「蓄電池」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

ハイエンドEV向け22kW OBCも披露：
再エネの高電圧化に　DC1500V対応SiCモジュール、Infineon
インフィニオン テクノロジーズ ジャパンは「第40回 ネプコン ジャパン -エレクトロニクス 開発・実装展-」に出展し、再生可能エネルギー向けの高耐圧な炭化ケイ素（SiC）モジュールやハイエンド電気自動車（EV）向けのオンボードチャージャー（OBC）リファレンスデザインを紹介した。（2026/2/2）

ソーラーシェアリング普及を推進へ　ウエストHDと千葉エコが資本業務提携
ウエストホールディングス（ウエストHD）と千葉エコ・エネルギーは2026年1月15日、営農型太陽光発電所事業における資本業務提携契約を締結したと発表した。（2026/1/30）

約定単価・総額は過去最高　29年度対象の容量市場メインオークション約定結果
2025年度容量市場メインオークション（対象実需給年度：2029年度）の約定結果が公表。約定単価と約定総額ともに過去最高という結果となった。（2026/1/30）

高度な集積技術を生かし切る：
PR：EVに複雑なBOMは要らない――高耐圧や大電力に1チップで応える絶縁電源IC
MPS（Monolithic Power Systems）はトラクションインバータやオンボードチャージャにおいて、実装面積や部品コストを大幅に低減する車載用の絶縁電源ICを開発した。多くの機能をわずか10mm角のパッケージに搭載した高耐圧DC/DCコンバータICや、絶縁機能を内蔵した24V入力／24V出力のゲートドライバ向け電源モジュールだ。いずれも、得意とする高度な集積技術を生かしている。（2026/1/30）

電力供給サービス：
需給調整市場の価格予測メニューを追加　日本気象協会のプライス予測サービス
日本気象協会は2026年1月22日、電力取引価格予測サービス「プライス予測」を拡充し、新メニュー「需給調整市場価格予測」を追加すると発表した。（2026/1/29）

蓄電・発電機器：
国内の蓄電所ビジネス市場　2030年度に4240億円規模に
矢野経済研究所は2026年1月20日、国内の蓄電所ビジネスに関する市場調査結果を発表した。（2026/1/29）

全国で5倍増している大規模蓄電所　必要に応じて電気を充放電、課題はシステムの中国依存
発電量が多いときに電力を蓄え、必要なときに放電する蓄電所。電力網に接続し、電力の需給を調整するこの蓄電所が全国で急拡大している。（2026/1/27）

工場ニュース：
カナデビアが電子ボードの新工場棟を建設、生産能力を7割増強へ
カナデビアは、京都府の舞鶴工場内に、半導体製造装置用の電子ボードやユニットを生産する新棟を建設すると発表した。電子ボードの年間生産能力を現在の2万9000枚から4万9000枚へと引き上げる。（2026/1/21）

EV向け高機能材料インタビュー：
トヨタのEVに載る全固体電池用正極材、強みとは
トヨタ自動車が2027〜2028年の実用化を目標に掲げる「全固体電池」。その重要材料である正極材開発のパートナーに選ばれたのは住友金属鉱山だ。同社へのインタビューを通して、両社が試行錯誤の末に開発した正極材の特徴や現状について深掘りする。（2026/1/21）

高いトルクで締付け、緩めが可能「ハイコーキ 36V インパクトレンチ WR36DH」が23％オフの3万9900円に
Amazonのタイムセールにて、ハイコーキの36Vインパクトレンチ「WR36DH」が23％オフで登場。クラス最強のトルクとスマホ連携機能を備え、タイヤ交換にも適したAmazon限定モデルが3万9900円で販売中だ。（2026/1/20）

経産省がアンカーのリコール進ちょく状況を発表　製造／品質管理体制を強化
経済産業省がアンカー・ジャパンが10月に発表したリコールについての進ちょく状況を公開した。（2026/1/16）

製造マネジメントニュース：
GX推進に向け重点分野別投資戦略を改定、鉄鋼や自動車、蓄電池などを強化
経済産業省は、エネルギーの安定供給と経済成長、脱炭素を同時に達成するためのGXに向けた「分野別投資戦略」を改定した。電力需要の増加など不確実な投資環境に対応しつつ、国内のGXを推進する。（2026/1/16）

カーボンニュートラル：
竹中工務店が建設現場で使える「けん引式水素発電装置」を開発　水素吸蔵合金タンクと燃料電池を一体化
竹中工務店、那須電機鉄工、日本フイルコンは、小型軽量の水素吸蔵合金タンクと燃料電池を一体化したけん引式水素発電装置を開発した。（2026/1/15）

電動化：
トヨタ車体の小型EV「コムス」1.1万台がリコール、7年前の改善対策に新原因が判明
トヨタ車体は、小型EV「コムス」のリコールを国土交通省に提出した。充電器とパーキングブレーキ、2件のリコールを届け出ている。特に、充電器のリコールは、2012年7月の発売から13年以上生産してきたほぼ全ての車両が対象となる大規模なものだ。（2026/1/15）

第110回「調達価格等算定委員会」：
地上設置型の太陽光発電、2027年度からFIT/FIP支援の対象外に
資源エネルギー庁の「調達価格等算定委員会」の第110回会合において、地上設置型太陽光（10kW以上）については着実なコスト削減の進展などを背景に、2027年度以降FIT/FIP制度における支援の対象外とする案が示された。（2026/1/14）

エイブリック 代表取締役 社長執行役員　田中誠司氏：
PR：高付加価値アナログ製品で新たな成長軌道へ　欧米ビジネスにも手応え
高付加価値なアナログ半導体を開発し、グローバルニッチトップを目指すエイブリック。この数年間、事業譲受や組織刷新など、ビジネス拡大に向けた土台作りを進めてきた。2026年はこうした取り組みを成長軌道に乗せるとともに、欧米でのビジネス拡大も加速させる。同社 代表取締役 社長執行役員である田中誠司氏に戦略を聞いた。（2026/1/14）

製造マネジメントニュース：
旭化成の半導体材料成長戦略、AIサーバの進化を支える新素材とは
旭化成は2027年度の営業利益目標として2700億円を掲げている。この目標達成の鍵を握るのは「重点成長事業」だ。中でも、エレクトロニクス事業では、急速に拡大するAIサーバの需要を捉え、成長を目指している。重点成長事業説明会を通して、エレクトロニクス事業の成長戦略を紹介する。（2026/1/13）

第1回「分散型エネルギー推進戦略WG」：
分散型エネルギーリソースの導入による新たな課題とは？　エネ庁が対応策の検討を開始
蓄電池や再エネなどの分散型エネルギーリソースの拡大が進む一方で、セキュリティや持続可能なビジネスモデルの確立など、新たな課題も顕在化している。資源エネルギー庁ではこうした分散型エネルギーの現状把握や課題解決に向け、新たなワーキンググループを立ち上げた。（2026/1/9）

MONOist 2026年展望：
どうなるEV向け全固体電池材料、2026年のキーワードは製造プロセスの最適化
2025年もEV向け全固体電池やその材料の開発に向けてさまざまな取り組みが行われた。国内の自動車メーカーや素材メーカーなどの過去の取り組みを振り返りながら、2026年以降に全固体電池やその材料でどういったアプローチがとられるかを考察する。（2026/1/8）

IT産業のトレンドリーダーに聞く！：
クルマは95％の時間停まっている――シャープが挑む「部屋になるEV」と、大阪・堺筋本町への本社移転が示す覚悟
ポストコロナ時代に入り、業界を取り巻く環境の変化スピードが、1段上がった。そのような中で、IT企業はどのようなかじ取りをしていくのだろうか。大河原克行さんによる経営者インタビュー連載は、シャープの後編だ。（2026/1/2）

NITEが「蓄電池の安全ガイドライン」の暫定版を公表　安全要件を整理
蓄電池に関連したトラブルの低減に向け、製品評価技術基盤機構（NITE）は「公共調達・重要インフラ向け蓄電池システムの安全ガイドライン」の暫定版を公表した。（2025/12/29）

PCユーザー必見の2025年ベストバイ　ポータブル電源「EcoFlow DELTA 3」を“最強のUPS”として導入した理由
最新のスマートフォンやガジェットが豊作だった1年だが、インドア派の筆者が選んだNo.1アイテムは、意外にもアウトドアの定番「ポータブル電源」だった。（2025/12/27）

太陽光：
シャープが住宅太陽光と蓄電池の新製品　出力アップで対応範囲を拡大
シャープは2025年12月、住宅用の太陽光発電システムと蓄電池システムの新製品を開発したと発表した。それぞれ2026年4月10日と同年年2月13日から販売を開始する。（2025/12/26）

高圧系統用蓄電池を最適運用　東京ガスが運用サービスを拡張
東京ガスは2025年12月23日、高圧系統用蓄電池を対象とした最適運用サービスの提供を開始すると発表した。（2025/12/26）

組み込み開発 年間ランキング2025：
炎上したのは暑過ぎた夏のせい!?　永守イズムのマイクロマネジメントを懐かしむ
2025年に公開したMONOist組み込み開発フォーラムの記事をランキング形式で振り返る。1位に輝いたのは、モバイルバッテリーをはじめとするアンカー製品のリコールの記事でした。（2025/12/26）

中〜高周波アプリケーション向け：
長寿命の1200V SiC MOSFETパワーモジュール、ビシェイ
ビシェイ・インターテクノロジーは、車載やエネルギー、産業、通信システムなどの中〜高周波アプリケーション向けに、1200V SiC MOSFETパワーモジュール「VS-MPY038P120」「VS-MPX075P120」を発表した。4個または6個のMOSFETを搭載する。（2025/12/24）

製造マネジメントニュース：
電池の安定供給に向け業界横断の新会社設立、日立などが参加し生産基盤確立へ
電池サプライチェーン協議会は、同協議会に加盟する設備関連企業9社が蓄電池製造設備産業強化に向けて、共同事業体「Swiftfab Energy Systems株式会社」を設立することに合意したと発表した。（2025/12/19）

太陽光発電協会が「地域貢献型太陽光」を表彰　「ソーラーウィーク大賞」で取り組みに脚光
地域に愛される太陽光発電──その多様な進化を遂げた実例が数多く現れた。太陽光発電協会（JPEA）は、このほど2025年度「ソーラーウィーク大賞」の表彰式を開催。太陽光発電への逆風も吹くなか、これからの“あるべき姿”が鮮明になった。（2025/12/15）

セキュリティと信頼性をいかに向上させるか：
PR：「特定重要物資」に指定された国産クラウドが守る“4つの主権”とは？
DXに不可欠なクラウドサービスが、経済安保上の特定重要物資に指定された。供給確保計画の認定を受けた国産クラウドサービス事業者は、セキュリティと信頼性の向上に向けて、どのような取り組みをしているのか。（2025/12/10）

電気も貨物、蓄電池搭載船を屋久島運航へ　海上パワーグリッド、洋上風力のケーブル代替も
電気を運搬すれば、余剰電力を離島に送電したり、海底ケーブルを敷くのが困難な海域にも洋上風力発電所を設置したりすることが可能になる。（2025/12/9）

リモート相談やドローン配送　ローソン、地域創生拠点のコンビニを全国100カ所に展開
コンビニ大手ローソンとKDDI、大阪府池田市は5日、市内で人口減少と高齢化が進む地域の再活性化に向け、包括連携協定を締結した。（2025/12/8）

ローソンの“街作り”、大阪で2026年夏スタート　KDDIと連携
ローソンとKDDI、エイチ・ツー・オー リテイリング（H2O）は12月5日、地域住民の買い物や交流、災害時の支援拠点となる新店舗を2026年夏に大阪府池田市に開店すると発表した。ローソンの店舗を核とした街づくり構想「ハッピー・ローソンタウン」の初の展開事例となる。（2025/12/5）

パナソニックグループIRデー2025（前編）：
2028年度までに3倍に、パナソニック エナジーはAIデータセンター向け電源に勝機
パナソニックグループは「Panasonic Group IR Day 2025」を開催し、同グループが注力する「ソリューション領域」で成果を残している3つの事業の戦略について説明した。前編で基本的な考え方と、AIデータセンター向けソリューションで実績を伸ばすパナソニックエナジーの取り組みについて取り上げる。（2025/12/3）

第5回「次世代電力系統WG」：
系統用蓄電池による「空押さえ」対策　契約申請の「土地取得」を要件化へ
系統用蓄電池の系統アクセス手続きが急増する中で課題となっている「空押さえ」の問題。資源エネルギー庁の「次世代電力系統ワーキンググループ」の第5回会合では土地取得を申請条件に加えるなど、その新たな対応策が議論された。（2025/11/28）

蓄電・発電機器：
オムロンが住宅用蓄電池に13kWhの新モデル、設置面積を45％削減
オムロンが住宅用蓄電システムに13kWhモデルを追加。従来機種と比較して大幅に小型化を図ったのが特徴だ。（2025/11/21）

AIニュースピックアップ：
データセンター電力需要が2030年に倍増へ　環境対策の遅れをGartnerが指摘
Gartnerは、AIサーバ急増により世界のデータセンター電力需要が2030年に980TWhへ倍増すると予測した。米国と中国が需要をけん引する中、発電手段はSMRなどへ転換期にある。日本は再エネ証書が広がるも、高電力設備や環境対策の遅れが課題だ。（2025/11/21）

大原雄介のエレ・組み込みプレイバック：
AI半導体市場の「アキレス腱」　成長を脅かす電力不足
異様なまでの成長が予測されているAI半導体市場。だが現在、特にトレーニングの分野では、電力消費という深刻な問題に直面している。これは“AIバブル”の崩壊を招く引き金になり得る大きなリスク要因ではないか。（2025/11/19）

素材／化学インタビュー：
脱炭素社会実現のため化石燃料の価格を目指せ！　コスモの合成燃料戦略
脱炭素の切り札とされる「合成燃料」と「バイオ燃料」の普及で障壁となっている「高い製造コスト」。コスモエネルギーホールディングスが開発を進めるCCU技術とバイオ燃料製造技術がこの壁を乗り越えようとしている。（2025/11/19）

走るガジェット「Tesla」に乗ってます：
日本にも「自動運転」がやってくる　先行する海外メーカー、国内勢は“いつか来た道”を回避できるのか
米テスラと日産が相次いで日本国内での自動運転走行動画を公開。横浜や銀座の複雑な道をハンズオフで走る映像は衝撃的だが、技術の中身は大きく異なる。カメラだけのテスラ、センサー多数の日産。システムも自社開発のテスラと異なり、海外メーカー英Wayveのシステムを使う日産の動画は、日本の自動車産業の未来に警鐘を鳴らしているのかもしれない。（2025/11/16）

製造マネジメントニュース：
全国規模で蓄電池分野の人材を育成するネットワーク設立
経済産業省などの協力の下、蓄電池分野の人材育成を全国に広げる「バッテリー先進人材普及ネットワーク」が設立された。関西地域の高校や高専を中心に実施してきた教育プログラムを、全国および大学に拡大していく。（2025/11/12）

製造マネジメントニュース：
蓄電池監視劣化診断サービス市場、2035年に69億円へ拡大
富士経済は、蓄電池の監視と劣化状態診断における技術とサービスの国内市場を調査した結果を発表した。（2025/11/10）

第108回「制度検討作業部会」：
需給調整市場の一次・二次②・複合商品　2026年度の上限価格を半減へ
2024年4月から全ての商品の取引がスタートした需給調整市場。しかし一部の商品で調達費用が高騰するなど、課題も指摘されている。そこで資源エネルギー庁の制度検討作業部会では、足下の取引状況の確認などとともに、2026年度以降の対応方針について検討を行った。（2025/11/7）

スマホで完結「J:COM プレミアムローン」提供、J:COM加入者なら1.3％〜14.0％の優遇金利　銀行やクレカの参入は？
JCOMフィナンシャルが、個人向けローンサービス「J:COM プレミアムローン」を11月25日から提供する。J:COMサービスを利用していると一律3.0％の金利引き下げが適用される。「MY J:COM」アプリまたはWebサイトから申し込みができ、申し込み完了から最短10分で借り入れが可能だという。（2025/11/6）

BLUETTI、飛行機内にも持ち込めるポータブル電源「AORA 10」を発表　「家庭の“動くコンセント”に」
日本限定モデルのポータブル電源「AORA」シリーズの最小・最軽量モデル「AORA 10」が登場した。（2025/11/4）

蓄電・発電機器：
日本ガイシがNAS電池事業から撤退　部材価格の上昇や競争環境の激化で
日本ガイシはエナジーストレージ事業として展開するNAS電池の製造と販売活動を終了すると発表した。今後、新規受注の獲得は行わない方針だ。（2025/10/31）

設計力の源泉：
PR：CAE×最適化技術でパワエレの「最適解」を迅速に導く　オムロンが挑むデジタルデザイン
カーボンニュートラルや工場の自動化といったメガトレンドを背景に、オムロンがパワーエレクトロニクス（パワエレ）の技術開発を加速している。CAEと最適化技術を巧みに組み合わせ、蓄積されたノウハウだけでなくAI技術なども柔軟に取り入れながら、スピーディに設計の最適解にたどり着くことが同社の強みだ。（2025/10/29）

Japan Mobility Show 2025：
シャープがEVコンセプト「LDK+」第2弾を公開、全長4.3mクラスの小型ミニバン
シャープは、「Japan Mobility Show 2025」において、自社開発EVのコンセプトモデル「LDK+」の第2弾を初公開すると発表した。（2025/10/27）

シャープのEVは“止まっている時間”に着目、クルマが第2のリビングルームに　2027年度に本格参入へ
シャープは10月24日、オンラインで説明会を開催し、電気自動車（EV）の新しいコンセプトモデル「LDK+（エルディーケープラス）」の第2弾を発表した。同社が提唱する「AIoTによる新しい暮らしのかたち」を象徴するプロジェクトであり、今回のテーマは「止まっている時間」だ。これまでの自動車が移動を目的とした「走るための空間」であったのに対し、シャープは“止まっている時間にこそ価値がある”と考え、車を家のリビングルームや書斎のように活用する提案を打ち出した。（2025/10/24）

リコール製品情報：
モバイルバッテリーでまたリコール、対象は41万台　経産省がアンカーに報告要求
アンカー・ジャパンが2022年12月〜2025年10月に販売したモバイルバッテリー1製品、スピーカー3製品の計4製品について、経済産業省はリコールが実施されたと発表。併せて、これまでの複数の重大製品事故報告やリコールの実施状況を受け、アンカー・ジャパンに対して管理体制／実施状況などに関する報告を要求した。（2025/10/22）

メンテナンス・レジリエンスTOKYO2025：
ポータブル電源のイメージを覆す、ヨシノの世界初「三元固体電池」
これまでのポータブル電源は重く、温度が低いまたは高い過酷な建設現場の環境で使えない、寿命が短いなどのネガティブな印象があった。ヨシノパワージャパンが販売するポタ電は、独自の三元固体電池を搭載し、コンパクトサイズと軽量性に加え、極低温から高温までの安定動作、4000回の充放電サイクルの長寿命で、従来のイメージを覆す電源だ。（2025/10/21）