もうまもなく、日本時間の9月10日2時ごろに発表されるはずの新型iPhone。本当に新モデルが登場するのか、その名前は果たして「iPhone 6s」「iPhone 6s Plus」なのか、うわさの新機能はどこまで搭載されているのか……。
期待の大きさに合わせて興味が尽きませんが、買い替え前提で今や遅しと待っている向きには、やはりその価格が非常に気になります。オランダのニュースサイト「TechTastic」は8月下旬、ヨーロッパでの販売価格が「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」と同じ699ユーロから999ユーロ(9万4000円〜13万4300円)になると報じました。
日本では現在、iPhone 6/6 PlusのSIMロックフリー版が8万6800〜12万2800円(税別、以下同)で販売されています。もしこの情報通りであれば、日本でも新型の販売価格は現行モデルと同じになるかもしれません。
一方で、為替の変動(円安)に併せて1万円程度値上げされるケースも考えられます。参考までに、過去のiPhone発表時におけるドル円相場を調べてみました(日本時間、終値)。
ということで、新型iPhoneはかつてない円安状態で発表されることになります。iPhone 6/6 Plusの国内向けSIMロックフリーモデルは、発売から2回ほど値上げが行われました。ほぼ同時にキャリア版の一括価格も上がっています。現在はその時より円安が進行していますから、新型iPhoneは最も安いモデルでも10万円弱になる可能性があります。ただ現行のiPhone 6/6 Plusは値下げとなり、今より買いやすくなると思われます。
今年も新型iPhoneの発表から発売までの間、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクの3社から端末価格や料金プラン、各種割り引きの発表が相次ぐはずです。ソフトバンクの1社独占からauの参入、ドコモの取り扱い開始による三つどもえと、その競争は年々激化してきました。
端末価格は例年、他社よりも安くするために様子見が起こり、後出しじゃんけん状態になっています。今年も各社の価格が出そろうのは、予約開始前後にずれ込むと想定されます。
これまでのキャリア版iPhoneは、発売時点から実質0円で使える価格設定でした(もっとも安いモデルを2年継続利用した場合)。これはAppleの意向であるとも言われ、国内の高いiPhone率を支えている背景です。この方針が続くのであれば、3社の新型iPhoneも“いきなり0円”で販売されるでしょう。
ただ前述の通り円安状態で輸入されますから、端末本来の一括販売価格(支払い総額)は従来より高くなると予測されます。それを実質0円にするには、「月々サポート」や「毎月割」「月月割」などの販売促進費を手厚くするしかありません。
各社とも業績は好調で従来通りの販促費を負担できるはずですが、コストを圧縮するために継続利用する期間(しばり)を3年に延ばすこともありえます。しかしいわゆる「2年縛り」の改善を総務省から要求されている手前、露骨にしばりを強化する施策は取りづらいでしょう。
SIMロック解除の義務化が端末価格を左右する可能性もありますが、半年間の猶予期間があることや、他のAndroidスマホでは大きな価格差がなかったことから、その影響は小さいのではないでしょうか。
端末価格が実質0円で横並びになるとすれば、差別化のために番号ポータビリティ(MNP)向けの割引や、買い替えを促進する下取りサービスがさらに強化されるかもしれません。新たな料金プランは登場しないと思いますが、データ通信容量の増量など、iPhoneユーザーだけの特典が続くのは間違いなさそうです。
2015年は「ドコモ光」や「ソフトバンク光」など、auがスマートバリューで先行するセット割の本格提供も始まりました。固定と移動の契約をまとめて獲得でき、さらに世帯ごとなど複数の契約が見込めるため、セット割を軸にした新しい“囲い込み”サービスが始まる可能性もあります。
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