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「中期計画」最新記事一覧

年商1兆円にジワリ:
イトーヨーカ堂の閉店ラッシュでドン・キホーテの笑いが止まらない!
イトーヨーカ堂やユニーといった総合スーパーの閉店ラッシュを好機ととらえ、閉鎖物件を狙うのがディスカウントストア大手のドンキホーテホールディングスだ。同社の中期目標である店舗数500店の達成に向け、今後の動きに注目が集まる。(2016/9/27)

なぜNHKはネットで受信料を取ろうとするのか? 波紋広げる石原進経営委員長の発言
「ネットでもいろんなお金が必要になる。受信料を何らかの形でいただくことは必要だ」――NHK石原委員長の発言が波紋を呼んでいる。(2016/9/26)

電通国際情報サービス:
IoTベンチャーと提携、製造業/社会インフラ領域におけるIoT事業の強化へ
電通国際情報サービス(ISID)は、製造業や社会インフラ領域におけるIoT事業強化のため、XSHELLと資本・業務提携を行った。(2016/9/26)

半導体商社トップインタビュー 東京エレクトロンデバイス:
再編が進む半導体業界、TEDが見据える2020年
2016年になっても収まる気配がない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこで、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、東京エレクトロンデバイスで社長を務める徳重敦之氏に、同社が掲げる2020年までの中期経営計画について話を聞いた。(2016/9/14)

IT導入完全ガイド:
SCM改革の次の波は財務経理を救う? 「ヒト」「モノ」と「カネ」で将来を見る「S&OP」
SCMと財務を結び付けるS&OPの考え方を紹介しつつ、第三世代SCMとその活用例、導入のヒントを紹介する。(2016/9/12)

自然エネルギー:
「水路で発電」を低コストに、3人で設置できるマイクロ水車
日本の各地に広がる用水路。規模は小さいものの、その水流を活用して発電する取り組みが広がっている。NTNは農業・工業用水路に設置しやすい、プロペラ式の小水力発電機を開発した。このほど福島県須賀川市の「新安積疎水」での実証を終え、2016年12月から販売を開始する予定だ。(2016/9/8)

2015年度は過去最高業績を達成:
好調 アルプス電気の「これから3年」を聞く
アルプス電気は2015年度、電子部品事業で売上高4340億円、営業利益407億円という過去最高業績を達成した。同社は、さらに今後3年で売上高5000億円、営業利益500億円以上へと引き上げる目標を掲げる。これまで業績を引っ張ってきたスマートフォン向け需要の成長に陰りが見え始めた中で、どういった成長戦略を描いているのか、同社役員に聞いた。(2016/9/7)

「人が豊かに生きる社会」を目指して:
PR:NECならではの、サイバーセキュリティ技術者に広がるキャリアパス
やれ標的型攻撃だ、ランサムウェアだと、サイバーセキュリティをめぐる話題は後を絶たない。NECではこうした直近の脅威への対処に加え、Internet of Things(IoT)や人工知能(AI)などの先端技術とサイバーセキュリティを組み合わせ、高度な社会インフラを実現しようとしている。これにより多様に広がるサイバーセキュリティ技術者のキャリアパスを実現するための人材育成に取り組んでいる。(2016/8/29)

サンケン電気 執行役員兼技術本部副本部長 中道秀機氏:
PR:自動車、産業、Power IoT―― パワエレ総合力を結集し成長市場に挑む
サンケン電気は、IGBT、MOSFETといったパワー半導体素子から、電源ユニットやUPS、パワコンなどの大型機器までを扱う総合パワーエレクトロニクスメーカーとして、自動車をはじめとした成長市場でエコ/省エネを実現する技術、製品の提供を行っている。さらには、間もなく迎えようとしているIoT(モノのインターネット)時代の新たな電源のカタチとして“Power IoT”を提唱。「素子だけでなく、モジュール、システムレベルでの提案が行えるサンケン電気ならではの強みを生かして、Power IoTなどの新しい価値提供を行っていく」という同社執行役員で技術本部副本部長を務める中道秀機氏に、技術/製品開発戦略を聞いた。(2016/8/22)

製造マネジメント メルマガ 編集後記:
もしもソニーと日産のリチウムイオン電池協業が続いていたなら
こういう結末はなかったのかも。(2016/8/16)

電力自由化で勝者になるための条件(6):
電力小売の顧客管理システム、いかにコストを最小に抑えるか
契約の申込受付から料金計算まで含めて、電力の小売事業に必要な業務は幅広い。ITの活用は不可欠だが、薄利多売の小売事業で収益を上げるためには、顧客管理システムの開発・運用コストを最小限に抑える必要がある。当面の顧客数を想定しながら、簡易な仕組みから立ち上げるのが望ましい。(2016/8/12)

データで戦う企業のためのIT処方箋:
第14回 企業規模でみるシステム運用管理のアウトソーシング方法
ITシステムをMSPへアウトソースする際に、IT部門が考慮しなければならない点はたくさんあります。今回は自社の規模という視点からMSPに対するアプローチの方法を紹介します。(2016/8/9)

「Vision2020」達成に向けて成長を加速:
日本電産、Emersonのモーター事業などを買収
日本電産が、米国Emerson Electricからモーター・ドライブ事業と発電機事業を買収する。買収金額は12億米ドル(約1200億円)で、買収完了は2016年度第3四半期(10〜12月)の予定だ。(2016/8/8)

日本電産「買わなあかん、と思っていた」 米エマソン3事業を1230億円買収
日本電産は2日、米国の電機大手エマソン・エレクトリックからモーター、ドライブ事業と発電機事業を総額12億ドルで買収することで合意したと発表した。(2016/8/3)

SL文化を後世に――東武鉄道、半世紀ぶりSL復活 その勝算と、支援する鉄道8社の思い
東武鉄道が来夏、蒸気機関車(SL)の運行を半世紀ぶりに復活させる。維持には電車と比較にならないほどのコストを要するが、その勝算と、それを支援する鉄道各社の思いとは――。(2016/7/29)

復活計画を業界9社が後押し:
東武鉄道が半世紀ぶりにSLを復活 鬼怒川温泉−今市間、12.4キロ
東武鉄道が来夏、蒸気機関車の運行を半世紀ぶりに復活させる。東武鬼怒川線の鬼怒川温泉駅−下今市駅間の12.4キロを観光列車として年間140日程度走らせる計画。(2016/7/28)

安全システム:
10年後を見据えたスバルの新プラットフォームが完成するまで
富士重工業は、2016年10月以降に発売予定の新型「インプレッサ」の国内仕様車を公開した。新プラットフォーム「スバル グローバル プラットフォーム」を採用して“動的質感”を向上するとともに、同社初となる歩行者保護エアバッグを標準搭載として安全性能を高めた。(2016/7/27)

アース製薬、海外進出を本格化 デング熱やジカ熱で需要増……殺虫剤に注目
デング熱やジカ熱といった蚊を媒介とする感染症が心配だ。マダニが媒介する重症熱性血小板減少症候群(SFTS)も怖い。(2016/7/25)

シャープ去るサラリーマン社長、高橋興三氏の苦渋3年「こんなにしんどいとは思わなかった」
シャープから高橋興三社長が去る。「社長がこんなにしんどいとは思わなかった」。就任直後につぶやいた一言が思い起こされる。(2016/7/25)

トップインタビュー:
高い技術力と「脱縦割り」で世界へ NEC・新野社長が語る成長回帰のシナリオ
遠藤前社長からバトンを託され、4月にNECの社長に就任した新野隆氏にインタビュー。目まぐるしく変わるITトレンドの中で、今後どのように動いていくのか。IoTプラットフォームやセーフティビジネスなど、さまざまなキーワードが見えてきた。(2016/7/19)

蓄電・発電機器:
いきなり導入事例を披露、ブラザーが新規事業で燃料電池市場を開拓へ
ブラザー工業は「第10回 オフィス防災EXPO」で、同社の新規事業製品の第1弾である燃料電池システムを披露した。非常用電源としてすでに複数の導入事例がある他、さまざまな用途向けにカスタマイズしたモデルを用意し、2017年前半から本格的に販売を開始する計画だ。ブースで開発のコンセプトや今後の展開について聞いた。(2016/7/14)

「標的型攻撃対策は自前でがんばる」を選んだ西日本鉄道、その苦労と成果とは?
高度なサイバー攻撃では対策も複雑。企業や組織が自前で取り組むのは大変だとされるが、自社運用に取り組む大手私鉄・西日本鉄道グループでの経緯や成果を聞いた。(2016/7/14)

蓄電・発電機器:
小型でも3日以上の連続給電、水素で発電する非常用燃料電池システム
ブラザー工業は同社初となる燃料電池システムを開発した。小型かつ72時間以上の連続稼働を可能にしたのが特徴で、非常用電源としての活用を見込む。(2016/7/11)

企業動向を振り返る 2016年6月版:
ソニー、コンシューマーエレクトロニクス分野の復活がカギ/呉ルネサス
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届け! 2016年6月は、NXP Semiconductorsによる汎用ロジック/ディスクリート事業の売却合意や、ルネサス エレクトロニクスの社長兼CEO就任会見、ソニーの経営方針説明会などがありました。(2016/7/11)

大型/高多層基板市場で国内トップシェア狙う:
OKI、日本アビオのプリント配線板事業を取得
OKIは、日本アビオニクスからプリント配線板事業を取得する。EMS(生産受託)事業拡大に向けて、難易度が高く信頼性が要求されるプリント配線板市場での事業強化を図る。(2016/7/8)

ルネサス 社長兼CEO 呉文精氏:
ルネサス成長へ材料はあるが「意欲足りない」
経営危機を脱し、成長フェーズへと移ろうとしているルネサス エレクトロニクスの社長兼CEOに就任した呉文精氏。「ワールドカップ優勝、世界市場で勝つ」とグローバルな半導体メーカーとしての成功を目標に掲げる同氏にインタビューした。(2016/7/8)

自然エネルギー:
インドネシアの再エネ普及を後押し、発電量46.7GWhの水力発電所を建設
再生可能エネルギーの普及進めるインドネシアでは水力発電の設備容量を、現在の約4000MWから2028年には1万5000MWに増強する計画を掲げている。同国で50年以上にわたって水力発電設備の設計監理に携わってきた日本工営は、現地法人を通じて今年の夏から同国のFITを活用した水発電事業に本格的に乗り出す。(2016/7/8)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
JR九州上場から、鉄道の「副業」が強い理由を考える
JR九州が東京証券取引所に上場を申請した。鉄道部門は赤字のまま。しかし副業のマンションやホテル、飲食店が好調だ。阪急電鉄や東急電鉄の成功以来、鉄道会社は副業とセットで成長してきた。しかしその形態は変化している。小林一三モデルではない、新たな相乗効果を模索する時代になった。(2016/7/8)

省エネ機器:
「企業の環境対策」は事業に引き付けて考える時代に、NECが国連SDGsを導入へ
NECは新たに環境への取り組みとして、国際連合(以下、国連)で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」を導入し、より事業に引き付けた形で運営を進めていく方針を示した。(2016/7/6)

あらためて「テクノロジーカンパニーである」こともアピール:
クラウドで「デジタルエイド」を推進、日本オラクルが2017年度戦略を発表
日本オラクルが2017年度戦略を発表。デジタルで創造的破壊を起こす「デジタルディスラプション」ではなく、デジタルで“助ける/支援する”を促す「デジタルエイド」を推進する戦略を示した。(2016/7/1)

ソニーがロボット再参入 狙いは?
ソニーの平井社長は、人工知能(AI)を活用したロボットの開発に着手したことを明らかにした。10年ぶりにロボットに再参入する狙いは。(2016/6/30)

導入用途や目的を改めて考える:
OpenStackを導入する国内企業のIT現場は、今何を目指しているか
公表されている例はまだ少数だが、日本の一般企業におけるOpenStack採用は、意外なスピードで進んでいる。では、一般企業はOpenStackに何を求めるのか。これを追ってみた。(2016/7/5)

2017年度営業利益5000億円目標も堅持:
ソニー、センサー事業の位置付け変えず積極投資へ
ソニーは2016年6月29日、2016年度(2017年3月期)の経営方針説明会を開催し、2016年4月の熊本地震により業績への影響が生じたものの、2017年度営業利益5000億円以上という中期経営計画の数値目標を変えず、成長を目指す方針を示した。(2016/6/29)

吉野家HD、ラーメンに進出 「せたが屋」買収
吉野家がラーメン店を展開する「せたが屋」を買収。(2016/6/28)

「EZwebは?」「沖縄セルラーは?」「Windows 10 Mobileスマホは?」――KDDI株主総会で出た質問と回答をまとめてみた
株主総会といえば、株主からの質問も大きな注目要素だ。そこで、KDDIの第32期(2015年度)定時株主総会で株主から寄せられた主要な質問とその回答をまとめてみた。(2016/6/22)

「格安SIMに通話定額がないのはドコモのせい?」 ドコモ株主総会でも目立ったMVNOの広がり
ドコモの株主総会で感じられた格安SIM/格安スマホの広がり。4年ぶりの増収増益を達成し、社長が交代するドコモの経営陣に、どんな質問が寄せられたのだろうか。(2016/6/22)

目的のショップへの誘導サービスも:
「Pepper」と「NAVii」、パルコが日米の最新ロボットを接客用に導入
パルコは2016年7月1日にオープンする仙台パルコ2において、2種類の異なるロボットが共同でショッピングセンターの接客業務のサポートを実施すると発表した。(2016/6/20)

製造ITニュース:
フルスクラッチと比べてコスト半減、業務システムを一元管理する「AppSQUARE」
日立ソリューションズ東日本は、「Excel」に代表される表計算ソフトなどを用いて部門独自に構築していた業務システムを、同一システム上に統合し、業務データと業務プロセスを併せた形で一元管理する業務アプリ構築プラットフォーム「AppSQUARE(アップスクエア)」を発表した。(2016/6/20)

製造業×IoT キーマンインタビュー:
きっかけは「スマホショック」、パナソニックがIoTに舵を切る理由
IoTがもたらす革新は、製造業にどういう影響をもたらしているのだろうか。大手電機のパナソニックでは、自社内や自社外でIoTを活用した業務プロセスやビジネスモデルの変革に積極的に取り組んでいる。危機感の裏付けになっているのが「スマホショック」だ。同社のIoT戦略を取り仕切るパナソニック 全社CTO室 技術戦略部 ソフトウェア戦略担当 理事 梶本一夫氏に話を聞いた。(2016/6/15)

太陽光:
太陽光型植物工場でトマト栽培、新規事業の農業ビジネスを本格始動
大林組はグループの中期経営計画で建築、土木、開発事業に続く第4の柱として新領域事業を掲げ、収益基盤の多様化を推進している。その一環として取り組んできた農業事業において、太陽光型植物工場で栽培したミニトマトをこのほど初出荷。新領域の農業ビジネスを本格始動する。(2016/6/15)

EIZO、パナソニック ヘルスケアの手術/内視鏡用モニター事業を買収
EIZOは、パナソニック ヘルスケアの手術/内視鏡用モニター事業を買収すると発表した。(2016/6/7)

ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術:
意志なきリーダーのもとで組織はひとつにならず
さまざまな取り組みによって効率化を進めているにも関わらず、実態としてはあまり変わっていない、もしくは悪化している日本企業。なぜ日本企業の努力は実を結んでこなかったのか?(2016/6/2)

エネルギー管理:
原発稼働で悩む日立、IoTでエネルギー事業の利益率改善へ
日立製作所は「Hitachi IR Day 2016」で、今後の電力・エネルギー事業の戦略について説明した。課題となる低い営業利益率の改善を目指し、各分野でIoTを活用した新ソリューションでの成長を目指す。(2016/6/2)

電気料金の新プラン検証シリーズ(32):
首都圏でも一本勝負、東電より4〜6%安い関西電力に残る課題
関西電力が首都圏向けの小売電気料金プランを発表した。関西圏と同じく1種類に絞ったシンプルな料金メニューで、東京電力の従来電灯Bより4〜6%程度安くなる料金単価を設定した。家電量販店などをはじめ多くの企業との提携戦略を進めて顧客サービスも拡充し、激選区の首都圏を攻める。(2016/6/1)

原点は六連星:
創業100年を機に富士重が「SUBARU」に、狙いは?
富士重工業は平成29年4月、創業から100周年を迎える節目に社名をブランド名の「SUBARU(スバル)」に変更する。(2016/6/1)

蓄電・発電機器:
住友林業が再生可能エネルギー事業を強化、レノバに出資
住友林業は再生可能エネルギー事業強化の方針を進めている。その一環として新たに再生可能エネルギー専業のレノバに出資し、協業により事業強化を図る。(2016/6/1)

太陽光:
太陽電池モジュール出荷がついに減少、パネルメーカーの生存競争が激化
太陽電池モジュールの出荷がついに2015年度は減少に転じた。苦境に立つ太陽電池メーカーはこれらの状況に対し、どのような戦略を取るのか。太陽電池メーカー各社の2015年度の動向と2016年度の取り組みについてまとめた。(2016/5/31)

化学大手各社、「機能商品」の育成強化 原油安に黄信号、再編活発化も
化学大手各社は、他社との差別化が容易で収益性も高い「機能商品」の育成を強化する。(2016/5/30)

日産自動車やライオンが説く:
PR:ビジネスのスピードを加速するITシステム最適化の最前線
企業活動での変化とスピードの重要性がますます高まる中、旧来のITシステムを見直して最適化することが求められる。ITmedia エンタープライズ主催セミナーでは日産自動車やライオン、日本ヒューレット・パッカード、サンディスクの専門家がその勘所を解説した。(2016/5/30)

省エネ機器:
「グローバル環境先進企業」を目指す三菱電機、総合電機の幅を生かし開発加速
三菱電機は、家庭から宇宙までの幅広い製品分野を持つ強みを生かし、事業部や製品を横断したソリューションを提案することで、エネルギー産業において差別化につなげていく方針だ。(2016/5/24)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。