　もともとPC周辺機器やサプライのメーカーは、同じ時期に同じ製品が、異なる量販店でセール対象になるのを嫌う。理由は、チラシ上で一方の量販店のセール価格が高かったりすると、バイヤーから責められることがあるからだ。「チラシに載せてやったのに他所よりも高かった、メンツがつぶされた、どうしてくれるんだ」という論法である。

　実際には、納入価格は同じで一方が利益を削って安くしているだけであっても、聞く耳を持たないバイヤーは多い。

　それゆえメーカーは、ある量販店にはAという製品、別の量販店にはBという製品を提案し、価格が直接比較できないように調整を図る。バイヤーから具体的な製品の型番を指定されることもあるので常にうまくいくわけではないが、在庫がなくなって大クレームになるリスクを分散できるというメリットもある。

　これはいわゆるサプライチェーンの常識から言うと間違った考え方だ。というのも、集中購買がきちんと機能していれば、型番は1つに絞ったほうがコストを下げられるからである。

　しかし外注先に生産を委託しているPC周辺機器やサプライのメーカーは、外注先工場のキャパなどの問題もあって、販売量が多いジャンルは複数の型番に分けざるを得ない（同じ製品を2つ以上の外注先で生産すると微妙な仕様違いが発生するので、わざとラインアップを2つ作って、それぞれの外注先で生産させる）という事情もあるので、このやり方は何かと都合がよいわけだ。

　この結果、少なくともどちらかの量販店には、評価がトップでない製品が割り当てられる格好になる。店頭ではおすすめ製品としてプッシュされているため、ユーザーはついつい購入してしまうが、実はメーカーのラインアップを見ると、それ以上に評価が高い人気製品があったりするというわけだ。

　こうしたことから、「単独の量販店で売れている製品」＝「性能や機能で評価が高い製品」と判断するのは無理がある。いかに店員が「この製品は売れていますよ」と言ったところで、こうしたシステムが背景にあるので、製品が優れていることにはならない。それだけの数が出ていながら悪評が出ていないため、致命的な欠陥がない確率は高そうだが、それ以上でもそれ以下でもない。

　もし、本当に性能や機能で評価が高い製品を見つけたければ、こうしたバイアスを排除しなくてはいけないことになる。バイアスが一切かかっていないデータを取得するのは難しいが、なるべく近い指標を探すとなれば、やはりWebなどで口コミを見るのが近道だろう。

　口コミの中に含まれるヤラセ的な評価は例外として、Webにおける口コミのデータは量販店とメーカーの取引条件に左右されないぶんだけ、製品そのものの優劣を判断する指標としては信頼が置けると言える。

　いずれにしてもユーザーの側は、量販店が言う「売れています」は、製品そのものの評価とイコールで結びつくわけではないということを、肝に銘じておく必要がある。