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「蓄電池」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「蓄電池」に関する情報が集まったページです。

太陽光:
Looopが北海道に蓄電池併設型メガソーラー、出力変動を抑えながら6100世帯分を発電
Looopおよび日本グリーン電力開発が北海道で蓄電池併設型メガソーラーの運用を開始。一般家庭約6100世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。(2019/10/15)

ドコモ、KDDI、ソフトバンクが台風19号の対策を発表 移動基地局車や充電サービスなど
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3キャリアは、台風第19号の接近に伴う対策を発表した。移動電源車や移動基地局車の配備を進める。ショップで無料で充電可能なサービスも提供する。(2019/10/11)

電気自動車:
走行中のEVへワイヤレス給電に成功、東大らがインホイールモーターを新開発
東京大学と民間企業らの研究グループが、走行中の電気自動車にワイヤレス給電が可能なシステムを開発。従来より実際の車両に搭載しやすくした他、モーターや給電能力も高めることに成功した。(2019/10/11)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
ドイツで広がるアンチSUV、大小いろんなクルマがいた方がいいじゃない
太ったクルマでもいいじゃない。1人しか乗れないような変なクルマもいいじゃない。(2019/10/9)

エネルギー管理:
「誰でも参加できる電力市場」の実現へ、運用開始が迫るデジタルグリッドのP2P電力取引基盤とは?
東京大学発のスタートアップ企業、デジタルグリッド。同社が構築したP2P電力取引プラットフォームが、2020年1月に動き出す。2019年7月に就任した新社長、豊田祐介氏にその具体的な事業スキームとビジョンを聞いた。(2019/10/9)

蓄電・発電機器:
京セラが「世界初」の新型リチウムイオン電池を量産化、卒FITユーザーを取り込めるか
京セラが粘土(クレイ)状の材料を用いて電極を形成する「クレイ型リチウムイオン蓄電池」の量産化を決定。高い安全性と長寿命、低コスト化が可能なのが特徴で、採用第1弾製品として住宅用蓄電システムを2020年に販売する計画だ。(2019/10/7)

組み込み開発ニュース:
京セラが世界初のクレイ型リチウムイオン電池、粘土状の電極材料が違いを生む
京セラは、「世界初」(同社)となるクレイ型リチウムイオン電池の開発に成功するとともに、採用製品の第1弾となる住宅用蓄電システム「Enerezza(エネレッツァ)」を2020年1月に少量限定発売すると発表した。クレイ型リチウムイオン電池は、粘土(クレイ)状の材料を用いて正極と負極を形成することから名付けられた。(2019/10/3)

セブン、再エネ100%店舗の実証実験開始 まずは神奈川県内の10店で
 セブン−イレブン・ジャパンは26日、自社の一部店舗で、運営に必要な電力の全量を再生可能エネルギーから調達する実証実験を順次始めると発表した。店舗に設置した太陽光パネルと蓄電池などを組み合わせ、必要な電力量をまかなう。二酸化炭素(CO2)の排出量削減により、持続可能なコンビニ運営を目指す。(2019/9/27)

セブン、再エネ100%店舗の実証実験開始 まずは神奈川県内の10店で
店舗に設置した太陽光パネルと蓄電池などを組み合わせ、必要な電力量をまかなう。(2019/9/27)

自然エネルギー:
セブンが“再エネ100%”でコンビニ運営、卒FIT太陽光やEVの蓄電池も活用
セブン-イレブン・ジャパンが神奈川県内のコンビニ10店舗において、運営に必要な電力を全て再生可能エネルギーとする実証実験を開始。太陽光発電、蓄電池、卒FIT電力の調達などを組み合わせて再エネ由来100%の店舗運営を実現する計画だ。(2019/9/27)

東京モーターショー2019:
東京モーターショーは「未来の暮らし」を発信する場に、お手本はCES
日本自動車工業会(自工会)は2019年9月26日、東京都内で記者会見を開き、自工会会長の豊田章男氏らが出席して「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)のコンセプトを説明した。(2019/9/27)

三菱電機 執行役員半導体・デバイス第一事業部長 山崎大樹氏:
IGBTとIPM主軸に売上高2000億円超へ、大型投資も実施
人口増加や経済成長、テクノロジーの発展に伴って世界のエネルギー消費量が増加を続けるなか、省エネ化/低炭素社会のキーデバイスとなるパワー半導体に注目が集まっている。今回、IGBTをはじめとするパワー半導体の主要メーカー、三菱電機の執行役員、半導体・デバイス第一事業部長、山崎大樹氏に話を聞いた。(2019/9/27)

関西初のSST、2022年に街びらき:
パナソニックが吹田市に“再エネ100タウン”、ALSOKや竹中工務店ら14社と超高齢社会の課題解決
パナソニックは、吹田市の同社工場跡地を活用して、スマートタウン「Suita SST(サスティナブル・スマートタウン)」を2022年に開業する。街のコンセプトには、日本の超高齢社会が抱える3つの課題を解消する「多世代居住」「健康」「地域共生」のキーワードを据え、これらを実現するパートナー企業14社の新たなサービスを実証する。例えば関西電力とは、消費電力を再エネ100%で賄う「再エネ100タウン」、ALSOKとは画像検知やロボティクスによるセキュリティ、竹中工務店とは住めば健康になれる街を実現する建築デザインコードの開発などに取り組む。(2019/9/27)

BMW「X1」にPHVモデル、バッテリーだけで最大57キロ走れる【画像33枚】
キドニーグリルがもりっとでっかくなったX1の2020年MC版に設定。(2019/9/26)

自然エネルギー:
旭化成ホームズが「RE100」加盟、2038年までに再エネ100%の事業運営体制に
旭化成ホームズは、事業活動で消費する電力を100%再生可能エネルギーで調達することを目標とする国際イニシアチブ「RE100」への加盟を発表した。これにより、2038年までに事業で利用する電力を100%再生可能エネルギー由来とする計画である。(2019/9/25)

福田昭のデバイス通信(202) 2019年度版実装技術ロードマップ(13):
鉄道と航空機の電動化
今回も、「モビリティー」から、「2.4.4 電動化」の概要を紹介する。今回は鉄道車両と航空機の電動化に関する部分の概要を取り上げる。(2019/9/25)

「走る蓄電池」が被災地で活躍 自動車各社がEV貸与
台風15号による広域停電が長期化している千葉県で、電動車が「走る蓄電池」として活躍している。これまでに自動車各社は85台以上を派遣した。電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHV)、燃料電池車(FCV)に搭載している大容量電池が「非常用電源」となり、洗濯機や冷蔵庫、電子レンジといった家電に電気を供給したり、住民のスマートフォンの充電に使われたりしている。(2019/9/24)

蓄電・発電機器:
需要広がる定置用蓄電池、世界出荷量は2025年までに7倍以上に拡大か
矢野経済研究所は、定置用蓄電池の世界市場の調査結果を発表した。2025年のESSの世界出荷容量を2018年比で約7.1倍の6万9892MWhと予測している。(2019/9/17)

ZEH:
ZEH累積棟数で世界No.1、“植栽もスゴイ”【積水ハウス】が考える住宅の「環境戦略」
積水ハウスは、2050年の脱炭素を目指し、住宅分野で独自の環境戦略に取り組んでいる。主力となるゼロエネルギー住宅は、2018年度ベースで新築に占めるZEH比率は79%と国内で最多。その基本理念には、単純に省エネの実現だけでなく、顧客のことを考えた住みやすさやデザイン性も考慮し、事業戦略と一体で進め、一時的では無い持続可能性を持った取り組みとすることが掲げられている。(2019/9/13)

太陽光:
関西電力も卒FIT向け「仮想預かり」プラン、蓄電池なしで余剰電力を有効活用
関西電力が卒FITを迎える住宅用太陽光発電ユーザー向けに、同社が余剰電力を同社が仮想的に預かったとみなす仮想預かりプラン「貯めトクサービス」の申し込み受付を開始。蓄電池などを設置せずに余剰電力を有効活用できるプランだ。(2019/9/13)

かなりレア!? 新宿からよみうりランドまでノンストップ 京王が9月22日1本のみの臨時列車「よみうりランド70周年号」運行
えーと、明大前も、千歳烏山も、調布も……一体いくつ駅を飛ばすんだぁぁぁ……!!【画像28枚】(2019/9/6)

買収から2年、技術融合の成果アピ―ル:
電池事業を本格化する村田製作所、蓄電池工場を公開
 村田製作所が、電池事業の展開を本格化させている。ソニーの法人向け電池事業を買収して約2年が経過した2019年8月28日、東北村田製作所の郡山事業所(福島県郡山市)を報道関係者に公開。技術融合による初製品である「家庭用蓄電システム」など、電池事業に関する最新の取り組みを説明した。(2019/9/10)

モビリティサービス:
グローバル展開できるMaaSはない、「プラットフォーマー狙わずオープン化を」
PwCコンサルティングは2019年9月3日、東京都内で記者説明会を開き、次世代モビリティやMaaS(Mobility-as-a-Service、自動車などの移動手段をサービスとして利用すること)の動向について紹介した。(2019/9/4)

和田憲一郎が語るエネルギーの近未来 (14):
ブロックチェーンのコア技術に注力する日本発ベンチャー、カウラが描く新たな電力ビジネス
エネルギー業界でも注目を集めているブロックチェーン。日本でそののコア技術であるイーサリアム開発に注力している会社がある。カウラ(Kaula)である。多くの企業がアプリケーションに注力する中でコア技術開発に注力する理由や、エネルギー分野に関連した取組について、同社CEOの岡本克司氏に話を聞いた。(2019/9/4)

メイドインジャパンの現場力(29):
ソニーから譲り受けた村田のリチウムイオン電池、「燃えない」を武器に黒字化急ぐ
村田製作所は2019年8月28日、リチウムイオン電池の組み立て工程を担う東北村田製作所の郡山事業所を報道向けに公開した。(2019/9/3)

蓄電、車載、医療など幅広く展開:
「電池事業を村田の中核に」村田製作所、中島氏
村田製作所は2019年8月28日、リチウムイオン2次電池などを製造する東北村田製作所の郡山事業所(福島県郡山市)を報道関係者に公開した。現地で事業に関する説明を行った同社の専務執行役員モジュール事業本部長の中島規巨氏は、「電池事業は産業のコメ。村田のポートフォリオの中核を担えるように育てていきたい」と話し、電池事業を主力事業の一つとして展開する方針を示した。(2019/9/3)

電力供給サービス:
余剰電力を仮想的に“預かる”プランも、中国電力が卒FIT太陽光向けに新サービス
中国電力が卒FITを迎える住宅太陽光発電ユーザー向けの新プランを公表。余剰電力を仮想的に預かり、蓄電池を設置した場合と同様に自宅の使用電力に充当したとみなすプランや、提携崎企業への環境価値の提供によりポイントを得られる独自のプランなどを用意した。(2019/8/29)

太陽光:
大和ハウスも卒FIT太陽光を買い取り、蓄電池セットで最大単価22円/kWh
大和ハウス工業が卒FIT太陽光の余剰電力買い取りと電力販売のセットサービスを発表。蓄電池を新設した場合のプレミアム単価は税込22円/kWhだ。(2019/8/23)

自然エネルギー:
蓄電池を併設する35MW級の風力発電所、青森県で年間2.4万世帯分を発電
日立キャピタルのグループ会社である津軽風力発電は2019年7月、青森県五所川原市相内および北津軽郡中泊町に建設した「十三湖風力発電所」の竣工(しゅんこう)式を行った。定格出力2300kW(キロワット)の風力発電システムが15基設置された。発電能力は34.5MWである。(2019/8/16)

太陽光:
丸紅が卒FIT太陽光向けでシャープと協業、蓄電池の導入で最大単価14.6円/kWh
丸紅ソーラートレーディングが卒FIT太陽光向けの買い取りサービスの詳細を発表。シャープエネルギーソリューションと協業し、蓄電池の設置を条件にプレミアム価格を上乗せするプランを展開する。(2019/8/9)

エネルギー管理:
新エネルギー市場は「ゴールドラッシュ」、求められるのは「顧客中心のビジネスモデル」
分散電源向けのエネルギーマネジメント技術を提供している米オートグリッドシステムズが日本法人の設立記念イベントを開催。同社CEOのアミット・ナラヤン氏が日本法人設立の背景や、これからのエネルギー市場の展望について語った。(2019/8/8)

太陽光:
蓄電池を使わず太陽光の電力を“預けて”活用、東電が卒FIT向け新プラン
東京電力エナジーパートナーが卒FITを迎える住宅太陽光発電ユーザー向けの新サービス「再エネおあずかりプラン」の詳細を公表。蓄電池を設置せずに太陽光発電の余剰電力を活用でき、電気代を節約できるというユニークなアイデアのサービスだ。(2019/8/7)

Wired, Weird:
繰り返すエンストの恐怖 ―― 劣化した車のバッテリーを復活させる方法(1)
劣化した車のバッテリーを改善する方法を調べたところ、「デサルフェーション回路」という改善回路があることを知った。実際に試作し検証を行ったので、その経緯を報告する。(2019/8/8)

自然エネルギー:
新潟県内初の官民連携による地域新電力会社、再エネ余剰電力を公共施設に
新潟市、JFEエンジニアリング、第四北越フィナンシャルグループは、新潟県内初の官民連携による地域新電力会社「新潟スワンエナジー株式会社」を設立した。2019年11月より電力小売事業を開始する。(2019/8/5)

「仮想発電所」が拡大 次世代システムへの投資広がる
点在する蓄電池や太陽光パネルなどの小規模電源を束ねて1つの発電所のように機能させる「仮想発電所(VPP)」の取り組みが拡大している。政府の実証事業にはエネルギー企業以外も参加し、コンビニエンスストアや自動販売機までネットワークの裾野が広がっている。今後の再生可能エネルギーの普及拡大を見据え、次世代システムへの投資が熱を帯びてきた。(2019/7/30)

エネルギー管理:
太陽光発電の抑制量を削減する新手法、EVの充電シフトをオークションで実現
早稲田大学および東京大学の研究グループが、需要家が所有する電気自動車(EV)を利用した新しいエネルギーマネジメント手法を開発。EVの充電機会を対象としたオークションの仕組みを利用することで、公平性などを確保しながら、太陽光発電の出力抑制量および電力コストの削減が可能になるという。(2019/7/30)

電気自動車:
BYDとトヨタが中国向けEVを共同開発、2020年代前半に発売
比亜迪(BYD)とトヨタ自動車は2019年7月19日、電気自動車(EV)の共同開発契約を締結したと発表した。2020年代前半にトヨタブランドで中国市場に導入することを目指し、セダンタイプと低床SUVタイプのEVを開発する。その車両に搭載する駆動用バッテリーの開発も進める。(2019/7/22)

電子ブックレット(FA):
工場ニュースまとめ ―― 2019年3月〜2019年6月
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は2019年3〜6月に公開した工場関係のニュースをぎゅっとまとめた「工場ニュースまとめ――2019年3月〜2019年6月」をお届けします。(2019/7/22)

和田憲一郎が語るエネルギーの近未来(13):
DELIAが目指すブロックチェーンで創る「分散型エネルギーの経済圏」とは何か――代表・中村氏に聞く
ブロックチェーンによる分散型エネルギーの情報基盤の開発、およびビジネス応用に関わる技術取得とアプリケーション開発を目的としてユニークな活動している団体がある。一般社団法人「DELIA」である。では、その設立主旨や狙いは何か、また今後の具体的活動はどうしようとしているのかなど、代表理事を務める中村良道氏にインタビューを行った。(2019/7/16)

自然エネルギー:
JR東日本の男鹿駅を再エネ由来100%で運用、トラッキング付き非化石証書を活用
JR東日本が男鹿駅(秋田県男鹿市)で使用する電気を100%再エネ由来に切り替え。環境価値(CO2が排出されないこと)を証書化した「非化石証書」を活用している。(2019/7/10)

TDK CUR 423x:
高電流コアレス用TMRクローズドループセンサー
TDK-Micronasは、製品ポートフォリオに、高電流コアレスアプリケーション向けTMRクローズドループセンサー「CUR 423x」を追加した。磁界集束コア不要の小型モジュールで、ISO26262 ASIL-Bレベルの機能安全診断に対応し、自動車向けのAEC-Q100に準拠している。(2019/7/10)

エネルギー管理:
東京ガスがネクストエナジーと資本提携、分散電源向けのIoT基盤を開発
再エネ事業を手がけるネクストエナジー・アンド・リソースと東京ガスが資本提携。太陽光発電および蓄電池など分散型エネルギー資源の高度利用を目的としたIoTプラットフォーム制御システムの共同開発契約を締結したと発表した。(2019/7/9)

高容量で長寿命化を実現:
産総研、亜鉛空気二次電池用の電解質を開発
産業技術総合研究所(産総研)は、京都大学の協力を得て、充放電による劣化を抑え、亜鉛空気二次電池の寿命を延ばすことができる電解質を開発した。(2019/7/8)

電力供給サービス:
卒FIT太陽光を最大16円で買い取り、パナソニックとNTTスマイルが共同サービス
パナソニックが住宅向け蓄電池の新製品を発表。5種類の蓄電池ユニットを組み合わせ可能で、後付けでの増設にも対応した。さらにNTTスマイルエナジーと共同で、卒FIT向けの余剰電力買取サービスも展開する。(2019/7/3)

太陽光:
東京電力が卒FIT太陽光の買取価格を公表、電気の「預かり」プランも
東京電力エナジーパートナーが卒FITを迎える住宅太陽光発電の買取単価を発表した。(2019/7/2)

蓄電・発電機器:
再エネを生かす新型発電設備、太陽光×蓄電池×エンジンの「トリプルハイブリッド」
三菱重工が太陽光発電とエンジン、蓄電池の3種類の電源を使う「トリプルハイブリッド発電設備」を新開発。太陽光発電の出力変動を吸収しながら、安定的に電力供給が行えるのが特徴だという。(2019/6/26)

太陽光:
東芝が次世代太陽電池で成果、タンデム型で発電効率23.8%を記録
東芝が透過型亜酸化銅(Cu2O)を用いた低コストのタンデム型太陽電池で、現在広く普及している結晶シリコン(Si)太陽電池単体での発電効率を上回る発電効率23.8%を達成したと発表した。(2019/6/25)

自然エネルギー:
ならコープでんき、卒FIT太陽光を最大12円/kWhで買い取り
ならコープでんきが奈良県内の家庭を対象に、卒FITを迎える住宅太陽光発電の電力について、最大で税込み12円/kWh(税込)で買い取ると発表した。(2019/6/24)

電源システム解説:
48VマイルドHVにガルバニック絶縁が必要な理由
48Vバッテリー電源を使用する自動車では、ガルバニック絶縁を考慮することが非常に重要です。絶縁は、グラウンドノイズに対する耐性に活用されるとともに、12Vシステムが接続する48Vシステムでグラウンドリフトや障害が発生した場合に12Vシステムを保護します。統合型の絶縁CANトランシーバーは、プッシュプルをベースとした絶縁DC/DC電源と組み合わせることで、48Vシステムを絶縁するためのコンパクトで効率が良く、堅牢で低ノイズの技術を提供します。(2019/7/1)

エネルギー管理:
デマンドレスポンスの費用対効果を最適化、新しい制御技術の開発に成功
北海道大学、名古屋大学および東京理科大学は、発電コストの変動に着目したデマンドレスポンスの解析・制御技術を開発した。系統安定化手法の1つとして期待されているデマンドレスポンスの費用対効果を最大化できるのが特徴だという。(2019/6/14)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。