ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「アドウェア」最新記事一覧

Google Playに22本の不正広告アプリ、電話のたびに迷惑な広告が出てくる
アドウェア「LightsOut」のコードは、22本のフラッシュライトアプリやユーティリティアプリに仕込まれて、計150万〜750万回もダウンロードされていた。(2018/1/9)

Macを狙うアドウェア「OSX.Pirrit」、マルウェアの手口を借りて拡散
セキュリティ企業Cybereasonによると、OSX.Pirritはシステムに常駐してroot特権を獲得し、ユーザーのWeb閲覧を監視し、偽ウイルス対策プログラムなどの広告を表示しているという。(2017/12/15)

個人情報大量流出のEquifax、今度は公式サイトに不正なリンク掲載
Equifaxの公式サイトのリンクをクリックすると、Flash Playerのインストール画面に見せかけた不正なページにリダイレクトされ、アドウェアをインストールさせる仕掛けになっていた。(2017/10/13)

root権限奪取のAndroidアドウェア、削除ほぼ不可の進化版
正規アプリを装って2万本が流通しているという。アドウェアはroot権限を取得してシステムアプリケーションとして組み込まれ、インストールすると、削除はほぼ不可能になる。(2015/11/5)

悪質なAndroidアドウェア、世界20カ国で流通
人気アプリを無断で改ざんする「リパッケージ」の手口を使って流通し、同一作者のものと見られるアプリがGoogle Playでも配信されていた。(2015/10/8)

OS Xの未解決の脆弱性、新手のインストーラで悪用
新たに見つかったアドウェアインストーラは、OS X 10.10に存在する特権昇格の脆弱性を突いてパスワードを入力しなくてもroot権限を取得し、マルウェアやアドウェアを呼び込むことが可能だという。(2015/8/5)

「よりクリーンかつ安心なPC」を約束 Lenovoがアドウェア疑惑に関して今後の対応を発表
プリインストールアプリケーションの数を大きく減らしていく予定。(2015/3/2)

ゴールはクリーンで安心なPC:
Lenovo、「業界でアドウェアやブロートウェアと呼ばれるものを排除」することを宣言
“SuperFish”対策において、McAfee LiveSafe サービスの提供を明らかにしたほか、Windows 10導入モデルでプリインストールアプリを大幅に減らすことを約束した。(2015/3/2)

Lenovoがアドウェア疑惑にコメント 一部モデルでSSL通信傍受、広告表示など不正な挙動
一部モデルにプリインストイールされていた「Superfish」というソフトウェアが問題に。(2015/2/20)

LenovoのノートPCに不正なアドウェア、SSL通信を傍受
セキュリティ企業によると、LenovoのノートPCにプリインストールされていた「SuperFish」は、暗号化された通信を傍受して暗号を解除する仕組みをもっているという。(2015/2/20)

Microsoft、迷惑広告表示のアドウェアは即削除へ
7月1日以降、Microsoftのセキュリティ製品でアドウェアとして検出したプログラムは、即座にユーザーのマシンから削除する。(2014/4/4)

アプリを検索すると……アドウェアサイトへ誘導する広告が アプリ検索・ダウンロード時に注意を
アプリ名で検索した際、アドウェアのダウンロードページが検索連動広告に表示されるケースがあるとネットユーザーが指摘している。(2014/2/25)

Mac OS Xを狙うアドウェアが増加、ディスプレイ広告を勝手に挿入
「アフィリエート広告で稼ぐ犯罪集団は、Appleコンピュータへの関心を日増しに高めている」とDoctor Webは警告する。(2013/3/22)

Facebookで週末のアダルトビデオ攻撃が横行
ビデオ見たさにリンクをクリックすると、悪質なアドウェアがインストールされてしまう。(2010/5/25)

音楽・ビデオを装うトロイの木馬、感染被害が拡大中
音楽・ビデオファイルを装ってアドウェアをインストールさせるトロイの木馬が出回っている。(2008/5/7)

「あなたを好きになった人を見つけます」の正体はアドウェア
Facebookで広まっている「Secret Crush」は、ユーザーの恋心をくすぐってアドウェアをインストールする。(2008/1/8)

Windows Live Messengerのユーザーだますアドウェア
友人からのメッセージを装い、アカウント情報を盗もうとするアドウェアをSymantecが発見した。(2007/6/20)

TRUSTe、信頼できるソフトウェアの「ホワイトリスト」公開
「信頼できるアドウェア」とのお墨付きがついたソフトウェア8種が公開された。(2007/2/17)

Cingularなど広告主3社、アドウェア問題で罰金
アドウェアを使った広告配信をめぐり、Priceline、Travelocity、Cingularの3社がニューヨーク州と和解。アドウェア広告で広告主が法的責任を問われる初のケースとなった。(2007/1/31)

アドウェアインストールあの手この手、今度は「エラー表示」を装う手口
サーバエラーの表示に見せかけて偽の対策ソフトウェアをインストールさせようとするスパイウェア/アドウェアが登場した。(2006/12/4)

Mac OS Xもアドウェアの標的に
Mac OS X向けアドウェアのコンセプト実証サンプルを入手したとF-Secureが報告。こっそりユーザーアカウントにインストールすることが可能だという。(2006/11/24)

偽YouTubeでアドウェアをインストール、MySpaceから誘導
MySpaceにYouTubeを装ったビデオが掲載され、アドウェアのインストールに利用されているという。(2006/11/7)

アドウェアメーカーZango、300万ドル支払いでFTCと和解
ポップアップ広告に悩まされる消費者には朗報となった。(2006/11/4)

アドウェアを勝手にダウンロードするMSN Messengerワーム
MSN Messengerに表示されるメッセージをクリックすると、自動的にアドウェアやバックドアプログラムをダウンロードしてしまう。(2006/9/27)

アドウェアは合法的なアフィリエイトを通じて広がる――McAfee報告書
米McAfeeが公開した報告書によると、アドウェアやスパイウェアは、合法的なアフィリエイトプログラムを用いて蔓延を広めている。(2006/9/12)

ポップアップ広告の半数以上は広告主が意図的に出したもの――CDT調査
Web広告の仲介ネットワークは複雑だが、迷惑なアドウェアの55%は、実はそうしたネットワークを介さず、広告主から直接流れているという。(2006/8/11)

スパイウェアは数も増加、悪質化も進む――トレンドマイクロ
トレンドマイクロは7月5日、スパイウェアやアドウェア、ボットの報告件数が増えているとする2006年上半期のウイルス感染被害レポートを公開した。(2006/7/5)

対策ソフト装うアドウェアが増加、ウェブルートが6月のランキング
ウェブルートがまとめた2006年6月の国内スパイウェアランキングによると、セキュリティソフトを装ってユーザーをだまそうとするアドウェアが多く検出されている。(2006/6/29)

Mozillaに似せた悪質ブラウザ出回る
Mozillaブラウザ似で恐竜のロゴを使っている「Browsezilla」ブラウザは、ユーザーが知らないうちにアドウェアをインストールする。(2006/6/27)

Claria、アドウェアの削除を勧告
かねてからアドウェア事業からの撤退を表明していたClariaはGAINソフトのポップアップ広告表示をやめ、サポートも打ち切ると表明。今すぐアンインストールするようユーザーに勧告している。(2006/6/27)

アドウェアメーカーのHotbarと180solutionsが合併
ポップアップ広告などを表示させるアドウェアメーカーのHotbarと180solutionsが合併。広告主のターゲットとなるユーザーの拡大を図る。(2006/6/8)

ジェシカ・シンプソンのスクリーンセーバーが「バッドウェア」認定
StopBadware.orgの調べによれば、Jessica Simpson Screensaverにはトロイの木馬がバンドルされ、アドウェアやスパイウェアも隠されているという。(2006/5/27)

ヤフーとソフトバンク、“元アドウェア企業”のClariaと新会社
アドウェア「Gator」で知られるClariaがヤフー、ソフトバンクと国内でコンテンツ・広告のパーソナライズ事業に乗り出す。Clariaは6月末までにアドウェア事業からは撤退する予定だ。(2006/4/3)

「アドウェアの草分け」Clariaがアドウェア事業から撤退
かつてスパイウェア企業と批判されたClaria(旧称Gator)が、アドウェア事業を売却する。(2006/3/22)

大手広告主がアドウェア拡散に加担――CDT報告書
大手広告主の製品やサービスに関する宣伝が、複雑な仲介ネットワークを通す形でポップアップなどの迷惑なアドウェアに流れているという。(2006/3/21)

Symantec、アドウェア認定めぐる訴訟で和解
Symantecがソフト会社Hotbar.comの提訴を取り下げた「Hotbarのプログラムを低リスクのアドウェアと認定することについて理解が得られた」とSymantec。(2006/2/25)

“バッドウェア”に立ち向かうプロジェクト
StopBadware.orgはスパイウェアやアドウェアをばらまいている企業を公表し、消費者が悪質なプログラムと戦う手助けをする。(2006/1/25)

信頼できるアドウェアの認定プログラム発足
TRUSTeとYahoo!、AOLなどがスポンサーとなって、コンシューマー向けの適正ソフトを認定。広告表示や個人情報収集などの機能明記を義務付ける。(2005/11/17)

アドウェアメーカー、元ディストリビューターを規約違反で提訴
アドウェアメーカーの180solutionsは、ユーザーに許諾を求めずに自社ソフトをインストールした元ディストリビューターを規約違反で提訴した。(2005/8/18)

Advertising.com、アドウェア問題でFTCと和解
FTCとAOLの子会社Advertising.comは、今後アドウェアをバンドルする際はそれを明示することを条件に和解した。(2005/8/4)

アドウェアメーカーのClariaが検索に進出
Microsoftによる買収のうわさのあるClariaが、行動検索技術を活用した検索プラットフォームのαリリースを発表した。(2005/7/14)

業界団体が「スパイウェア」の定義を統一
スパイウェア対策の業界団体ASCは「スパイウェア」や「アドウェア」といった用語を定義した用語集を公開した。(2005/7/13)

Microsoft、Clariaソフトの特別扱いを否定
Microsoftがスパイウェア対策ツールで、買収検討中とされているClariaのアドウェアを「えこひいき」しているといううわさを否定する文書をサイトに掲載した。(2005/7/12)

MSがアドウェア会社を買収? 詐欺に報いるようなものだ
Microsoftがアドウェア会社Clariaと買収交渉をしていると報じられた。彼らが邪悪な目的のためにClariaを買収しようとしているとは思わないが、彼らがClariaを買収すれば、悪党に報いることになる。(2005/7/4)

Microsoft、アドウェア企業Clariaの買収交渉――米紙報道
MicrosoftがClariaと買収交渉中と各紙が報じている。ClariaはユーザーのPCから情報を集め、ターゲット型広告に利用するソフトウェアで知られるアドウェア企業。(IDG)(2005/7/1)

スパイウェアで訴えられたIntermix、750万ドルの支払いで基本合意
スパイウェアの配信で提訴されていたマーケティング会社Intermixが和解を取り付けた。アドウェアの配信は中止するが違法行為を認めてはいない。(2005/6/16)

RSS配信はセキュリティ上危険か
最近では広く利用されるようになってきたRSSだが、そこにアドウェアやスパイウェア、あるいはまだ注目されていないもっと悪質な手口に利用されることになるのでは、と一部のセキュリティ専門家は話す。(2005/6/9)

Symantec、アドウェア企業を提訴
Symantecは「こうしたアドウェアソフトの存在を顧客に警告するため」、アドウェア企業のHotbar.comを提訴した。(2005/6/8)

スパイウェア対策ツールを信用できるか?
幾つかのスパイウェア対策ツールの検出対象リストから、一部のアドウェアが消えた。ユーザーが自衛するにはどんな対策があるだろうか。(IDG)(2005/6/3)

駆除したければツールを購入しろ――マッチポンプ型のアドウェアが登場
Panda Softwareは5月5日、アドウェアを駆除したければプログラムを購入しろと迫る新しいアドウェア「Topspyware」について警告した。(2005/5/6)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。