「ソフトバンク」「Y!mobile」「LINEMO」の乗り換え手続きが簡単に 8月18日から順次
ソフトバンクは8月18日から順次、「ソフトバンク（SoftBank）」「Y!mobile（ワイモバイル）」「LINEMO（ラインモ）」の各ブランド間の移行において、MNP（携帯電話番号ポータビリティ）の予約番号を不要とする。これにより、ブランド間移行の手続きが簡素化される。
ブランド間の乗り換え簡素化
8月18日以降、MNP予約番号を取得しなくても3ブランド間の移行を行えるようになる。合わせて、同一名義であることを前提に契約者情報や請求先情報も引き継げるようになるため、ブランド間の移行手続きが簡素化される（※1）。
（※1）Y!mobileへと「オンラインストア」で移行する場合、またはLINEMOへと移行する場合は、一部の情報を再登録する必要がある
ただし、一部の手続きは簡素化の適用期日が異なる。
8月19日10時から対応予定
ソフトバンク／Y!mobileからLINEMOへ移行する場合の請求先情報の引き継ぎは、8月19日10時から対応する。
8月26日18時から対応予定
以下の手続きは、8月26日18時から対応する予定となっている。
- LINEMOからY!mobileへの移行を「Y!mobileオンラインストア」で行う場合の手続き簡素化
- ソフトバンクからY!mobileに移行する際に「eSIM」または「SIMスターターキット（※2）」を選択した場合の手続き簡素化
（※2）Y!mobileオンラインストアや一部のWeb通販サイトなどで販売されているUSIM（SIM）カード単体契約キット
Y!mobileオンラインストアや一部のWeb通販サイトなどで販売されている「SIMスターターキット」を使ってソフトバンクブランドから移行する場合は、8月26日18時から手続きの簡素化に対応する予定となっているSIMロックの自動解除
3ブランド間の移行をする際に、ソフトバンク／Y!mobileブランドでSIMロックの掛かった端末を利用している場合、8月18日から移行時にSIMロック解除手続きが自動的に行われる。ただし、以下のいずれかに当てはまる端末については、手続きが自動で行われない。
- 直近の購入機種以外の端末（My SoftBankやショップでの手続きは可能）
- 「ネットワーク利用制限中」の端末
- レンタル契約で利用している端末
- 法人契約で利用している端末の一部（9月以降に対応予定）
端末側での操作が必要な場合も
今回自動で行われるのは、あくまでも“手続き”なので、SIMロックを実際に解除するには、端末側で所定の操作が必要となる場合がある。手続き後の解除方法は、ソフトバンクブランドのWebサイトに掲載されている。
なお、ソフトバンク／Y!mobileでは2021年5月12日以降に販売した端末は、全てSIMロック解除手続きをした状態、またはSIMロックなしで渡されることになっている。同年4月14日から5月11日までにソフトバンクブランドで販売した端末も、一定条件を満たす場合にはSIMロック解除手続きをした状態で渡されることになっている。
関連記事
「SIMロック原則禁止」が業界に与える影響 メリットばかりではない理由とは
総務省は現在進めている有識者会議で、SIMロックを原則禁止とする方針を打ち出している。だが、そもそもなぜSIMロックが存在し、なぜ問題視されてきたのか。そしてSIMロックが原則禁止となることで、市場にはどのような影響が出ると考えられるだろうか。
ソフトバンクの「LINEMO」で注意すべきところは？ 端末やSIMの扱いは？
ソフトバンクのオンライン専用ブランド「LINEMO（ラインモ）」が3月17日にサービス開始する。月額2480円（税別）で20GBまでのデータ通信を利用でき、LINEのサービスはデータ容量を消費せずに利用できる。契約方法、SIMや端末の扱いなど、気になる点をまとめた。
ソフトバンクが「eSIM」の発行を開始 現行プランで利用可能
ソフトバンクが、「SoftBank（ソフトバンク）」ブランドの4G LTE／5G携帯電話サービスでeSIMの発行に対応した。既存ユーザーはソフトバンクショップで手続きをすることでeSIMに移行できる（要手数料）。
「eSIM」で乗り換えは促進されるのか？ メリットと課題を整理する
最近の「iPhone」「Pixel」シリーズに搭載されている、組み込み型のSIM「eSIM」。キャリアやMVNOのeSIMへの取り組みには大きな違いがあるが、総務省はキャリアにeSIMへの早期対応を強く求めている。eSIMを取り巻く各者の動向を振り返り、その普及に向けた課題を探ってみたい。
菅政権肝いりの「キャリアメール持ち運び」、どこまでニーズがあるのか？
キャリアメールはスマートフォンとSNSなどの普及で利用は大幅に減少している。にもかかわらず、総務省は現在のタイミングでキャリアメールの持ち運びができるよう各キャリアに求めている。一体なぜなのか。また、どのようにキャリアメールを他社でも引き継げるようにするのか。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
アクセストップ10
- ソニーの無線イヤフォンが5444円に値下げ 高音質技術DSEE搭載：Amazonブラックフライデー （2024年12月05日）
- 健康保険証に代わる「マイナ保険証」に申請しないとどうなる？ 利用方法や注意事項まとめ （2024年12月04日）
- PayPayが「他社クレジットカード」への対応継続に向けた検討を実施 2025年夏以降の提供を目指す （2024年12月05日）
- SMS、MMS、RCS、iMessageの違いは？ 今さら聞けないスマホの「メッセージ」サービス （2024年12月05日）
- 物理キーボード搭載のiPhoneケース「Clicks」発売 実機を試して驚いた“完成度の高さ” （2024年12月03日）
- d払い、dポイントのキャンペーンまとめ【12月3日最新版】 1万〜10万ポイント還元を見逃すな （2024年12月03日）
- ビックカメラ、東京都ならコード決済で最大1.2万円還元 dポイント最大20％還元、PayPayポイント最大5000円相当の還元も （2024年12月04日）
- au PAYとPontaのキャンペーンまとめ【12月4日最新版】 抽選で1万〜5万ポイントが当たるチャンスあり （2024年12月04日）
- 「誠実な対応じゃない」 前澤友作氏のKABU&モバイル、転入元キャリアで料金発生したら補償 申し込み殺到でユーザーから批判も （2024年12月03日）
- NTTのAIは「頭で勝負する」 自分だけの“ファンサ”、空飛ぶ避雷針、電池技術の美顔マスクも公開 （2024年12月05日）
過去記事カレンダー
Feed Back
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。