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「エアネット」最新記事一覧

NTT Comの企業向けクラウドメール、タスク管理オプションが追加
進行中のプロジェクトに関する議論や共有したファイルを1画面上で共有が可能。メールの域にとどまらず、より効率的に進ちょく管理ができるという。(2013/2/1)

節電に効くシステム(3):
BEMS:管理できる空調の数で分類、ビルの規模に合う製品が分かる
短期連載「節電に効くシステム」の第3回では、BEMS(ビル向けエネルギー管理システム)の中でも、経済産業省の「エネルギー管理システム導入促進対策事業費補助金」の対象となっている製品を整理し、それぞれの製品がどの程度の規模の建物に適しているのかを解説する。(2013/1/23)

エアネット、グループウェアとクラウドメールの割引キャンペーン
サイボウズ ASPサービスをユーザーあたり150円割引するキャンペーンをエアネットが開始する。(2012/9/21)

BEMS製品解説(4):
消費電力量の目標値を超えないように、多様な手法で空調機器を自動制御
BEMSアグリゲータ幹事企業が提供するシステムの機能を解説する特集の第4回。今回はダイキン工業が提供するシステム「エアネットi」シリーズの中でも標準的な機能を備える「エアネットi スタンダードモデル」について解説する。空調機器を細かく自動制御することで消費電力量を抑え込むシステムだ。(2012/7/10)

エネルギー管理:
ダイキンがアグリゲータとしてのサービス内容を明らかに、空調制御で大幅節電を図る
経済産業省がBEMSアグリゲータの幹事企業を発表してからしばらくたつ。各社が提供するサービスの内容が次第に明らかになってきた。ダイキン工業は空調機器の制御と電力使用量の見える化で、大幅節電を狙えるシステムを提供する。(2012/5/16)

エアネットがクラウド型の新メールサービス、耐障害性を向上
サービス提供基盤を二重化し、99.9%の稼働率を保証するという。(2012/4/5)

Google Appsでも利用可能、エアネットがクラウド対応メール誤送信防止サービス
エアネットは、クラウド型メール誤送信防止サービスに「メール誤送信防止サービス 仮想タイプ」を追加。利用中のメールサーバから「リレー設定」により送信メールを転送するため、Google Appsなどの外部メールサービスでもメール誤送信防止サービスを導入できる。(2011/2/7)

Google Appsでもメール誤送信防止 エアネット、仮想化活用する新プラン
エアネットのクラウド型メール誤送信サービスの新プランでは、Google AppsなどSMTPサーバの設定が変更できない外部メールサービスでもメール誤送信防止サービスを導入できるようにする。(2011/2/7)

エアネット、仮想化技術活用のプライベートクラウドサービス
エアネットが仮想化技術を活用した「AIRプライベートクラウド」を開始。運用管理とセットにしたフルマネージド型サービスで、、専用サーバとの連携も可能だ。(2010/9/16)

エアネット、ガルーン 3運用サービスを開始
エアネットがグループウェア「サイボウズ ガルーン 3」の運用サービスを始めた。同社のデータセンター内でサーバ構築からインストール、運用までワンストップでサポートする。(2010/8/31)

エアネット、メール誤送信防止機能をクラウド型で提供
エアネットは、メール誤送信防止サービスをクラウド型サービスとして提供を始めた。(2010/7/13)

今さら聞けないWebメール:
本当にGoogle Appsでいいの? 各社のWebメールサービスを比較する
最終回はGoogleをはじめとする各社のサービスを紹介する。あなたの会社にとって利便性が向上するWebメールを導入して、ぜひビジネスの役に立ててほしい。(2010/6/30)

今さら聞けないWebメール:
選ぶなら、ポイントはここ! 最近のトレンドはどこ?
どんな業界にも流行りすたりが存在する。「今さら聞けないWebメール」連載の第2回となる今回は、Webメール業界で最近話題の機能をご紹介しよう。(2010/5/27)

今さら聞けないWebメール:
IMAP&Webメールって何? ローカルPCで受信しないメリットとは【初心者編】
Webメールサービスの導入が進んでいる。今回の「Webメール特集」では、これらのWebメールについて、仕組みや使い勝手、どういうプランで導入したらいいのか――などに触れていきたい。(2010/5/17)

エアネット、ホスティングのFTPセキュリティを強化 Gumblar被害防止
エアネットが共用ホスティングサービス「WEBooth」のFTPセキュリティを強化。FTPを悪用するGumblarによる被害を防止する。(2010/3/26)

エアネット、メール誤送信防止サービスを提供 ホスティングのオプションで
エアネットがメール専用ホスティングのオプションとしてメール誤送信防止サービスを提供。条件に該当するメールの送信を一時保留する機能などを備える。(2010/2/2)

PR:サイボウズが今なら2カ月無料、誠 Biz.IDからの申し込みなら初期費用も無料
(2009/9/2)

ストレージクラウド構築で新ビジネス エアネットとニューテックが提携
エアネットとニューテックが、ネットワークとストレージ基盤を活用したクラウド型サービスモデルの事業化に向けて提携する。(2009/7/2)

エアネット、「サイボウズ Office 8」をASP提供
エアネットが「サイボウズ Office 8」のASP提供を始めた。(2009/3/19)

そろいのハッピで不況を打破?:
ユーザー企業はグループウェアの必要性を認識――「CYBOZU AWARD 2009」
サイボウズは2008年度に高い導入実績を挙げた企業を「CYBOZU AWARD 2009」で表彰。受賞企業は「不況の中でも、ユーザー企業はグループウェアの必要性を認識している。決してIT投資の意欲は低くない」とコメントした。(2009/3/5)

エアネットがメールアウトソーシングサービス 500人以下の企業に特化
従業員500人以下の企業向けメール専用ホスティングサービスをエアネットが始めた。(2008/11/18)

エアネットのマネージドホスティング:
PR:ASP・SaaS用インフラ基盤を運用――支援プログラムでコスト一部負担も
堅牢なデータセンター環境を利用したシステム構築・運用サービスを提供するエアネットでは、ASP・SaaS事業者向けに運用コストの一部を一定期間負担することで、事業者が早期に収益化を実現できるよう支援するプログラムを提供している。(2008/9/8)

にわか管理者でも大丈夫:
PR:アウトソーシングで変わるメールシステム──エアネットのメール構築・運用サービス
企業の業務活動においてメールは欠かせない存在。しかしだからこそメールシステムの障害は大きなリスクだ。専任の担当をおけない中堅中小企業では、データセンターでメールシステムを構築、運用するサービスの導入が増えている。(2008/3/10)

ホワイトペーパー:
メールセキュリティと保存容量問題を一挙解決
電子メールの管理では、ウイルス/スパムメールの排除、内部統制関連の法制度に準拠するためのメールアーカイブなど、さまざまなことを行う必要がある。ここでは、それらを一括管理する方法を紹介する。(2007/7/4)

200Gバイトのアーカイブ容量を生かす:
PR:エアネットのJ-SOX対応メールセキュリティサービス
自社でメールセキュリティを導入するには手間と時間がかかり、運用も大変……。そんな時に検討したいのが、社外のセキュリティサービスを活用すること。やりとりされたメールのアーカイブも、データセンターでセキュアに保存してくれる。(2007/6/1)

ホワイトペーパー:
切迫する内部統制対策〜大容量ファイルの送信にログ管理は必須!
ブロードバンド時代とはいえ、大容量ファイルのやり取りでは、メールサーバには送信メールのファイルサイズに制限があるなど、面倒なことが多い。ファイル転送サービスを利用するという手段もあるが、ダウンロード回数に制限があったりといろいろ不便だ。どうしたらいいだろうか。(2007/1/31)

PR:「マネージド」サービスで急成長――エアネットのホスティング戦略とは?
管理業務も含めてアウトソースできるマネージドサービスに特化した専用ホスティングを提供するエアネット。企業のプロモーションサイトなどで高い評価を得ている。今後、もう1本の柱として、社内に持つ開発部隊を活用し、オンラインストレージサービスにも進出していく。(2007/1/15)

エアネットとゼンド・ジャパン、PHPソリューションの提供拡大を目指し提携
エアネットとゼンド・ジャパンは提携を発表した。ゼンド・ジャパンが推進するSIパートナープログラムへの参画と同時に、エアネットが提供する新共用ホスティングにZend Optimizerを標準搭載する。(2006/12/19)

大容量ファイルを安全にやりとり──エアネットがファイル共有サービス
セキュリティ強化した、法人向けオンラインストレージサービス「WEBooth」がスタート。3150円で1Gバイトの保存領域を利用できる。(2006/12/1)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。