2015年、携帯契約のほぼ半数がスマートフォンに――MM総研調べ

[ITmedia]

　MM総研は8月31日、2015年度までの国内携帯電話端末とスマートフォンの需要予測を発表した。

　2009年度のスマートフォン販売台数は、iPhoneの販売が好調なことから217万台となったが、2010年度は前年比77.9％増の386万台となる見通し。今後、おサイフケータイやワンセグなど、携帯電話のみに搭載されていた機能に対応したスマートフォンが投入されることで、普及が加速するものと予測している。

　今後のスマートフォン市場は、2011年度が660万台、2012年度が1050万台、2013年度が1539万台、2014年度が1840万台、2015年度が2030万台で推移すると予測し、2015年度には携帯電話の販売台数に占めるスマートフォン販売台数比率は54.6％になると予測している。スマートフォン契約数は2009年度末の315万件から、2015年度には4760万件に拡大。2015年度末の携帯電話端末契約数に占めるスマートフォン契約率は、40％に達すると考えられる。

スマートフォンの販売台数と契約数の推移予測

　今後の携帯電話の需要については、2010年度が3635万台、2011年度が3636万台、2012年度が3745万台、2013年度が3730万台、2014年度が3712万台、2015年度が3719万台で推移すると見ており、2010年度以降は3600万台から3700万台の規模で推移すると予測。なお、2012年度は、スマートフォンとLTE端末が本格的な普及期に入ることから、買い替えサイクルも一時的に回復すると予測している。

国内携帯電話市場における販売台数と買い替えサイクルの推移予測