「人材交流」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

テレ朝、ホビーメーカーの壽屋を関連会社化
テレビ朝日は5日、壽屋の株式を追加取得し、持分法適用関連会社にすると発表した。（2024/4/5）

NECグループの広範な対応力と丁寧な人材育成：
PR：SAPエンジニアにとって理想の環境とは
NECソリューションイノベータはSAPに関連する人材を集約する形で、2020年にSAPソリューション事業部を立ち上げた。SAP事業のキーパーソンに仕事の醍醐味や同社ならではの教育制度などを伺った。（2024/3/21）

99.9％が「満足」も　パナソニックの若手社員が「社内運動会」で見つけた課題
パナソニックが開催した「社内運動会」が話題だ。ひと昔前のイベントというイメージがある社内運動会だが、主催・実行したのは自主的に集まった令和入社の若手社員たちだった。なぜ若手社員たちは、社内運動会を開催しようと考えたのだろうか。（2024/3/17）

学費を「全額」サポート　メルカリが従業員の「大学院進学」にこだわる理由
メルカリは従業員の「大学院進学」を支援している。2022年から社会人博士支援制度「mercari R4D PhD Support Program」を導入している。（2024/3/12）

製造マネジメントニュース：
ダイハツの再発防止策は「開発期間1.4倍」「試験や評価で増員」
ダイハツ工業は認証不正問題の再発防止策をまとめた報告書を国土交通省に提出した。（2024/2/13）

こうしす！　こちら京姫鉄道 広報部システム課 ＠IT支線（42）：
あなたが失効したのは金のドメイン名ですか、銀のドメイン名ですか
情報セキュリティの啓発を目指した、技術系コメディー自主制作アニメ「こうしす！」の＠ITバージョン。第42列車は「ドメイン名失効」です。※このマンガはフィクションです。（2023/10/25）

こうしす！　こちら京姫鉄道 広報部システム課 ＠IT支線（40）：
「東京都府中市」は「京都府」なんです
情報セキュリティの啓発を目指した、技術系コメディー自主制作アニメ「こうしす！」の＠ITバージョン。第40列車は「住所の整合性」です。※このマンガはフィクションです。（2023/9/6）

JAPAN PACK 2023：
焦点は自動化と環境、「JAPAN PACK 2023」に包装関連400社以上が出展
日本包装機械工業会は東京都内で会見を開き、包装関連機材の見本市「JAPAN PACK 2023（日本包装産業展）」の概要を発表。今回は2023年10月3日〜6日の4日間、東京ビッグサイトの東展示棟2〜6ホールで開催する。（2023/8/31）

製造マネジメントニュース：
日本ミシュランタイヤが群馬県に本社を移転、多様な働き方と通勤方法に対応
群馬県太田市内にあるR＆Dセンター「太田サイト」に本社を移転し、2023年8月1日に登記を完了したと発表した。（2023/8/4）

こうしす！　こちら京姫鉄道 広報部システム課 ＠IT支線（39）：
情報処理技術者試験合格で証明できるもの
情報セキュリティの啓発を目指した、技術系コメディー自主制作アニメ「こうしす！」の＠ITバージョン。第39列車は「情報処理技術者試験」です。※このマンガはフィクションです。（2023/8/2）

車載ソフトウェア：
ホンダとSCSKがソフトウェア開発、ホンダ向け技術者を2030年に1000人
ホンダはソフトウェア開発に関するパートナーシップにSCSKと合意した。（2023/7/10）

品質不正問題：
日立アステモの検査不正は1983年から、今後はテスト自動化に投資
日立Astemoは2021年12月に公表したブレーキ部品やサスペンション部品の検査不正に関する調査結果を発表した。（2023/5/22）

KDDIとIIJが資本業務提携を締結　KDDIはNTTからIIJ株式を取得
KDDIとIIJが、資本業務提携の締結で合意した。KDDIはNTTからIIJの株式を取得し、NTTと共にIIJの筆頭株主となる見通しだ。（2023/5/18）

スタートアップシティーつくばの可能性（1）：
ディープテックスタートアップの聖地を目指すつくば、世界的拠点形成に挑戦
筑波研究学園都市としての歴史を背景に持つ茨城県つくば市のスタートアップシティーとしての可能性を探る本連載。第1回は、茨城県 産業戦略部の担当者へのインタビューを通して、ディープテックスタートアップの聖地を目指すための取り組みを紹介する。（2023/5/15）

デジタル変革の旗手たち：
経営から現場まで、「境界を越えてつながる」人材育成と組織風土変革がDX推進の鍵――旭化成 原田典明氏
2016年よりデジタル技術を活用して400を超える現場の課題解決に取り組んできた旭化成グループ。多様な事業から生まれる「データ」と、それを活用する「人」を価値の源泉と捉え、グループの総合力を結集し、「持続可能な社会への貢献」と「持続的な企業価値向上」の実現に向けたDX推進に取り組んでいる。旭化成グループのDX推進について、ITmediaエグゼクティブ プロデューサーの浅井英二が話を聞いた。（2023/4/12）

今日のリサーチ：
DX着手企業は84％、そのうち成果が出ている企業は75.4％に――電通デジタル調査
電通デジタルが6回目のDX調査の結果を発表。今後日本企業がDXにおける成果を創出し、持続的な成長を実現するためには何が必要となるのでしょうか。（2023/4/6）

DX成果創出と持続的成長を実現する「8つの要因」とは：
調査開始から6年､「日本のDX」はどこまで進んだ？　電通デジタル
電通デジタルは「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2022年度）」の結果を発表した。DXのフェーズは、組織／企業文化／人材といった基盤領域も含めた全社変革期に移りつつあることが分かった。（2023/4/6）

1億円拠出：
経団連、韓国全経連とパートナーシップ　DX対応などに共同で基金設立
経団連が韓国の経済団体「全国経済人連合会」との「未来パートナーシップ宣言」を発表した。日韓両国での経済協力推進のため「未来パートナーシップ基金」を共同で設立し運営することや、DX分野での連携などを盛り込んだ。（2023/3/16）

量子コンピュータ：
量子技術関連4団体が量子技術に関する国際的な協議会発足に合意
量子技術による新産業創出協議会をはじめとする4団体は、量子技術に関する国際的な協議会を正式に発足することに合意した。（2023/3/2）

工場ニュース：
2nm先端ロジック半導体の国産目指すRapidus、北海道千歳市に製造拠点建設を決定
Rapidusは、新たに建設する最先端半導体工場の建設予定地として、北海道千歳市を選定したことを発表した。（2023/3/1）

こうしす！　こちら京姫鉄道 広報部システム課 ＠IT支線（34）：
サイバーじゃなくても、個人情報漏えいって起きるんだね
情報セキュリティの啓発を目指した、技術系コメディー自主制作アニメ「こうしす！」の＠ITバージョン。第34列車は「誤送付による個人情報漏えい」です。※このマンガはフィクションです。（2023/2/22）

人的資本の施策ともリンク：
Zホールディングスで人気の「Z文系AI塾」とは？　社内外の人材交流も促進
Zホールディングスは1月27日、「『リスキリング』の潮流と事例」に関する説明会を実施し、企業内大学「Zアカデミア」の取り組みを紹介した。人気講座である「Z文系AI塾」の中身とは？（2023/2/8）

完訳　CNCF「クラウドネイティブ成熟度モデル」（2）：
CNCFが公開したクラウドネイティブ成熟度モデル：レベル1―コンテナへの取り組み開始直後にやるべきこと
CNCFが公開した「クラウドネイティブ成熟度モデル」を翻訳してお届けする本連載。第2回は、成熟度のレベル1に当たるクラウドネイティブ環境の構築フェーズにおいて、人、プロセス、ポリシー、テクノロジー、ビジネス成果の観点から何を行うべきかを説明した部分を掲載する。（2023/1/25）

老舗はいつも新しい：
なだ万社長に聞く　数十店舗を構えても「調理人と味の質が落ちない組織力」
コロナ禍でも1店舗も閉めなかった日本料理の老舗「なだ万」。後編では巻木通浩社長に、どんな対策を講じてきたのかを具体的に聞いた。（2022/10/21）

「GovTech東京」とは？　東京都が進めるDX推進策の本気度
コロナ禍で行政機関のデジタル化の遅れが浮かび上がる中、東京都はDX推進強化に向けた「GovTech（ガブテック）東京」構想を発表した。官民協働によるオープンイノベーションを強調するこの取り組みで都は何を進めようとしているのか。（2022/9/16）

製造業がサービス業となる日：
現代家庭は既にミッションインポシブル、パナソニックが目指す家事解放の新たな形
パナソニック ホールディングスは「くらしのウェルビーイング」の実現に向けた取り組みを強化。2022年7月29日には、同社 代表取締役 社長執行役員 グループCEOの楠見雄規氏、執行役員でくらしソリューション事業本部長である松岡陽子（ヨーキー松岡）氏が共同インタビューに応じ、これを実現する1つの取り組みとして、Yohanaサービスについて説明した。（2022/8/9）

海外医療技術トレンド（85）：
ブレグジット後の英国で加速するポストコロナ時代のデータ駆動型保健医療改革
本連載第70回や第83回で、ポストコロナの時代における欧州連合（EU）のデータ駆動型健康戦略やデータ越境利用の共通ルールづくりを取り上げたが、Brexit（ブレグジット）後の英国は、どのように対応しているのだろうか。（2022/7/15）

AOKIグループ傘下：
ネットカフェの天下統一！　快活CLUBが、倒産相次ぐ業界で“独り勝ち”したワケ
インターネットカフェ業界が、ピンチに陥っている。かつて2000億円を超えていた市場規模は約1000億円にまで減少、倒産する企業も少なくない。そんな中、“独り勝ち”しているのが快活フロンティアが展開する「快活CLUB」だ。沈みゆく業界の中で、成長を続けられる秘訣はどこにあるのか。常務取締役、中川和幸さんに話を聞いた。（2022/6/18）

「もっとこんな制度があればいいのに」：
KDDIが「社外副業」ではなく「社内副業」を推進するワケ　経験者が感じたメリットとデメリットは？
政府は副業・兼業の普及促進を図る中で、それらの全面禁止とする企業は45％に上る。KDDIもその一つではあるものの、社内副業に積極的に取り組んでいる。その狙いとは？　経験者にメリット・デメリットを聞いたところ……（2022/5/25）

建設専門コンサルが説く「これからの市場で生き抜く術」（6）：
【第6回】建設業の成長を推進する「グループ経営」の極意
本連載では、タナベ経営の建設専門コンサルタントが各回テーマを設定してリレー形式で解説していく。第6回は、建設業のM＆Aで多くみられる「グループ経営」を成功させて企業成長へ導くために、「ホールディングカンパニー」の果たすべき機能と経営者の資質について説く。（2022/4/14）

自動車業界の1週間を振り返る：
「クルマを好きになって」「おかしいと思ったら声を上げて」、入社式のメッセージ
新年度がスタートしました。環境に大きな変化があった方も、変わりのない方も、1週間おつかれさまでした。4月1日には多くの企業で入社式が開かれたかと思います。新卒の新入社員のキラキラした様子をまぶしく感じた方も多いのではないでしょうか。（2022/4/2）

海外事例で考える「脱炭素×製造業」の未来（2）：
なぜBASFは製品4万5000点のCO2排出量を可視化できたのか
国内製造業は本当に脱炭素を実現できるのか――。この問いに対して、本連載では国内製造業がとるべき行動を、海外先進事例をもとに検討していきます。第2回は世界最大の化学素材メーカーであるBASFを題材に、同社がいかにして製品のCO2排出量可視化に取り組んだかを解説します。（2022/3/30）

「働けない」を「働ける」へ、「働き続ける」へ：
PR：雇用を創造し、自らも「はたらいて、笑おう。」を実現
環境の問題で働けない人を事業モデルで働けるようにし、不安や不満で働き続けられない人をデジタルで働き続けられるようにする。私たちの仕事は、雇用にかかわるさまざまな課題を解決することです。（2022/3/29）

IX（Industrial Transformation：産業変革）を推進：
住信SBIネット銀行とデジタルホールディングスが「ID広告エコシステム事業」などで提携へ
両社の強みとノウハウを活用し、相互補完し合うことで社会課題を解決する。（2022/2/10）

突然のM&A　その時、人事がキーマンになる：
“管理職を降ろされ不満噴出”を避けるには？　M＆A後の「等級・評価・報酬制度」統合のコツ
もともと管理職クラスの報酬を得ていたが、M＆A後の新会社では報酬水準が下がってしまったという社員から不満が噴出──M＆A後の「等級・評価・報酬制度」統合には、さまざまなリスクが付きまとう。失敗を避けるためのポイントを解説する。（2022/2/10）

GMOがサイバーセキュリティ事業に参入　国内最大規模のホワイトハッカー組織を子会社化
GMOインターネットグループは、サイバーセキュリティ事業への参入を発表した。92人のホワイトハッカーが所属するサイバーセキュリティ企業イエラエセキュリティの株式（約92億円分）を取得し、子会社化する。（2022/1/24）

品質不正問題：
日立Astemoでブレーキとサスペンションの検査に不正、2000年ごろから
日立Astemo（アステモ）は2021年12月22日、メディアなど向けに説明会を開き、取引先と決めた抜き取り試験（定期試験）がブレーキ部品とサスペンション部品で正しく行われていなかったと発表した。（2021/12/23）

プロジェクト：
ICTで入居者の生産向上を図る延べ約6万m2の複合施設が北海道で着工、NTT都市開発
NTT都市開発は、北海道札幌市で複合施設の開発プロジェクト「（仮称）札幌北1西5（旧北海道放送本社跡地）計画」の起工式を2021年11月12日に開催した。今回の計画では、隣接街区で同社が保有する複合施設「アーバンネット札幌ビル」との一体的な運用で、周辺地域の活性化を支援する。（2021/12/8）

今後は採用を強化：
インターステラテクノロジズ稲川貴大社長が語る「小型の人工衛星で起こるパラダイムシフト」
民間企業で商用ロケット開発を目指す宇宙ベンチャー、インターステラテクノロジズの稲川貴大社長が、「これからの宇宙ビジネス」と題して日本記者クラブで講演した。（2021/12/3）

エネルギー×DXの将来像：
遅れている？　エネルギー業界のDX推進を阻む「壁」を乗り越えるには
近年、大変革が起きているエネルギー業界でDXはどう進んでいくのか。DX推進を阻むエネルギー業界特有の壁は存在するのだろうか？（2021/11/19）

住友商事の挑戦【前編】：
住友商事・南部智一副社長に聞く「DXによる再生の道筋」　社内の構造改革を強力に推進
大手商社の中で事業分野の見直しを含む構造改革を迫られていた住友商事。同社が、DXを活用してターンアラウンド（再生）を図ろうとしている。経営戦略においてDXを中心に位置付け、成功と失敗事例を示すことによって社員に共感を持たせるなど、多様な施策を実行してDXを先導してきたメディア・デジタル事業部門長（CDO）の南部智一副社長にインタビューした。（2021/11/11）

突然のM&A　その時、人事がキーマンになる：
買収する企業、される企業　2社の社内制度をどう融合？　人事がやるべきことリスト
M&Aで異なる2社を統合していくにあたっては、さまざまな社内制度や仕組みをどう折り合わせていくかが問題になる。双方の企業の了解を取り付けながら調整していくために、人事責任者にはどのようなアクションが求められるのか、解説する。（2021/11/8）

FAニュース：
スマート製造の技術連携や事例創出で、EdgecrossコンソーシアムとIVIが提携
Edgecrossコンソーシアムとインダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（以下、IVI）は2021年10月13日、スマート製造の発展に向け包括協定を締結したことを発表した。（2021/10/14）

製造マネジメントニュース：
パナソニック新体制の主役は事業会社、“裏方”HD会社はDXとGXを積極推進
パナソニックは2021年10月1日、2022年4月の持ち株会社制への移行を見据え、従来の社内カンパニー制度を廃止し、新体制における8つの事業会社を想定した仮想的な組織体制へと移行した。これに伴い、パナソニック グループCEOの楠見雄規氏が新体制による方向性について説明した。（2021/10/4）

FAニュース：
オールジャパン体制へ、“つながる”製造業の変革に向けRRIとIVIが連携
「つながる工場」実現に取り組むインダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（以下、IVI）は2021年6月10日、ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会（以下、RRI）とIoT（モノのインターネット）による製造ビジネス変革を目的とする活動の推進で連携する合意文書（MoU）に調印したと発表した。（2021/6/15）

特集：金融DX：
めぶきFGの顧客接点の再設計とDX、競争と協調の選択
業界再編が進む中、地域密着型の成長を求められ、さまざまな競合との顧客サービス改善競争にさらされているのが地銀の置かれた状況だ。めぶきフィナンシャルグループは次の成長に向けてどのような「競争と協調」を実践しているのだろうか。（2021/6/4）

家電メーカー進化論：
パナソニックの“スピード開発”を後押し、Shiftall 岩佐CEOに聞く（後編）
岩佐琢磨氏は、新卒入社したパナソニックを2008年に退社し、Cerevoを起業。その後設立したShiftallは、全株式をパナソニックへ売却し100％子会社となる。後編では、現在パナソニックで担っている役割、家電メーカーが生き残るために必要な取り組みなどについて、Shiftall 岩佐CEOに話を聞いた。（2021/5/28）

ホリエモンが仕掛ける「宇宙ビジネス」【後編】：
堀江貴文は、いかにしてゼロから築き上げたのか　「宇宙ビジネス立ち上げの原動力」を聞く
ホリエモンこと堀江貴文氏が創業したベンチャー企業インターステラテクノロジズ。堀江氏が宇宙ビジネスへの参入に動き始めたのは00年にさかのぼる。その後、国内における民間宇宙開発を目指す組織「なつのロケット団」を結成して、ゼロからロケットの開発に取り組んできた。堀江氏インタビューの後編では堀江氏が、「ゼロ」からロケット開発を可能にしてきた背景を聞く。（2021/4/3）

産業動向：
清水建設が北米のエンジニアリング会社を買収、株式の取得額は約5億円
清水建設はこのほど、北米のエンジニアリング会社Perigon Internationalを買収した。今回の買収を弾みに、今後はさらに北米での事業拡大に取り組み、長期ビジョン「SHIMZ VISION 2030」で示した連結売上利益の事業構成「海外25％：国内75％」の実現を目指す。（2021/2/8）

TEジャパン 社長 松井啓氏：
PR：ボーダレス化に対応する「ONE TEジャパン」 ―― 花ひらく1年に
TE Connectivityの日本法人であるタイコ エレクトロニクス ジャパン（以下、TEジャパン）は、ビジネスのボーダレス化に対し、『ONE TEジャパン』をスローガンに掲げ、事業部間の連携強化とそのための組織作り、グローバルな人材の育成に取り組んでいる。2021年1月1日付でTEジャパンの新社長に就任した松井啓氏は、「ONE TEジャパンというマインドセットが花開く年にしたい。そのために、応援団長として社員を全力でサポートしていく」と意気込みを語る。（2021/1/20）