ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「取締役」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「取締役」に関する情報が集まったページです。

覇権争いは原発からクラウドへ:
DMM亀山会長らが語り合う「10年後のパラダイムシフト」――世界の“インフラ勢力図”はどう変わるのか?
変化の激しい時代にチャンスをつかむには、どうすればいいのか。DMM.com会長の亀山敬司氏、gumi会長の國光宏尚氏、グリー会長兼社長の田中良和氏、ウォンテッドリー代表取締役CEOの仲暁子氏ら、時代の先端を行くトップランナーたちが語り合った。(2019/5/17)

虚偽決算のDLE、朝日放送が子会社化 椎木氏は代表取締役を辞任
コンテンツ企画・制作力を活用するとのことです。(2019/5/10)

エコカー技術:
ホンダも電動化の主役はHV、2モーターシステムを新型「フィット」から小型車にも展開
ホンダは2019年5月8日、東京都内で記者会見を開き、2022〜2025年に向けた四輪車事業の体質強化と電動化の取り組みについて発表した。ホンダ 代表取締役社長の八郷隆弘氏が登壇して説明した。(2019/5/9)

「剣と魔法のログレス」開発元、約40人の早期退職者募集 スマホゲーム競争激化で収益減
ゲーム開発のAimingが早期退職者を約40人募集すると発表。「剣と魔法のログレス」シリーズなどの人気作を手掛けてきたが、開発競争の激化に伴う収益減が続いていた。責任を取り、常勤取締役と一部管理職は役員報酬を5〜7月にかけて減額する。(2019/5/7)

CXが拡張するD2Cの可能性(後編):
D2Cが切り開いた市場に大企業が参入、どうする?
ベースフード代表取締役社長の橋本 舜氏、Minimal -Bean to Bar Chocolate-代表の山下貴嗣氏、ウツワ代表取締役のハヤカワ五味氏がD2Cの可能性を語った。(2019/5/7)

IoTセキュリティ:
6億台強のデバイスを守るマカフィー、2019年もIoTへの注力を継続
マカフィーが2019年の事業戦略を説明。同年1月末に代表取締役社長に就任した田中辰夫氏は「当社のセキュリティソリューションは、全世界で6億台強のデバイスを守っている。この規模を基に、デバイスからクラウドを包括的に保護し、法人向けに加えて個人向けの事業展開も強化して行く」と語った。(2019/4/23)

オンライン診療で医師不足を補完 「取締役の7割が医師」の企業の現状と展望
医師不足の一方、医療ニーズが多様化する医療業界。こうした現状を打破する手段の一つとして注目されているのが、医師がスマートフォンなどを使って診療を行う「オンライン診療」だ。(2019/4/18)

ニーズは?:
オンライン診療で医師不足を補完 「取締役の7割が医師」の企業の現状と展望
医師不足の一方、医療ニーズが多様化する医療業界。こうした現状を打破する手段の一つとして注目されているのが、医師がスマートフォンなどを使って診療を行う「オンライン診療」だ。2018年度から保険点数がつき、普及が期待されている。そんな中、オンライン診療システム「ポケットドクター」を手掛けるMRT(東京都渋谷区)は取締役の7割が医師という異色の企業だ。「医者経営だからこそ、医者が使いやすいものが分かる」と語る小川智也副社長に現状と展望を聞いた。(2019/4/18)

Amazon従業員4500人超、気候変動への真摯な取り組み求めベゾスCEOに公開書簡
Amazonの従業員がジェフ・ベゾスCEOと取締役会に対し、企業として地球温暖化対策に真摯に取り組むよう求める公開書簡を送った。書簡には4500人以上の従業員が実名で署名している。(2019/4/11)

懸念や課題は?:
中国の都市交通、AI活用を探る 管理システム「シティブレイン」とは?
昨年秋に中国杭州市における人工知能(AI)を活用した都市交通管理システム「シティブレイン」が話題となった。この3月に杭州市を訪問し、これを運営するアリクラウド担当者から直接確認する機会を得たので、今回はAIによる都市交通管理システムについて述べてみたい。(日本電動化研究所代表取締役・和田憲一郎)(2019/4/9)

スマートエネルギーWeek2019:
NTT×東京電力が目指す「スマートな電力ビジネス」とは?
東京電力とNTTが2018年に折半出資で設立した新会社TNクロス。電力×ICTによる新たな価値創造を目指す同社の取り組みについて、「スマートエネルギーWeek2019」でTNクロス 代表取締役社長 高見表吾氏が語った。(2019/4/8)

ミサワホームが再生建築手法「リファイニング建築」に注力、100%子会社「MAリファイニングシステムズ」設立
ミサワホームは、リファイニング建築の設計・コンサルティングを事業展開する新会社「MAリファイニングシステムズ」を設立した。代表取締役にはミサワホーム取締役専務執行役員の作尾徹也氏が就任し、取締役にはリファイニング建築の提唱者である建築家・青木茂氏を招く。営業開始は2019年6月1日の予定。(2019/4/4)

“おいしいデータ”で、成果が出るAIモデルを育てる(2):
「データセットの準備を丸投げしない」――健康管理アプリ「FiNC」AI開発5つの教訓
ヘルスケアプラットフォームアプリ「FiNC」を開発するFiNC Technologiesで代表取締役CTOを務める南野充則氏は、AI研究開発プロジェクトを通じて得た「5つの教訓」を紹介した。その教訓とは。(2019/4/16)

インテル鈴木代表取締役社長が語る:
国内のPC市場は極めて健全な安定期だがインテル製CPUの逼迫状況は当面続く
2019年3月28日、インテルが2019年最初の第一四半期のプレスセミナーを開き、同社代表取締役社長の鈴木国正氏などが直近の活動報告や今後の展望を語った。(2019/3/28)

UQコミュニケーションズ次期社長に菅隆志氏が内定 6月13日付で就任へ
UQコミュニケーションズの次期社長に菅隆志副社長が内定。6月13日に開催予定の定時株主総会と取締役会での決議をもって野坂章雄社長からバトンを引き継ぐ見通しだ。(2019/3/27)

製造業IoT:
PR:直動案内部品に予防保全を、THKが取り組むIoTソリューションがもたらす価値
大手機械要素部品メーカーであり、産業用機械の中核を担う直動部品で高いシェアを持つTHK。そのTHKが新たにIoTを活用した予兆検知サービスに参入することを発表した。機械要素部品メーカーがなぜ新たなITサービスに乗り出すのか。新たな取り組みについて、THK 取締役専務執行役員の寺町崇史氏に話を聞いた。(2019/3/27)

代表権も再び取得:
「高級車の維持」などに1億円を流用した日本和装元社長、会長として辞任後3カ月で復帰
日本和装ホールディングスが、かつて私物のロールスロイスの維持費など計約1億1000万円を同社の資金から拠出し、責任を取って2018年10月に社長職、12月に代表取締役を辞任した吉田重久氏が代表取締役会長として復帰すると発表した。同社の担当者にその理由を聞いた。(2019/3/20)

実現が本格化:
EV用ワイヤレス給電、なぜ10年にわたり“標準化争い”が続いたのか?
電気自動車(EV)用のワイヤレス給電は、長年2社間で、国際規格標準化をめぐり激しい争いを続けてきた。しかし、この2月、米ベンチャー企業、ワイトリシティが、米半導体大手クアルコムのEV向けワイヤレス給電事業「クアルコム・ハロ」を買収することで決着した。これによって、EV向けワイヤレス給電の実現が本格化すると思われる。ワイヤレス給電は約10年前から提案されてきたアイデアであるが、なぜ10年もの長きにわたり標準化争いが続いてきたのであろうか。筆者も過去にワイヤレス給電に携わった経験があり、考えを述べてみたい。(日本電動化研究所 代表取締役・和田憲一郎)(2019/3/12)

山口土木が堅牢PC「Latitude Rugged」を現場で活用、工期が3分の2に短縮し売り上げ倍に
ICTの全面的な活用を導入し生産性向上を図る山口土木は、デルの高耐久タブレット「Rugged」を現場で積極的に活用している。導入を決定したのは、同社の取締役 統括技術部長兼総務部長・松尾泰晴氏。「プロの土木アスリートとして、新しい建設業のスタイルをつくる」を掲げ、業務効率化の実績は業界内でも高く評価されている。(2019/3/6)

ポスト平成の採用戦略:
「65歳以上の社員募集」「未経験可」――パソナが“仰天採用”に込めた狙いとは
パソナグループが1月末に「65歳以上の“新入社員”を80人雇用する」という斬新な採用戦略を発表。この施策を始める狙いを同社の南部靖之代表取締役に聞いた。こうしたシニア雇用は、生産年齢人口のさらなる減少が抑制される“ポスト平成”時代のスタンダードになるのだろうか――。(2019/3/6)

製造業IoT:
PR:検証! ものづくり変革――グローバルOne Factoryへの取り組み
IoTやAIなどの技術の発展により、製造業にもデジタル化の波が押し寄せている。ものづくりに新たな変革が求められる中で、どのような取り組みが必要になるのだろうか。新たな製造業の姿を模索するNECプラットフォームズの取締役 執行役員専務の大嶽充弘氏に“製造業としてのNECグループ”の取り組みを聞いた。(2019/3/1)

DMS2019:
製造IoTでエキスパートの知見を世界拠点に拡張、ホンダ寄居工場の役割
 モノづくりの専門展「日本ものづくりワールド 2019」(2019年2月6日〜8日、東京ビッグサイト)の基調講演に「Hondaのもの造り〜進化し続ける寄居工場の新たな取組み〜」をテーマに本田技研工業 専務取締役 生産本部長の山根庸史氏が登壇。寄居工場でのIoT(モノのインターネット)などの高度情報活用による「工場生産の安定化」や「グローバルな品質向上」を目指した取り組みについて紹介した。(2019/2/27)

製造マネジメントニュース:
デンソーが役員数を半減、トヨタと同じく専務と常務が消える
デンソーは2019年4月1日付で実施する役員体制の変更について発表。経営の意思決定と執行のスピードアップを狙い、会長、社長、副社長、取締役、専務役員および監査役などの専務役員以上を役員とし、常務役員は役員から外れる。これにより、役員数は55人からほぼ半減の28人に削減される。(2019/2/19)

“カドカワの乱”舞台裏 ドワンゴ出身“天才”川上氏に「見切り」か
カドカワは、ドワンゴ出身の川上量生社長を取締役に降格させ、角川書店出身の松原真樹専務が新社長に就く人事を発表した。グループも再編され、ドワンゴが孫会社に“格下げ”されるなど「角川色」が大幅に強まる。「カドカワの乱」の背景に何があるのか。(2019/2/18)

瀬戸社長「来期は必ず黒字化」:
RIZAPの4〜12月期、最終赤字81億円も再建に手応え 松本晃氏「役目半分終えた」
RIZAPグループが2018年4〜12月期の連結決算を発表。純損益は81億2600万円の赤字だったが、一部の傘下企業は好調に転じた。再建に尽力した松本晃取締役は「お役目の半分くらいは終わったかな」と心境を語った。(2019/2/14)

カドカワの川上社長が退任、後任は松原氏
カドカワは2月13日、川上量生氏が代表取締役社長を退任し、取締役に退くと発表した。(2019/2/13)

クラウドは“選ぶ”から“組み合わせる”フェーズに:
PR:“真のマルチクラウド”はどうすれば実現できる?――今、あらためて直面するクラウドの課題解決に向けgrasysができること
クラウドの登場からおよそ10年が過ぎ、さまざまなクラウドベンダーが提供するサービスや機能は数百に上るようになった。だが、それらを複数のクラウドをまたがって自由に利用できるようにはまだなっていない。「真のマルチクラウド」はどうすれば実現できるのか。ほぼ全員が元プログラマー出身のエンジニアで構成されているというユニークなインフラ会社grasysの代表取締役社長である長谷川祐介氏に話を聞いた。(2019/2/12)

話題書『THE MODEL』を読む:
マルケト福田康隆氏が伝えたかったSaaSビジネスの核心、そして日本のマーケターへのメッセージ
B2Bマーケターに新たな課題図書が誕生した。著者はマルケト代表取締役社長の福田康隆氏。著書に込めた思い、そして多くの人のビジネスをアップデートするメソッドの神髄とは。(2019/2/8)

ソフトバンク、NVIDIA株全売却も「AI群戦略」は変わらず 株価急落もヘッジで損失緩和
ソフトバンクグループの孫正義代表取締役社長兼会長は2月6日、16年12月に約3000億円で取得した米NVIDIAの株式を全て売却したと発表した。(2019/2/7)

ロボデックス:
人のカタチをした双腕協働ロボット「NEXTAGE」ができるまで
「第3回ロボデックス」で、カワダロボティクス 取締役 技術統括 五十棲隆勝氏が講演。「人と共存するヒト型ロボット『NEXTAGE』の開発」と題して、同社の双腕協働ロボット「NEXTAGE」への取り組みについて語った。(2019/2/5)

製造ITニュース:
クラウドやBIなどの成熟が追い風、進化しながら変容するERP市場とインフォアの戦略
「ERPという単語を単体で切り取って考えたり、ERPをクラウドにただ載せ替えただけのことを『クラウド』と表現したりするのは好きじゃない」と断言するのは、2018年11月にインフォアジャパンの代表取締役社長に就任した飯尾光國氏だ。(2019/2/4)

NGT48運営、暴行被害騒動で第三者委員会設置 先に取締役会へ報告するタイプ
調査期間は1カ月半をめどとしているとのことです。(2019/2/1)

リーディングマーク飯田代表に聞く:
「高学歴新卒」は本当に優秀? 活躍しているの?  識者が語る“リアル”
世間では「高学歴だからといって、仕事ができるとは限らない」などとやゆする声が散見される。企業が上位校学生への採用を重視することを批判的に捉える声もある。時として批判を集めてしまう上位校学生だが、実際はどんな能力を持っており、社会で活躍できているのか。“優秀層特化型”の就活サービスを手掛ける、リーディングマーク代表取締役の飯田悠司氏に意見を聞いた。(2019/2/1)

気鋭の起業家たちが語る「テクノロジーと経営」(後編):
DMM亀山会長大いに語る――便利さゆえに逃げられぬ「5Gの世界」
DMM亀山敬司会長、ジーンクエストの高橋祥子社長、Gunosy の福島良典取締役 ファウンダー、セガサミーホールディングス里見治紀社長が、テクノロジーと経営について熱い議論を繰り広げた。(2019/1/18)

気鋭の起業家たちが語る「テクノロジーと経営」(前編):
DMM亀山会長がベンチャーブームに物申す「プレゼンがうまいだけの起業家が増えている」
DMM亀山敬司会長、ジーンクエストの高橋祥子社長、Gunosy の福島良典取締役 ファウンダー、セガサミーホールディングス里見治紀社長が、テクノロジーと経営について熱い議論を繰り広げた。(2019/1/16)

コアスタッフ 代表取締役 戸澤正紀氏:
PR:“ブロードマーケットの達人”を目指し、商社事業とIoTモノづくり事業を積極強化
コアスタッフは、B2B(Business to Business)領域のモノづくりを、半導体/電子部品商社および、メーカーとして、サポートする。2019年は特に「少量多品種」「短納期」「不定期」というニーズに応える事業展開を強化し、成長を図るという。コアスタッフ代表取締役を務める戸澤正紀氏に2019年の経営戦略を聞く。(2019/1/16)

アナログ・デバイセズ 代表取締役社長 馬渡修氏:
PR:アナログを網羅するアナログ・デバイセズが提供するのは「半導体を超えた価値」
アナログ・デバイセズは、リニアテクノロジーの統合などを通じ、センサーから、アナログ・シグナルチェーン、プロセッサ、通信、そして電源まで、アナログ半導体を中心にIoT(モノのインターネット)時代に必要な半導体を網羅する製品ラインアップを整えた。その上で、2019年、アナログ・デバイセズが目指すのは「半導体を超えた価値」の提供だという。同社日本法人 代表取締役社長の馬渡修氏に2019年の事業戦略を聞いた。(2019/1/16)

MONOist IoT Forum 東京2018(後編):
未来は予測できる、GAFAの隙間技術で勝負することが日本企業の生きる道
MONOist、EE Times Japan、EDN Japan、スマートジャパン、TechFactoryの、アイティメディアにおける産業向け5メディアは2018年12月18日、東京都内でセミナー「MONOist IoT Forum in 東京」を開催した。後編ではVALUENEX 代表取締役社長の中村達生氏によるランチセッション「大量の情報を俯瞰して未来を拓く」とその他の講演内容について紹介する。(2019/1/15)

特集:日本型デジタルトランスフォーメーション成功への道(5):
コンテナ、マイクロサービスは何のために使うのか?――経営層に贈る「DX推進の2要件」
デジタルトランスフォーメーション(DX)のトレンドが加速する中、重要な顧客接点となるWeb/モバイルアプリケーションを迅速に開発・改善するための技術、コンテナやマイクロサービスに対する企業の関心が高まっている。だが明確な目的や理解なきまま「ウチもコンテナを使え」という経営層からの声に、戸惑っている向きも決して少なくないようだ。本稿では多くの企業のDX推進を支援しているクリエーションライン 代表取締役社長 安田忠弘氏に、「経営層が認識すべきDX推進の要点」を聞いた。(2019/1/11)

Twitterは表現の自由の場ではない? 日本法人幹部発言、Twitterが考える「健全性」とは
Twitter Japanの笹本裕代表取締役は1、同社の事業戦略説明会で健全性ポリシーに違反したツイートを検知する体制の強化について説明した。その席上、「Twitterは表現の自由の場ではない」と発言したが、直後に広報を介して訂正、「攻撃的・差別的な発言の自由の場を提供しているわけではない」と補足している。(2018/12/26)

PC-8801シリーズのサウンドをWindows上で楽しめる 古代祐三氏の「MUCOM88」が無償公開
エインシャント代表取締役社長の古代祐三氏が製作した音楽ツール「MUCOM88」が、無償で公開された。オリジナルのPC-8801上で動作するディスクイメージの他、Windows版の公開が始まった。(2018/12/25)

スクエニ取締役・齊藤陽介の仕事哲学【後編】:
私が「ドラクエ」から“Vチューバー”アイドルのプロデューサーになった理由
スクエニ取締役の齊藤陽介さんは「ドラクエX」のプロデューサーを引退し、現在は「Vチューバー」アイドルを手掛けている。なぜ、「ドラクエ」から「Vチューバー」のプロデューサーに転じたのか。(2018/12/25)

若者のロールモデルになりたい:
同性愛公表のパナソニック取締役ベイツ氏「LGBTへの差別は日本経済の損失」
6月にパナソニック初の外国人取締役に就任した米国人のローレンス・ベイツ氏が、同性愛者であることをカミングアウト(公表)している自身の経験について、就任後初めて取材に応じた。(2018/12/23)

住宅・ビル・施設Week 2018:
複雑化する複合ビルに求められる、マネジメントのポイントとは?
「住宅・ビル・施設Week2018」でNTTファシリティーズ取締役の小牟田保氏が講演。建物に求められる省エネ性能や事業継続性、地域貢献などの機能が高度化・複雑化する中、今後のビルマネジメントのポイントについて解説した。(2018/12/21)

スクエニ取締役・齊藤陽介の仕事哲学【前編】:
「ドラクエ」前プロデューサーが考える組織論――切り開いた道は後進に譲り自らは荒野を歩く
「ドラクエX」と「ドラクエXI」のプロデューサーを務めたスクウェア・エニックス取締役の齊藤陽介さんは48歳の誕生日をもってオンラインゲーム「ドラクエX」のプロデューサーを引退した。なぜ「ドラクエ」のプロデューサーに若手を据え、自ら後進に道を譲ったのか。齊藤さんの組織論に迫る。(2018/12/21)

住宅・ビル・施設Week 2018:
渋谷の“分かりにくさ”を改善、東急が語る渋谷の再開発ビジョン
「住宅・ビル・施設Week2018」で東京急行電鉄 取締役 常務執行役員の高橋氏が講演。現在進められている渋谷エリアの再開発プロジェクトの展望について語った。(2018/12/20)

ロボット開発ニュース:
LOVEをはぐくむロボット「LOVOT」は先端技術満載、デザインは根津孝太氏
ロボットベンチャーのGROOVE Xは、2015年11月の創業から約3年をかけて開発してきたロボット「LOVOT(らぼっと)」を発表。「人の代わりに仕事はしないが、一緒にいるとほっとする、うれしくなるロボット。LOVOTは人の愛する力を育むことができる」(同社 代表取締役の林要氏)という。(2018/12/19)

5時間に及ぶ取締役会:
ゴーン会長の解任再び見送り、現時点で不正見つからず=ルノー
仏自動車大手ルノーは13日に開いた取締役会で、日本で逮捕されたカルロス・ゴーン会長兼最高経営責任者(CEO)の解任を再び見送った。ゴーン氏の報酬に関する内部調査の結果、現時点で不正は見つからなかったという。(2018/12/14)

製造マネジメントニュース:
革新機構の取締役9人が辞任へ、今後の投資活動も先行き見通せず
産業革新投資機構(JIC)は2018年12月10日、同社社長 CEO(最高経営責任者)の田中正明氏を始めとした取締役9人が辞任することを発表した。辞任時期は「残務整理がつき次第」(JIC)とし直近の投資活動への影響は避ける方針だが、2019年4月以降の新規投資活動は停止する見込み。中長期的な投資方針への影響は必至とみられる。(2018/12/11)

「目的達成が困難なため」:
産革投資機構、田中社長ら取締役9人が総退陣 官民ファンド頓挫
官民ファンドの産業革新投資機構(JIC)の田中正明社長は10日開いた記者会見で、民間出身の取締役9人が辞任すると正式発表した。革新投資機構に残るのは、官僚出身の取締役2人だけとなり、事実上、経営陣の総退陣となる。官の資金を活用して新産業創出を目指した「官によるファンドビジネス」は抜本的な見直しが必要な事態に追い込まれた。(2018/12/10)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。