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「グリーンエネルギー」最新記事一覧

自然エネルギー:
洋上の風況観測を低コストに、揺れにくい「ブイ」を活用
洋上風力発電の課題の1つが、設置海域の風況観測に掛かるコストの高さだ。日本気象協会はその低コスト化を目指し、海面の波浪に伴う揺れが少ない低動揺ブイに、レーザー光の反射波を捉えて上空の風を計測するドップラーライダーを搭載したシステムを開発した。(2017/7/20)

自然エネルギー:
太陽光と風力が“協調発電”、1つの連系枠をフル活用
日立パワーソリューションズは既設の太陽光発電設備の連系枠に追設する、太陽光協調型の風力発電システムを開発した。雨天時や夜間に風力発電設備を稼働させ、日中時は風力発電を制御して太陽光発電で発電するといった運用が可能になり、連系枠の利用率を高めることができる。(2017/7/18)

自然エネルギー:
風力で作るCO2フリー水素チェーン、大型実証が本格始動
製造から利用まで、再生可能エネルギーを活用したCO2フリー水素サプライチェーンの構築を目指す実証が神奈川県で本格的に始動した。風力発電の電力で製造した水素を、物流倉庫や卸売市場に導入した燃料電池フォークリフトで利用する。約1年かけて、システムとともに実用化に必要なコストの削減余地などを検証していく。(2017/7/14)

自然エネルギー:
日本海水がバイオマス発電所を増設、未利用材やPKSを混焼
大手製塩会社の日本海水は、兵庫県赤穂市にある製塩工場内にバイオマス発電所を増設する。既に出力1万6530kWの発電所が稼働しているが、さらに出力3万kWの発電所を2020年度に稼働させる計画だ。未利用材の他、樹皮やPKSなどを混焼する。(2017/7/13)

自然エネルギー:
鶏ふんや食品加工かすでバイオマス発電、北海道と三重県で事業性評価
NEDOは地域特性に沿ったさまざまなバイオマスエネルギーの利用拡大に向け、2014年度から企業に事業性評価を委託し、導入要件や技術指針などを取りまとめる事業を進めている。新たに2つテーマを採択した。(2017/7/12)

自然エネルギー:
神戸市の全処理場がバイオガスを活用、下水汚泥が再生可能エネルギーに
神戸市は市内の下水処理場で発生する汚泥を活用したバイオガス発電事業を推進している。このほど神鋼環境ソリューションなどと、新たに「玉津処理場」における消化ガス発電事業の実施について基本協定を締結。これにより市内で汚泥処理を行っている全処理場で、バイオガスを活用する体制が整う。(2017/7/11)

IT活用:
水力発電所の点検を安全に、ドローンの自動飛行で実現
東芝とアルパインは東北自然エネルギーと共同で、ドローンを活用した水力発電所のインフラ点検に関する実証実験を実施した。水力発電所に通じる道路の除雪前の安全確認を想定した実証で、人によるコントローラー操縦を行わず、約6kmを100mの対地高度で自動飛行に成功した。(2017/7/11)

自然エネルギー:
海を未来の電源に、IHIの海流発電システムが実証段階へ
IHIが、NEDOプロジェクトで開発を進めていた海流発電システムの実証機が完成した。海底アンカーに接続し、たこのように水中に浮遊させるのが特徴のシステムで、2017年夏に鹿児島県の実海域で実証試験に入る。実際に海流を利用した100kW(キロワット)規模の海流発電実証は、世界初だという。IHIは2020年までに実用化する方針だ。(2017/7/10)

飛躍:
自動車産業で今後起こるDisruptiveな革新とシンガポールのポテンシャル――モビリティ・自動運転・デジタル化・EVの潮流
車両技術の発展にとどまらず、新たなサービスが出現し、移動方法やクルマの持ち方、関わり方までが変化する、プレイヤーや業界構造を根幹から変える劇的な革新が予想される。(2017/7/10)

自然エネルギー:
化学工場にバイオマスボイラーを導入、木質チップでCO2削減
化学工業メーカーのDICは、石川県白山市の自社工場にバイオマスボイラーを導入する。天然ガスボイラーを、木質チップ利用のバイオマスボイラーに置き換えることで、CO2排出量の削減を図る狙いだ。(2017/7/7)

自然エネルギー:
夢の“超臨界”地熱発電は可能か、調査プロジェクトが始動
NEDOは、深度5キロ程度に存在する約500℃の「超臨界水」を利用した、地熱発電の実現可能調査に着手する。大規模な再生可能エネルギーとして期待される次世代の地熱発電方式で、政府が目標とする2050年以降の実現に向け第1歩を踏み出した。(2017/7/7)

自然エネルギー:
宝塚歌劇を“CO2排出ゼロ”で公演、「J-クレジット」を活用
阪急電鉄と大阪ガスは「J-クレジット制度」を活用し、2017年9月29日〜11月6日に「宝塚大劇場」で開催される全公演のCO2をオフセットする。(2017/7/6)

自然エネルギー:
国内の風力発電は7.8%増加、導入量トップ5に変化あり
NEDOは2016年度末時点での国内における風力発電設備の導入実績を公表した。2016年度の1年間で設備容量は約336万kW(キロワット)増加し、拡大傾向は続いている。一部の県で大型の風力発電所が稼働したことなどにより、都道府県別の導入量トップ5には変化が見られた。(2017/7/5)

自然エネルギー:
化学製品をバイオマスで実現、新しい資源化プロセスを開発
温室効果ガスの削減に向けて、燃料や化学品原料に対するバイオマス資源の活用に注目が集まっている。日本触媒と神戸大学は、こうしたバイオマス資源を化学製品に必要な原料へと変換する新しい資源化プロセスの開発に成功。従来手法よりバイオマス全体の高い利用効率を実現できるという。(2017/7/4)

改正FIT時代の太陽光発電事業のポイント:
これからの太陽光発電、「デューデリジェンス」が事業の明暗を分ける
2017年4月から施行された改正FIT法。長期的な事業計画の策定や適切な運用保守が求めるようになるなど、太陽光発電事業を取り巻く環境は大きく変化した。こうした中で、今後の太陽光発電事業を成功させるためるには、どういった点に注意する必要があるのか。横浜環境デザインが解説する。(2017/7/3)

自然エネルギー:
地中熱利用を低コストに、騒音も少ない新型ボーリングマシン
東亜利根ボーリングはNEDOプロジェクトで、地中熱利用システム導入時に必要となる掘削機(ボーリングマシン)の自動化・低騒音化技術を開発した。地中熱利用システムの施工コストを削減できるという。2017年7月に商品化する計画だ。(2017/6/29)

自然エネルギー:
「流雪溝」の水流で小水力発電、売電収益を町づくりに生かす
豪雪地帯である石川県白山市の白峰地区には、除雪した雪を河川まで運ぶ「流雪溝」が敷設されている。金沢工業大学などはこの流雪溝の水流を活用する小水力発電所を設置した。売電収益は地域の活性化に生かす。(2017/6/29)

自然エネルギー:
食品廃棄物が1600世帯分の電力に、秋田市にバイオガス発電所
日立造船グループでバイオマス発電事業を行うナチュラルエナジージャパンは、秋田市にバイオガス発電所を建設した。市内で発生する食品廃棄物から作るバイオガスで発電し、一般家庭1600世帯分の発電量を見込んでいる。(2017/6/28)

自然エネルギー:
直径103mの大型風車を22基、秋田県で進む大型ウィンドファーム計画
秋田県が所有する日本海沿岸の保安林で、大規模な風力発電所の建設工事が進んでいる。設置する22基はGE製の風車を導入することが決まった。総出力は66MWで、年間4万世帯分の発電量を見込んでいる。(2017/6/28)

自然エネルギー:
京都府にパーム油を使うバイオマス発電所、2600世帯分を発電
非食用パームオイルを燃料に利用するバイオマス発電所が京都に完成した。三恵エナジーが福知山市に建設した発電所で、年間2600世帯分の発電量を見込んでいる。同社によると、パームオイルを利用した発電所には他の発電方法と比較して複数のメリットがあるという。(2017/6/26)

自然エネルギー:
食品廃棄物でバイオマス発電、静岡県がモデルケースを公表へ
静岡県は食品廃棄物から取り出したメタンガスで発電する小型プラントを開発し、実用化に向けた実証実験に着手する。複数の食品工場で事例を蓄積し、試験結果を業種ごとのモデルケースとして公表する。県内の食品加工業や小売業におけるバイオマス資源の利活用を促進し、エネルギーの地産地消を後押ししたい考えだ。(2017/6/26)

蓄電・発電機器:
“用水路で発電”を低コストに実現、NTNがマイクロ水車を販売へ
NTNは用水路に設置できる小水力発電機を7月から販売する。水路をせきとめるなどの大掛かりな工事が必要なく、低コストに設置できるのが特徴のマイクロ水車だ。(2017/6/23)

自然エネルギー:
2040年のエネルギー、石炭需要と太陽光の発電コストが大幅に減少
調査機関のBloomberg New Energy Financeが2040年までの世界のエネルギー市場の見通しを発表した。太陽光の発電コストは66%減少し“安価な電源”となる一方、石炭の需要は大幅に減少すると予測した。(2017/6/21)

自然エネルギー:
沖縄県内で最大級、イーレックスが50MWのバイオマス発電所を建設へ
新電力のイーレックスが沖縄県内では最大級となるバイオマス発電所の建設に乗り出す。出力50MWの発電所で、2020年度中の稼働を予定している。発電した電力は沖縄ガスニューパワーを通じて県内の利用者に販売する計画だ。(2017/6/21)

自然エネルギー:
FIT比率75%、コープみらいが336万人の組合員に電気小売り開始へ
コープみらいは2017年秋に「コープデリでんき」として、組合員への電気小売を開始すると発表した。2つのメニューを提供し、2019年度末までに8万世帯への供給を目標としている。(2017/6/19)

自然エネルギー:
消化ガスで440世帯分を発電、地域新電力がエネルギーを地産地消
鳥取市で下水処理場で発生する消化ガスを利用したバイオマス発電事業がスタートする。発電した電力を地域新電力が買い取って販売し、エネルギーの地産地消を目指すプロジェクトだ。(2017/6/15)

自然エネルギー:
次世代石炭火力発電IGCCの一貫生産体制、長崎で完成
三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は、石炭ガス化複合発電(IGCC)プラントの主要設備を製作する「石炭ガス化炉工場」を完成させ、石炭ガス化炉の製造作業を開始した。(2017/6/15)

自然エネルギー:
再エネが世界で2000GWを突破、日本は太陽光で世界2位
国際団体のREN21が、世界の再生可能エネルギー市場の動向をまとめた報告書の最新版「GSR2017」を公開した。2016年末までに再エネ発電設備の累計導入量は2000GWを突破。日本は太陽光発電の累計導入量でドイツを抜き、2位となっている。(2017/6/14)

自然エネルギー:
東電が水力発電100%の料金プラン、特典にシカの調査やニンジン堀り体験
東京電力エナジーパートナーは関東エリアを対象に、発電の際にCO2を排出しない水力発電の電気のみを発売する家庭向け電気料金プランを発表した。電話とWebサイトで受け付けを開始した。(2017/6/14)

自然エネルギー:
サトウキビの搾りかすでバイオエタノールを製造、タイで有効性を実証
月島機械とJFEエンジニアリングはオンサイト酵素生産技術を用いて、バイオエタノールの製造技術の有効性を実証し、技術面や採算面で実現可能な商業生産モデルを構築した。(2017/6/14)

IT活用:
北海道の牧場跡地に14万枚のメガソーラー、蓄電池も併設
オリックスとソーラーフロンティアは、北海道で最大24MWの太陽光発電所の建設を開始した。年間の予想発電量は2175万6170kWhで、一般家庭約6000世帯分の年間電力消費量に相当するという。(2017/6/9)

自然エネルギー:
再エネでアンモニアを合成、“欲しいときに欲しいだけ”
早稲田大学と日本触媒は、電場印加した触媒上で低温かつ世界最高級の速度でアンモニアを合成できることを明らかにした。再エネの電力を使用する水電解技術を併用することで、オンデマンドで1日に数10〜100トン規模のアンモニア合成プラントの実現が期待できるという。(2017/6/9)

自然エネルギー:
日本初の“太陽光×風力”連系、設備利用率28.6%に
福島県飯舘村で稼働中のメガソーラーに風力発電を新たに併設し、発電所全体の設備利用率を向上させる取り組みがスタートする。東光電気工事と飯館村が運営する発電所で、太陽光発電の出力増減に併せて風力発電を連系する。連系枠を無駄なく生かす、日本初の注目のプロジェクトだ。(2017/6/8)

「未来の水車」でクリーンエネルギーを地産地消 水道から発電するスタートアップ、ダイキンが設立
2013年からダイキン工業が行っていた「マイクロ水力発電」の取り組みを、スタートアップとして会社化した。(2017/6/7)

自然エネルギー:
発電機を1台減らして効率向上、流れ込み式の水力発電所
JNCは熊本県御船町に所有する水力発電所の改修工事が終了し、営業運転を開始したと発表した。(2017/6/7)

情報化施工:
年間を通じた時刻別熱負荷を高精度に予測、大林組が開発
大林組は、ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)の達成や環境共生建築の実現に必要な省エネルギー手法に関して、導入効果をより正確に予測する熱負荷シミュレーションシステムを開発した。(2017/6/7)

自然エネルギー:
自然エネルギーで製造したビール、累計100億本を超える
アサヒビールは、バイオマス発電や風力発電といった自然エネルギーを活用して製造した「アサヒスーパードライ」の累計製造本数が、2016年末時点で100億本を超えたと発表した。(2017/6/6)

日本とアジアをつなぐ国際送電網(3):
中国・モンゴル・ロシア間で電力を輸出入、日本に必要な制度改革
欧州に続いて北東アジアでも国際間の電力取引が始まっている。冬に需要が増えるモンゴルに向けて中国やロシアが電力を輸出する一方、中国の東北部ではロシアの水力発電所から電力を輸入してCO2削減にも生かす。日本まで国際送電網を広げるためには、制度面の改革が欠かせない。(2017/6/6)

自然エネルギー:
小形風車を日本で独占販売、出力19.9kWのダリウス型
Looopは2018年度から米Chava Wind社製の小形風車を販売する。出力19.9kWのダリウス型風車で、2018年度から販売する予定だ。(2017/6/5)

自然エネルギー:
豊橋市が国内最大規模の複合バイオマス施設を公開、1890世帯分の電力を生む
愛知県豊橋市は、2017年10月から稼働する国内最大規模の複合バイオマス施設を公開した。生ごみや下水道汚泥などをメタン発酵して取り出したバイオガスで発電する他、発酵後の汚泥を炭化燃料として利活用する。一般家庭換算で約1890世帯分に相当する電力を発電するという。(2017/6/5)

自然エネルギー:
バイオマス生産量1.8倍を実現、ブラジルで得た3つの技術
日本製紙などは、植林木の単位面積当たりのバイオマス生産量を1.8倍以上に増やすことができる精密林業技術を開発した。ユーカリチップ原材料費を44%削減することが期待できるという。(2017/6/5)

自然エネルギー:
“竹”活用のバイオマス熱電、実用化への新たな一歩
関西電力はバンブーエナジーが熊本県玉名郡南関町で行う、クリンカが発生することから燃料として敬遠されてきた「竹」を活用したバイオマス熱電併給事業に出資参画すると発表した。(2017/6/2)

日本とアジアをつなぐ国際送電網(2):
自然エネルギーへ移行する欧州、多国間で電力の取引量が拡大
欧州で自然エネルギーの電力が拡大する背景には、国際送電網による多国間の電力取引がある。島国のイギリスやアイルランドを含めて、欧州全体で年間に4500億kWhにのぼる大量の電力が国際送電網で送られている。他国との電力取引が活発なデンマークでは、輸出・輸入率が30〜40%に達する。(2017/5/29)

太陽光:
1万世帯分の電力を太陽光で、鹿児島県に32.3MWのメガソーラー
SBエナジーと三菱UFJリースが鹿児島県建設した出力32.3MWのメガソーラーが完成した。2017年6月から稼働する予定で、年間発電量は一般家庭約9883世帯分の年間電力消費量に相当する約3558万2000kWhを見込んでいる。(2017/5/26)

自然エネルギー:
廃プラスチックを燃料化、重油より安くエネルギーを得る
北海道札幌市に本社を置くエルコムは、「2017NEW環境展」(2017年5月23〜26日/東京ビッグサイト)で、廃プラスチック燃料化システム「イーペップ」を展示した。廃プラスチックおよび廃発泡スチロールを、ペレット燃料にすることで売却や再エネルギー化できるシステムだ。(2017/5/26)

自然エネルギー:
“身近に使える”バイオマス発電、廃食油を再エネに
ヤンマーエネルギーシステムは、2017年7月1日から受注を開始するマイクロコージェネレーションを、「2017NEW環境展」(5月23〜26日/東京ビッグサイト)で展示した。家庭や飲食店などで廃棄されていた使用済み油などを燃料として、発電および熱供給することが可能という。(2017/5/24)

自然エネルギー:
巨大風車の建設に新手法、クレーン不要で施工費20%削減
大きな風車を建設する場合、超大型クレーンを利用するのが一般的だ。しかし国内に台数が少ない超大型クレーンの調達は容易ではなく、広い施工ペースも必要になる。そこで大林組は3MW級の大型風車でも大型クレーンを使わずに施工を行える新手法を開発した。「ウインドリフト」という独自開発の装置を活用することで、施工コストを10〜20%削減できるという。(2017/5/23)

自然エネルギー:
バイオマス資源で地域を活性化、政府が提案募集
農林水産省など関係7府省は2017年度の「バイオマス産業都市構想」の公募を開始した。地域にあるさまざまなバイオマス資源を活用し、産業創出や再生可能エネルギーの普及を目指すプロジェクトを支援する。(2017/5/22)

法制度・規制:
排出取引制度、埼玉県が目標を大幅に上回る成果
埼玉県は2011年度から運用を始めている目標設定型排出量取引制度について、第1計画期間(2011〜2014年度)における成果を発表した。目標を大幅に上回る22%削減を実現したという。(2017/5/22)

日本とアジアをつなぐ国際送電網(1):
電力を輸出入する時代へ、世界最大市場の北東アジアに
いまや通信と同様に電力の領域でも多国間のネットワークが広がる。日本や中国を含む北東アジアに国際送電網を構築するプロジェクトが動き始めた。世界最大の電力市場に新たな競争がもたらされるのと同時に、各国をつないだ広域ネットワークで電力の安定供給を図りながら、自然エネルギーの電力を一気に拡大できる。(2017/5/22)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。