道需要の縮小を背景に、Suicaを核とした多角的なビジネスを展開していく。(2018/7/6)

製造マネジメントニュース:
金属3Dプリンタなど新事業にかける三菱重工工作機械、2030年に売上高1000億円へ
三菱重工工作機械は2018年7月4日、都内で事業説明会を開催。グローバル対応への強化や金属3Dプリンタへの参入などにより、2030年には現状の2倍以上となる売上高1000億円を目指す考えを示した。(2018/7/5)

会長、社長、執行役員は役員報酬返上:
NECがリストラ実施へ 10月から45歳以上の希望退職者募集
NECが10月末から希望退職者を募集する。特定部門に在籍している45歳以上かつ勤続5年以上の人が対象。固定費削減による収益構造改革が狙い。(2018/6/29)

石野純也のMobile Eye:
ドコモとKDDIの株主は「料金」「楽天」に関心 ソフトバンクは? 3社の株主総会を振り返る
ドコモ、KDDI、ソフトバンクグループが株主総会を開催。ドコモとKDDIの株主からは、料金施策や楽天参入への対抗策についての質問が目立った。一方、ソフトバンクグループからは通信事業に関する質問はほとんど出なかったが……。(2018/6/23)

製造マネジメントニュース:
工場向けIoTで独自ポジションを築く、「YE DIGITAL」の挑戦
安川情報システムは2018年6月21日、経営方針説明会を開催。「IoTのその先へ」をキーワードとし、工場向けのIoT・AIの先進IT企業へと新たな立ち位置を確保していく方針を示した。(2018/6/22)

研究所の最先端技術をシリコンバレーのスタートアップと事業化――NEC、新会社「NEC X」を設立
NECが米シリコンバレーに子会社「NEC X」を設立。画像解析やAI分析といったNECの研究所が持つ技術を核に、シリコンバレーのスタートアップ企業やベンチャーキャピタルとの連携により、新事業開発を推進する。(2018/6/21)

auの料金施策は「ピタット/フラットプラン」では不十分? 株主から指摘が相次ぐ
KDDIが6月20日、第34期定時株主総会を開催。今回は、高橋誠氏が社長に就任してから初めての株主総会ということもあり、高橋氏が目指すKDDIのビジョンが改めて語られた。株主からの質問は、料金施策の不満が多かった。(2018/6/20)

東宝、AlphaBoatと資本業務提携 気鋭のクリエイターとの関係強化へ
新たな才能を取り込めるか。(2018/6/20)

楽天のMNO参入でどう出る? ドコモダケはどこに? ドコモ株主総会 質疑応答
ドコモが6月19日、第27回定時株主総会を開催。ドコモの吉澤和弘社長が事業報告をするとともに、株主からの質問を受け付け、吉澤氏をはじめとする役員が答えた。楽天のMNO参入やポイント事業について多くの質問が集まった。(2018/6/19)

株価は……:
ブロックチェーンなどに最大200億円投資 インフォテリア、中計を発表
ソフト開発などを手掛けるインフォテリアは6月18日、2020年まで3カ年の中期経営計画を発表した。研究開発やM&A(企業合併・買収)などに積極的に投資する考えで、その1つにブロックチェーン(分散型取引台帳)を挙げた。(2018/6/19)

Weekly Memo:
Fintech企業は脅威ではなく仲間――三菱UFJ銀行の経営トップが語る「デジタル変革」への覚悟
日本IBMが先週開催した自社イベントで、三菱UFJ銀行の経営トップが「デジタル変革」について講演した。その内容を基に金融サービスの今後について考察したい。(2018/6/18)

キャラも人気の「my daiz」:
競合ひしめく「AIエージェント」にあえて挑戦、なぜ? ドコモに聞く
NTTドコモが5月末、AIを活用した音声対話サービス「my daiz」をリリースした。Apple、Amazon、Googleなどの競合がひしめくこの分野にあえて参入したのはなぜか。開発担当者に話を聞いた。(2018/6/15)

大山聡の業界スコープ(6):
日系大手電機メーカー8社の今後を占う
日系各社は中長期的な戦略を立案する上でさまざまな課題を抱えている企業が多いように思う。経営陣と現場のコミュニケーションが十分に取れていないことが原因ではないか、と思われるフシが散見されるのだ。電機大手各社を例にとって、過去10年間の変遷を見ながら、各社がどのような経営を行ってきたのか。そして、今後の見通しはどうなのか、について考えてみたい。(2018/6/13)

オムロン:
標高10mの現場IoT「i-BELT」が本格展開、500億円規模を狙う
オムロンが2018年度の事業戦略説明会を開催、2017年に発表した“標高10メートルの現場IoT”「i-BELT」の本格展開を宣言した。(2018/6/13)

製造マネジメントニュース:
日立は「カンパニー」から「ビジネスユニット」へ、成長のエンジンは「Lumada」
日立製作所は2018年6月8日、東京都内で同社の事業方針を投資家向けに説明する「Hitachi IR Day 2018」を開催。その冒頭、各事業やビジネスユニットの説明に先駆けて、同社執行役社長 兼 CEOの東原敏昭氏が登壇し、2018年4月からの新体制や、IoTプラットフォーム「Lumada」の展開状況などについて説明した。(2018/6/12)

製造マネジメントニュース:
IIoTアーキテクチャを活用した新サービスを提供する会社設立
横河電機が100%出資する新会社「アムニモ」が発足した。同社が開発中の産業用IoT(IIoT)アーキテクチャを活用し、新しい価値を持つサービス提供を目指す。(2018/6/11)

シャープ社長、東芝から買収のPC事業「1〜2年で黒字化」 成長局面に自信
シャープの戴正呉社長は、買収する東芝のPC事業について「1〜2年で黒字化し、投資回収する。私の目標にしていく」と語った。(2018/6/7)

Mobile Weekly Top10:
Xperiaはライバルに「遅れ」を取っている?/大手キャリア自ら扱う「セカイルーター」
「Xperia」人気の強さがうかがえた今回のランキング。しかし、その前途にはライバルとの競争が待っています。(2018/6/6)

「SAS FORUM JAPAN 2018」レポート:
ふくおかFGの挑戦、リアルタイムアナリティクス技術を活用したオムニチャネルマーケティングの実現へ
オムニチャネルによる顧客経験価値の向上を重点項目に位置付け、先進的な取り組みを進める、ふくおかフィナンシャルグループの挑戦を紹介する。(2018/6/6)

「プロ経営者」インタビュー【特別編】:
「経営のカリスマ」カルビー松本会長に聞く、RIZAPにコミットする理由
日本を代表する経営者として知られる、カルビー会長 兼 CEO の松本晃氏。松本氏はなぜ、カルビーを去り、RIZAPグループに入ることを決めたのか。インタビューで経緯と今後の展望を聞いた。(2018/6/6)

製造業がサービス業となる日:
“10万円均一”で売り出す製造現場向けIoT基盤、日本電産に成算はあるのか
日本電産は2018年3月、製造現場向けのIoTクラウド分析サービス「Simple Analytics」を発表。同社の製造現場で培ってきた知見やノウハウを基に開発したもので、サービス開発は日本電産が、販売とサポートはセゾン情報システムズが担当する。製造業である日本電産が、自社開発のIT関連サービスを本格的に外販するのは初めてのことだ。(2018/6/6)

シャープ、東芝のPC事業買収について公式発表 「取締役会にて審議を予定」
「当社の発表に基づくものではありません」としながら、内容は否定せず。(2018/6/5)

「シャープ、東芝のPC事業を買収」報道に両社がコメント 「本日の取締役会で審議」
シャープが東芝のPC事業を買収する方針を固めたとの日経報道に両社がコメント。それぞれ、「本日開催の取締役会で審議を予定している」としている。(2018/6/5)

長浜淳之介のトレンドアンテナ:
顧客の若返りに成功 「和食さと」が好調を維持できるワケ
店舗数で和食ファミリーレストラン最大手の「和食さと」。外食産業全体が縮小する中でも成長を続けている。最近ではジュースやお酒が飲み放題のセルフ式ドリンクバーが人気だが、商品開発や仕入れでどのような戦略をとっているのだろうか。(2018/6/5)

石川温のスマホ業界新聞:
ソニー「Xperiaは開発、商品化スピードが他社に劣後している」――5G時代に向けて、逆転できるチャンスはあるのか
2018年度決算が好調な中、スマートフォン(携帯端末)事業の赤字が目立つソニー。事業責任者の石塚茂樹執行役は商品化スピードの遅さをその要因に挙げた。しかし、この事業を諦めるわけにはいかない。5G(第5世代移動体通信)の商用化が間近に迫っているからだ。(2018/6/1)

東芝Nextプラン:
黒字の東芝、メモリ単体で売上高1兆円超え「メモリ事業売却の失敗は考えていない」
東芝が2018年3月期(2017年度)通期決算と中期経営計画を発表した。好調のメモリ事業については「事業売却の失敗は考えていない」と売却に向けた手続きは順調であるとの姿勢を強調した。(2018/6/1)

製造マネジメントニュース:
2021年に車載2.5兆円は変わらず、受注の進捗は50%
パナソニックはアナリスト向けのイベント「Panasonic IR Day」を開催し、2021年度に向けたオートモーティブ&インダストリアルシステムズ(AIS)社の中期戦略などを発表した。(2018/5/31)

大都市にはない工夫を:
ベンチャーが育つ生態系を地方都市でどう作るか?
大都市と比べて地方都市はヒト・モノ・カネが集まりづらく、生態系(エコシステム)に厚みを持たせるには一層の工夫が必要だ。そうした中、山形県鶴岡市では大学や自治体、地元の金融機関、企業などが協力し合ってベンチャー創出、成長の環境を作っている。(2018/5/30)

データサイエンティストが活躍する現場(1):
「データサイエンティストは経営幹部候補」? コニカミノルタジャパンとNTTドコモが語るキャリア
データサイエンティストが活躍する現場とはどのようなものなのか。2018年5月に開催された「SAS FORUM JAPAN 2018」で、データ分析関連人材の雇用や養成に積極的な企業のデータ関連部署担当者やデータサイエンティストが集まり、各社の事業におけるデータ分析の役割や、データ分析スペシャリストのキャリアについて、学生に向けて4セッション、約4時間にわたって説明した。本記事では、これらのセッションのうち、コニカミノルタジャパンとNTTドコモの講演をリポートする。(2018/5/30)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。