2015年、携帯契約のほぼ半数がスマートフォンに――MM総研調べ
» 2010年09月01日 19時44分 公開
[ITmedia]
MM総研は8月31日、2015年度までの国内携帯電話端末とスマートフォンの需要予測を発表した。
2009年度のスマートフォン販売台数は、iPhoneの販売が好調なことから217万台となったが、2010年度は前年比77.9％増の386万台となる見通し。今後、おサイフケータイやワンセグなど、携帯電話のみに搭載されていた機能に対応したスマートフォンが投入されることで、普及が加速するものと予測している。
今後のスマートフォン市場は、2011年度が660万台、2012年度が1050万台、2013年度が1539万台、2014年度が1840万台、2015年度が2030万台で推移すると予測し、2015年度には携帯電話の販売台数に占めるスマートフォン販売台数比率は54.6％になると予測している。スマートフォン契約数は2009年度末の315万件から、2015年度には4760万件に拡大。2015年度末の携帯電話端末契約数に占めるスマートフォン契約率は、40％に達すると考えられる。
今後の携帯電話の需要については、2010年度が3635万台、2011年度が3636万台、2012年度が3745万台、2013年度が3730万台、2014年度が3712万台、2015年度が3719万台で推移すると見ており、2010年度以降は3600万台から3700万台の規模で推移すると予測。なお、2012年度は、スマートフォンとLTE端末が本格的な普及期に入ることから、買い替えサイクルも一時的に回復すると予測している。
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