巻き返しの準備を進める「Intel」 約束を果たせなかった「Apple」――プロセッサで振り返る2022年：本田雅一のクロスオーバーデジタル（3/3 ページ）

[本田雅一，ITmedia]

「次」への飛躍が見え始めたIntel

　一方で、Intelは少しづつ、CPU業界におけるリーダーとしての自信を取り戻してきているようだ。

　もちろん、市場を現実的な数字で見ると、IntelがPC向けCPU市場でコントロール権（≒トップシェア）を失ったことはほとんどない。同社がコントロール権を失ったのは、1980年代にAMDが本家（Intel）よりも優れた性能を持つセカンドソース（※1）を出していた時くらいのものである。

　この辺の話をし始めるとかなり長くなってしまうが、そもそも現代において、Intelの生産能力なしにPC市場は維持できないことは事実である。いくら優秀なCPUを設計しようとも、Appleと同様にファブレス（※2）になったAMDは、結局のところ供給に関してはファウンドリー（受託生産者）の生産能力やスケジュールに左右されてしまう。CPUの供給が不足しても、自社の一存ではどうにもできない可能性があるのだ。

（※1）オリジナルの製造元（この場合はIntel）と正式なライセンス契約を締結した上で開発／製造された同一仕様（アーキテクチャ）の製品
（※2）もっぱら設計のみを行い、自前の生産工場を持たないメーカー

AMDの最新CPU「Ryzen 9 7950X」はTSMCの5nmプロセスで生産されている。ファブレスゆえに「他社の5nmプロセスでの生産が入っていると、自社製品を満足に作れない可能性がある」というリスクを常に抱えている（これはAppleも同様に抱えるリスクである）

　……と話は脱線したが、やはり2022年において、CPU回りで筆者が最も大きな期待を寄せていたのはIntelだった。パット・ゲルシンガー氏がトップに就任したことによって、「力強く前進するIntel」が帰ってくると考えたからだ。

　CPUを始めとする半導体の設計と生産／出荷までには想像以上のリードタイムが必要となる。誰が指揮を執ったとしても、製品としてその成果が明確に出始めるには数年は必要である。しかし、冒頭で触れた通りIntelは2022年、ハイブリッド構造の第12世代Coreプロセッサの本格展開を開始した。これはx86アーキテクチャの歴史としては“大転換”でもあり、Intelにとって大きな節目といえる。

　加えて、Intelは「IDM 2.0」という構想に基づき、一部製品のファウンダリとしてTSMCを使い、自社生産の製品と分けて出荷の計画を立てるようになった。ゲルシンガーCEOが就任直後に決めた米国内での最新工場の建設など、生産面でも“激動”の中にあって、未来を期待させる1年だったと思う。

2021年11月にハイエンドデスクトップ向けに限って展開された第12世代Coreプロセッサは、2022年に入るとそのラインアップを一気に拡充した。5月には、さらなるパフォーマンスを求めるハイエンドノートPC向けに「HXシリーズ」の展開も開始している

　IDM 2.0の効果が本格的に目に見え始めるのは、早くとも米国の新工場が稼働し始める2024年からとなるだろう。製品面での明確な進歩をハッキリと見るには、さらに1年かかるかもしれない。

　しかし、PC業界における“プラットフォーマー”であるIntelの方針転換や意識変革は、それを採用するPCメーカーの戦略や商品企画にも影響する。2023年以降、Intel CPUを搭載するPCのトレンドに“目に見える変化”が訪れると筆者は予想しておきたい。

　スマートフォンやタブレットに起源を持つApple Siliconとは異なり、PCへの搭載を前提とするIntelのCPUは、極端に省電力に割り振る作りにはならないと思われる。しかし、従来よりも電力効率を意識した設計となる可能性は高い。

　現時点において、IntelのCPUはゲーミングやHPC（ハイパフォーマンスコンピューティング）といった、より高性能が求められる用途で注目されることが多い。しかし、一般ユーザーにとって最も大きな意味を持つのは、やはり“処理効率”である。今後、モバイルPC向けCPU（SoC）は、そういう意味で充実したものになるだろう。

　現在のIntelは、次への飛躍に向けて助走から大きくしゃがみ込み、ジャンプする直前の段階に見える。

Intel初の「Intel 4（7nmプロセス）」で作られるCPU「Meteor Lake（開発コード名）」は、2022年第2四半期（4〜6月）に生産ラインの稼働を開始している。製品は2023年内に出荷を開始するとされており、Intel製CPUのさらなる進化に期待が集まっている