「LINEの送信取り消し仕様が改悪」──“突然の有料化”がSNSで物議 「そもそも取り消さない」との意見も

[金子麟太郎，ITmedia]

LINE

　LINEが、メッセージの送信取消機能に関する仕様を順次変更している。これまではメッセージ送信後24時間以内であれば取り消すことが可能だったが、取り消し可能な時間が1時間以内に短縮されている。LINEは今回の仕様変更について、「利用者の利用状況を踏まえた判断」と説明している。

　メッセージ送信取消機能は、誤送信やスタンプの誤操作など、利用者の送信ミスを取り消す際に役立つ機能だ。名前の似た友人に間違ってメッセージを送信してしまった場合や、誤解を招くスタンプや写真をうっかり送ってしまった場合でも、指定された時間内であれば送信を取り消すことができる。対象はテキストメッセージだけでなく、スタンプ、画像、動画などを含む。

　利用方法は、送信したメッセージを長押しして表示されるメニューから「送信取消」を選択し、注意事項を確認して同意すれば完了する。送信を取り消すと、トーク画面上には「メッセージの送信を取り消しました」と表示され、相手側にもその事実が通知される仕組みになっている。

LINEメッセージ送信取消機能の使い方。メッセージの長押しで「送信取消」のボタンが表示される。これをタップするとメッセージの送信を取り消せる（出典：Z世代がLINEの「送信取消は1時間以内まで」で困ってしまう理由）

SNSに「改悪」との声多数　「有料化」への不満か　冷静な意見も

　今回の仕様変更を受け、SNS上では多くの利用者が疑問や不満の声を投稿している。特に、「取り消し可能な時間が短くなった」「有料化されたのではないか」といった意見が目立つ。

　ある投稿では「LINEの送信取り消し機能は有料になったのでしょうか？」といった質問が寄せられており、別の投稿では「従来の24時間から1時間に短縮され、機能が改悪されたと感じる」との意見もあった。さらに、「課金しなければ取り消せなくなった」「LINEの送信取り消し機能が有料化されたことは非常に良くない変更だ」といった強い表現も見られた。

　一方で、冷静な見方をする投稿も存在する。「私はもともと送信取消機能を使わないため、特に困らない。誤字や文脈の誤りがあっても、後から訂正すれば良い」「むしろ取り消したことが相手に知られて、理由を問われる方が面倒」といった意見もあり、利用者によって受け止め方は分かれている。

LINEの送信取り消し仕様変更が物議を醸している。SNSでは「取り消し時間が1時間に短縮され改悪だ」との不満が強い。また、「有料化された」「課金が必要」といった誤解に基づく批判も多く見られる。しかし、「元々使わないので困らない」「後から訂正すれば良い」といった冷静な意見や、「取り消し通知が相手に伝わる方が面倒」とする声もあり、利用者の反応はさまざまだ

LINE、LYPプレミアム加入者向けに「通知なし取消」を提供

　11月7日、LINEは新たに、相手に通知を出さずにメッセージを取り消せる機能を月額制サービス「LYPプレミアム」（月額508円）の特典として提供すると発表した。この機能は段階的にリリースされ、数週間以内に全利用者が利用できるようになる見通しとされている。

　この特典では、送信後に相手が未読の場合に限り、相手側のトーク画面に「メッセージの送信を取り消しました」という表示を出さずにメッセージを削除できる。取り消し可能期間は最大7日間とされており、無料利用者に比べて大幅に長い猶予が設定されている。

　LINEはこの機能を「利用者が誤って送信したメッセージを、より柔軟に管理できる仕組み」と位置付けており、プレミアム会員の利便性向上を目的とした新サービスの一環としている。ただし、相手がすでにメッセージを開封している場合は、通知なしでの取り消しはできない。

　有料サービスとの関係で「無料機能が制限されたのではないか」との見方も広がっているが、LINE側は「取り消し機能自体は従来通り誰でも利用できる」としており、時間制限の変更は仕様全体の最適化の一部であると説明している。

LINEヤフーは11月7日、月額508円の「LYPプレミアム」特典として、メッセージの「通知なし送信取り消し」機能の提供を発表した。この機能は、相手が未読のメッセージに限り、最大7日間、相手に「送信を取り消しました」という通知を表示させずに削除できるものだ。未読限定の理由は「信頼性担保のため」としている

今回の仕様変更で今後の利用動向に注目

　LINEが仕様変更を公表した当初は、取り消し可能時間の短縮について明確な時刻や日程を示していなかった。しかし、11月13日からSNS上で「改悪された」「取り消せなくなった」「LYPプレミアムへ誘導しているのでは」といった投稿が急増しており、この時期を境に新仕様が適用されたとみられる。

　今回の変更が今後の利用動向にどのような影響を与えるかは、しばらく慎重に様子を見る必要があるだろう。