ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「地球温暖化」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「地球温暖化」に関する情報が集まったページです。

太陽光:
人工光合成で世界最高の効率7.2%、トヨタ系が実用サイズの太陽電池で達成
トヨタ自動車グループの豊田中央研究所が、CO2と水から有用な物質を合成する「人工光合成」を、実用サイズの太陽電池を利用して実現し、変換効率7.2%を達成したと発表した。36cm角の太陽電池を利用したもので、このクラスでは世界最高の変換効率になるという。(2021/4/22)

「カーボンニュートラル」 二酸化炭素排出分を除去 差し引きゼロに
日本は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素など温室効果ガスを年間約12億1300万トン排出している。これを水素などクリーンエネルギーや洋上風力などの再生エネルギーの活用で大幅に削減する。(2021/4/22)

家電メーカー進化論:
スピード経営で知られるアイリスオーヤマ、問題発生のたびに躍進できたワケ
アイリスオーヤマは、コロナ禍でもマスク生産拠点をいち早く国内に構えるなど、スピード経営を実践し続ける企業の1つ。アイリスオーヤマ 代表取締役社長 大山晃弘氏に、時代の流れに素早く対応するスピード経営の秘訣と、時勢を見極める製品展開、今後の事業構想について話を聞いた。(2021/4/22)

「カーボンニュートラル」なぜ菅政権は一気に実質ゼロへのかじを切ったのか
 日本は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素(CO2)など温室効果ガスを年間約12億1300万トン(令和元年度)排出している。これを水素などクリーンエネルギーや洋上風力などの再生エネルギーの活用で大幅に削減する一方、やむを得ず排出される温室効果ガスと同じ量を吸収や除去することで大気中の排出量を2050年時点で「差し引きゼロ」、つまり「ニュートラル(中立)」にすることを目指すのが、菅義偉(すが・よしひで)政権が昨年10月に表明した「2050年カーボンニュートラル」だ。ただ、実現へのハードルは高い。(2021/4/21)

FCV、大型商用車にも必須 EVは充電量多く停電招く恐れ
 トヨタ自動車といすゞ自動車が資本提携し、トヨタ子会社の日野自動車を合わせた3社は、商用車の「CASE」への対応を推進させていく。小型トラック対象に電気自動車(EV)、燃料電池車(FCV)の開発に弾みがつきそうだ。特に、トヨタが持つFCV技術の転用への期待は大きい。(2021/4/16)

製造ITニュース:
複雑なサプライチェーンのCO2排出量算定を効率化する日立の新サービス
日立製作所は2021年4月5日、クラウド型の企業向け環境情報管理システム「EcoAssist-Enterprise」の新サービス「CO2算定支援サービス」を、日立コンサルティングと連携して提供開始すると発表した。複雑化しがちなサプライチェーン(スコープ3)周りのCO2排出量の算定方法などを、EcoAssist-Enterpriseやコンサルティングサービスを通じて見える化、仕組み化する。(2021/4/12)

再生可能エネルギー:
太陽光パネルと蓄電池を個人宅にタダで設置、沖縄電力の再エネ目玉事業「かりーるーふ」
沖縄電力グループは、個人宅の屋根に無料で太陽光パネルを設置し、家主に電力を格安で販売するPPA事業「かりーるーふ」を展開している。かりーるーふは、個人宅の屋根を借りて太陽光パネルを設置し、電力を販売するPPA事業。設備面のサポートはパナソニックが行う。太陽光パネルの初期費用や保守費用は無料で、屋根を貸した住宅には、パネルとともに設置される蓄電池によって災害時にも電力が供給される。これまでに50枠の募集枠に対し、2倍以上の申し込みがあり、人気を裏付けている。(2021/3/30)

今日のリサーチ:
年収が高い人ほどエシカル商品の購買意欲が高い――メンバーズ「気候変動問題・SDGsに関する生活者意識調査」
地球温暖化への意識は世代を超えて高まっています。(2021/3/26)

山岳トンネル工事:
連続練りミキサーを使った速硬性モルタル吹付けシステム、小断面トンネルの補強で有効
熊谷組は、ファテックと共同で、速硬性のFCモルタルを連続練りミキサにより湿式で吹付けるコンパクトな施工システム「FCライナー」を開発した。新システムは、既設トンネルの補強だけでなく、新設の小断面山岳トンネルなどで掘削後、断面に吹付けし、早期に閉合する必要がある場合などにも適用できる。(2021/3/26)

共通テスト再編案 4年後の受験生戦々恐々 保護者「プログラミングどうすれば」
大学入学共通テストの出題教科・科目の再編案が公表された。新たに受験科目として「情報」が新設される。初回の受験生となる生徒や保護者からは「プログラミングをどう学ばせればいいのか」など不安の声が聞かれた。(2021/3/25)

湯之上隆のナノフォーカス(36):
高騰するDRAM価格と横ばいのNAND価格、“SSDコントローラー不足”も明らかに
DRAMとNAND型フラッシュメモリの価格を分析した結果、レガシーなDRAMのスポット価格が異常に高騰していることが分かった。また、SSDコントローラーが不足していることも明らかになった。なぜ、このような事態になっているのかを推測する。(2021/3/23)

製造マネジメントニュース:
2050年のカーボンニュートラル目標実現に向け、再生可能エネルギー導入を推進
安川電機は、地球温暖化の抑制に向けて、グループの環境ビジョンに2050年カーボンニュートラル目標を新たに設定した。グローバル事業活動に伴う二酸化炭素の排出量実質ゼロを目指す。(2021/3/16)

電気自動車などの需要拡大に対応:
DNP、リチウムイオン電池部材の工場を新設
大日本印刷(DNP)は、鶴瀬工場(埼玉県入間郡)内に、リチウムイオン電池の外装材「バッテリーパウチ」を生産する工場を新設、2021年6月の稼働を目指す。電気自動車(EV)など電動車の需要拡大に対応する。(2021/3/2)

総合商社「脱炭素」加速 石炭火力撤退や一般炭権益売却進む
三菱商事がベトナムで計画している石炭火力発電プロジェクト「ビンタン3」から撤退する方針を固めるなど、総合商社各社は、脱炭素に向けた取り組みを加速している。(2021/2/28)

ソーラーシェアリング入門(42):
近づく“再エネ争奪戦時代”の到来、高まるソーラーシェアリングへの期待とは
ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)について解説する本連載。今回は筆者が出席した環境省の「国・地方脱炭素実現会議」で、小泉環境大臣へ行ったプレゼンテーションの内容を紹介するとともに、国内の再エネ需要と太陽光・ソーラーシェアリングの展望について考察します。(2021/2/24)

製造マネジメントニュース:
「EV化で工作機械需要が20%減る」は誤解、市況の緩やかな回復を見込むDMG森精機
DMG森精機は2021年2月12日、2020年度(2020年12月期)の業績を発表。市場環境は2020年4〜6月を底に回復しつつあるもののDMG森精機は2021年2月12日、2020年度(2020年12月期)の業績を発表。市場環境は2020年4〜6月を底に回復しつつあるものの通期では連結受注額が32%減となった他、受注残高も前年度末に比べて500億円減少するなど、厳しい状況を示した。(2021/2/15)

登山鉄道構想了承へ:
富士山にLRT建設、どうなる?
富士山の山梨県側の麓と5合目を結ぶ富士山登山鉄道構想の実現可能性を議論してきた県の検討会の総会が8日午後4時から国会内で開かれる。既設の有料道路「富士スバルライン」に次世代型路面電車(LRT)を走らせる構想を了承する見通しだ。(2021/2/8)

踊るバズワード 〜Behind the Buzzword(11)ブロックチェーン(5):
「ブロックチェーン」に永遠の愛を誓う 〜神も法もかなわぬ無敵の与信システム
今回は、ブロックチェーンについて“技術用語を使わずに”説明してみました。さらに、ブロックチェーンを使用するアプリケーションとして、「借家システム」「ブロックチェーン投票」「ブロックチェーン婚」を紹介します。(2021/2/8)

FCバスも:
横浜市の「EVバス」実証実験が、路線バスの将来像に大きな影響を与えそうな理由
横浜市がEVバスの実証実験を行っている。同プロジェクトは路線バスの将来像を築き上げる可能性を秘めていると筆者は考える。その理由とは?(2021/2/5)

製造マネジメントニュース:
パナソニックが通期業績見通しを上方修正、テスラ向け電池は年間39GWhに増産
パナソニックが2020年度第3四半期業績について説明。アプライアンス社やライフソリューションズ社、オートモーティブ社、インダストリーソリューションズ社の業績が前年同期比以上の水準まで回復。為替や非連結化の影響を除いた実質ベースの売上高は前年同期比で増収、利益も第2四半期に続き増益となった。(2021/2/3)

業績予想を引き上げ:
日本電産の永守会長、省エネモーターの好調「一過性でない」
日本電産の永守重信会長は25日、オンラインで開いた令和2年4〜12月期連結決算の説明会に出席し、家電やパソコン向けの精密小型モーターが好調なことについて、「巣ごもり需要のような一過性のものではなく、1兆円規模の売り上げに成長するだろう」と断言した(2021/1/25)

脱炭素社会の切り札となるか――水素エネルギー活用の最前線を巡る
脱炭素社会の実現に向けて、大きな期待が寄せられる水素。そもそも水素が、なぜ脱炭素社会に役立つのか。水素に関する研究は、どこまで進んでいるのか。水素研究の先進地、山梨県を訪ねた。(2021/1/25)

イーロン・マスク氏、賞金1億ドルの二酸化炭素回収技術コンテスト開催へ
世界一の富豪、イーロン・マスク氏が、「最高の二酸化炭素回収技術に1億ドル(約104億円)の賞金を提供する」とツイートした。詳細は来週発表するとしている。(2021/1/22)

ZEB:
戸田建設の環境技術実証棟がカーボンマイナス棟へ改修、CO2収支をマイナスへ
戸田建設は、2017年6月に竣工した筑波技術研究所内の環境技術実証棟をカーボンマイナス棟へと改修する。施設のライフサイクルでCO2排出量に対し、太陽光発電や地中熱利用、吸収ができる緑化や内外装材の導入などで削減効果が上回り、収支マイナスとなるカーボンマイナスを目指す。(2021/1/20)

東京ガス・内田高史社長 再生エネ 洋上風力発電に力
当社を取り巻いている環境は、デジタル化、顧客の価値観の変化・多様化、エネルギー自由化、脱炭素化の4つに集約される。これらを進めつつ、海外事業もより注力していく。(2021/1/17)

湯之上隆のナノフォーカス(34):
2050年までの世界半導体市場予測 〜人類の文明が進歩する限り成長は続く
コロナ禍にあっても力強い成長を続ける半導体市場。2050年には、どのくらいの市場規模になっているのだろうか。世界人口の増加と、1人当たりが購入する半導体の金額から予測してみよう。(2021/1/14)

ソーラーシェアリング入門(41):
「今後の10年」を決める1年に、2021年のエネルギー市場はどうなるのか?
ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)について解説する本連載。今回は、これかの日本のエネルギー政策にとって、非常に重要な年といえる2021年のエネルギー市場を展望します。(2021/1/13)

マンションビジネス総合展2020:
「中小工務店は全体の10%未満」、ZEH協が最新動向とZEH-M成功事例を解説
ZEH(Net Zero Energy House)推進協議会は新築注文住宅のZEH供給について調査した。結果、ハウスメーカーでは供給する新築物件のうち、約50%がZEHである一方、中小工務店は供給する新築住宅のうち、10%未満がZEHと水準が低いことが判明した。(2021/1/8)

矢野経済研究所が市場調査:
産業用センサー、2024年は1兆4540億円規模へ
矢野経済研究所は、産業用センサー(環境センシング関連)6品目の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、2020年見込みの1兆1360億円に対し、2024年は1兆4540億円規模となる。2019年から2024年までのCAGR(年平均成長率)は3.4%と予測した。(2021/1/7)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ガソリン車禁止の真実(ファクト編)
年末の慌ただしい時期に、自動車業界を震撼(しんかん)させたのがこのガソリン車禁止のニュースだった。10月26日の菅義偉首相の所信表明演説と、12月11日の小泉進次郎環境大臣会見が基本になるだろう。カンタンにするために、所信表明演説を超訳する。(2021/1/1)

空飛ぶクルマで移動 大阪・関西万博基本計画を承認
計画では、会場を「未来社会のショーケース」に見立て、ドローン型の「空飛ぶクルマ」での移動やアバターのオンライン参加を実現するとした。(2020/12/28)

カジュアル化の流れ:
アパレル“総崩れ”はコロナのせい? 復活に必要な6つの「シフト」
コロナ禍でアパレル業界が窮地に陥っている。しかし、根本的な変革が求められていたと筆者は主張する。業界の“悪弊”を抜け出すために必要な戦略とは。(2020/12/28)

アバターで参加:
空飛ぶクルマで移動! 大阪・関西万博は「未来社会のショーケース」
2025年大阪・関西万博の運営主体「日本国際博覧会協会」は25日、理事会を開き、展示内容や会場設計などの基本計画を全会一致で承認、公表した。計画では、会場を「未来社会のショーケース」に見立てて……(2020/12/25)

FCVってEVと何が違うの? トヨタ、燃料電池車「MIRAI」をフルモデルチェンジ 満タン850キロ走行可能に
「空気をきれいにする機能」も搭載……!?!?(2020/12/10)

なぜか紙袋も有料化 ユニクロやGU、百貨店も……「環境保護の観点なら実効性少ない。ポーズ以上の印象を持てない」
 7月から始まったレジ袋の有料化は、5カ月が経過しようとしている。プラスチックごみの排出抑制が目的だったはずだが、なぜか紙袋まで有料化する小売業も出てきている。その理由を聞いてみた。(2020/11/22)

環境認定「SBT]に企業殺到 今年470社超も参加
温室効果ガス排出削減目標「SBT」の認定取得に取り組む企業が、今年に入り急増している。(2020/11/18)

3Dプリンタニュース:
3Dプリンタを使った代替肉の開発実験を開始
ネクストミーツは、3Dプリンタを使った代替肉の開発実験を開始した。プラントベースミート(植物肉)で畜産食肉を再現し、3Dプリンタで成形、量産する。代替肉の普及により、地球温暖化の原因の1つといわれる過剰な畜産を抑制するのが狙いだ。(2020/11/16)

温室効果ガス2050年実質ゼロは実現可能か
政府は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするため、再生可能エネルギーなどの活用を目指す。水素技術やCO2のリサイクル、原子力発電所の活用なども視野に、議論が進んでいる。(2020/11/13)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
やり直しの「MIRAI」(後編)
新型MIRAIは、魔法の絨毯のような極上の乗り心地と、重量級GTとして破格の運動性能を両立している。しかしインフラとの兼ね合いなしにFCVの普及はあり得ない。後編ではそのインフラの今と未来をエネルギー政策全般を通してチェックしてみたい。(2020/11/9)

今日のリサーチ:
地球温暖化へ関心がある生活者は約7割でも関連商品の購入経験者は3割――メンバーズ調査
地球温暖化問題と購買に対する生活者の意識調査です。(2020/10/30)

プロジェクト:
三井不動産と竹中工務店が東京・日本橋で高さ70mの木造オフィスビルを開発
三井不動産と竹中工務店は、東京都中央区日本橋本町で、木造地上17階建て、高さ70メートルのオフィスビルを開発する。今回のプロジェクトでは、木造高層賃貸オフィスビルを建設することで、都心で働くワーカーや来館者、周辺の住人に木造ならではのぬくもりと安らぎを与え、都心での街づくりの新たな価値創造や景観を生み出す魅力あふれる場の構築を目指す。(2020/10/20)

蓄電・発電機器:
定置用蓄電池の世界市場、再エネ急増で2026年に19年比8.5倍に急成長
矢野経済研究所が定置用蓄電池の世界市場に関する調査結果を公表。世界で再エネ導入が加速することに伴い、2026年の市場規模は2019年比率で約8.5倍となる12万666MWhに成長すると予測している。(2020/10/19)

ブレーキの歴史と未来(1):
革のベルトからバイワイヤまで、ブレーキの発展の歴史を振り返る
ブレーキの歴史を振り返ると、自動車の進化や外部環境の変化によって課題が生じ、そうした課題を解決するために発展を遂げてきたことがよく分かります。第1回はブレーキが発展してきた歴史と今後の展望について解説します。(2020/10/19)

Alphabetの次のムーンショットは“農業” 畑ロボットでデータ収集中
Googleの親会社、Alphabetのムーンショット部門が、新プロジェクト「Mineral」を発表した。農作物の複雑さを管理するツール開発に取り組む。ツールの1つは、植物のデータ収集用ロボット「Plant buggy」だ。(2020/10/13)

FAニュース:
最高200℃の加熱が可能な産業用高効率高温ヒートポンプの開発に着手
前川製作所は、最高200℃の加熱が可能な産業用高効率高温ヒートポンプの開発に着手した。シミュレーターを使って導入効果を具体的に示すことで、未利用熱の有効活用を推進し、省エネルギー化への貢献を目指す。(2020/10/6)

食いしん坊ライター&編集が行く! フードテックの世界:
大豆を“肉”にどう変える? 焼肉やステーキはできる? ファミマと不二製油に聞いた
焼き肉やステーキなど、ごちそうに直結する食材である肉。肉に代わる食材として「大豆ミート」が注目を集め、最近はコンビニでも手に入るようになった。大豆ミートはどのように作られ、なぜ注目されているのか――国内でいち早く開発に取り組んできたファミリーマートと不二製油に聞いた。(2020/9/30)

アズビルが解き明かす「BAS」解体新書!(4):
【BAS徹底解剖】BAS/BEMSの「環境への貢献」
建物には、空調、照明、監視カメラなど、さまざまな設備機器が導入されている。それらを効果的に運用するシステムとして、ビルディングオートメーションシステム(Building Automation System、BAS)が存在する。本連載では、制御・計測機器メーカーで各種ビル設備サービスを展開するアズビルが、「建物の頭脳」ともいえるBASやシステムを活用したエネルギー管理システム「BEMS」を紹介し、今後の可能性についても解説する。第4回は、BEMSデータを活用した設備更新や建物の省エネ化などを採り上げる。(2020/9/25)

防災:
法面や傾斜地を遠隔監視可能な「法面傾斜観測計」、作業員の土砂災害被災を防ぐ
グリーンハウスは、近年法面の構造物工で作業を行うスタッフが、土砂災害の被害に遭うケースが増えていることを踏まえて、遠隔地で地すべりや土石流、がけ崩れの予兆を把握し、被災を防ぐ遠隔監視ソリューション「法面傾斜観測計」を開発した。(2020/9/18)

ニューノーマルを生きる建築のRe-build(1):
「デジファブで建築の民主化を」VUILD秋吉代表が拓く建築ファブの夜明け【前編】──建築産業構造の突破口へ
DIYの下地が無い日本でも欧米に遅れること、都市の中で市民誰もがモノづくりを行える工房「FabLab(ファブラボ)」が各地に開設されてから数年が経つ。建築の領域では、マテリアルを切削や積層して形づくる3Dプリンタが、ゼネコンを中心に研究されているが、業界の裾野まで浸透するには、海外とは異なり法令規制など幾多の課題が立ち塞がっているため、まだ時間を要するだろう。しかし、デジファブによって、建築の産業構造そのものを脱構築し、建築モノづくりの手を市井の人に取り戻そうとする意欲的な建築家 秋吉浩気氏が現れた。(2020/9/15)

イノベーションは日本を救うのか(37)番外編:
コロナ後の新しい価値観を探る 〜3つのウェルネスとデジタルアクセラレータ
コロナ禍は、新しい価値観を探る機会なのではないか。こうした中、筆者は最近、今後の世界観あるいはフレームワークとして、「3つのウェルネスとデジタルアクセラレータ」を提唱している。今回は番外編として、これらの考え方を紹介したい。(2020/9/16)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。