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「グリーンエネルギー」最新記事一覧

自然エネルギー:
千葉県に50MW級のバイオマス発電所、2020年稼働へ
千葉県市原市に出力49.9MWのバイオマス発電所の建設が決まった。伊藤忠商事、大阪ガス、三井造船の3社が共同で実施する事業で、稼働は2020年10月を予定している。(2017/9/21)

自然エネルギー:
国産材100%のバイオマス発電、117億円をプロジェクトファイナンスで融資
新生銀行は茨城県で進んでいるバイオマス発電事業に対し、プロジェクトファイナンスを組成して117億円を融資する。JRE神栖バイオマス発電が建設を進めている発電所で、燃料は国産材を100%利用する計画だ。(2017/9/15)

自然エネルギー:
水車を3分の1にして出力増強、歴史ある水力発電所を大規模改修
東北電力は新潟県の80年の歴史を持つ水力発電所の改修を実施。水車の台数を6台から2台に減らしながらも、出力を4700kW向上させた。(2017/9/15)

自然エネルギー:
洋上風力の導入拡大を支援、大型風車を2基搭載できる作業船を開発へ
アチハ、自然電力、東光電気工事、吉田組、若築建設の5社は、洋上風力発電用の大型風車を外洋に設置する作業船の建造について、検討を開始した。現状、日本企業が保有していない専用作業船を建造することで、国内の洋上風力発電の導入拡大を支援する方針だ。(2017/9/14)

自然エネルギー:
燃料は食品排水の“油脂”、バイオマス発電車でどこでも再エネ供給
ティービーエムは飲食店や食品工場の排水から分離回収した油脂を、発電用燃料に改質することに成功。さらにその燃料を利用して発電できる「バイオマス発電車」も開発した。排水油脂から再生可能エネルギーを生み出す「フード・グリーン発電システム」の確立を目指すという。(2017/9/13)

自然エネルギー:
2025年度に再エネ設備市場は半減予想も、太陽光関連サービスは倍増
富士経済の調査によると、再生可能エネルギーによる発電関連の国内市場は、太陽光発電の縮小を受け、2025年度には半減する見込み。一方、バイオマス、水力などは2020年前後にかけてピークを迎える他、太陽光関連のサービス市場については倍増の見通しだ。(2017/9/13)

自然エネルギー:
再エネでCO2フリー水素製造、大林組が蓄電池併用型システムを構築
大林組は再生可能エネルギーを利用するCO2フリー水素製造システムを構築し、実証運用を行う。将来の再生可能エネルギーを利用した水素エネルギー供給事業への参画を見据え、ノウハウの蓄積を目指す。(2017/9/11)

製造マネジメントニュース:
アジアのシリコンバレーを目指す、台湾桃園市が産業連携を呼びかけ
台湾中央政府は「アジアシリコンバレー計画」を推進。その中心となる桃園市は、IoT分野での日台産業連携を呼びかけている。(2017/9/8)

自然エネルギー:
KDDIが新型のケーブル敷設船、洋上風力の送電線にも対応
KDDIは子会社の国際ケーブル・シップ共同で、新しい海底ケーブル敷設船を建造する。通信ケーブルなどの敷設に加え、日本で初めて電力ケーブル工事に対応する。2019年度をめどに運航を開始する計画だ。(2017/9/7)

自然エネルギー:
小水力発電のコストを削減、マイクロ水車と太陽光で独立電源を構築
東京電力ホールディングス、関電工、コスモスウェブ、NTNの4社は、太陽光パネルと水力発電機を組み合わせた独立電源システムの開発を進めている。送電線がない山中の設備に電力供給を行えるようにすることで、小水力発電の初期投資コストの削減などに貢献できるという。(2017/9/6)

自然エネルギー:
太陽光パネルの下でキクラゲ栽培、宮城県でソーラーシェアリング
宮城県の登米市と加美町で、太陽光発電と農業を同時に行うソーラーシェアリングが始まる。太陽光パネルの下ではキクラゲを栽培する計画だ。(2017/9/4)

自然エネルギー:
2030年自然エネルギー30%へ、自治体の協議会が提言
自然エネルギーの導入加速化を求める声が、地方自治体から上がっている。全国34道府県を正会員とする「自然エネルギー協議会」と、19政令指定都市を正会員とする「指定都市自然エネルギー協議会」が、それぞれに提言書を取りまとめた。(2017/9/4)

自然エネルギー:
バイオマス燃料の木質ペレット、輸入増で国内自給率が低下
林野庁の調査によると、2016年の木質ペレットの国内生産量は前年比で0.5%増加した。一方、海外からの輸入量の増加によって、自給率は、前年比8.3ポイント減の25.7%に下落している。(2017/9/1)

自然エネルギー:
下水処理場で消化ガス発電、1030世帯分の電力に
兵庫県内の2カ所の下水処理場で、消化ガスを利用した発電事業が始まる。下水処理の過程で発生する消化ガスを活用して、年間に約1030世帯分の電力を発電する。(2017/8/31)

自然エネルギー:
海流発電の実用化へ前進、黒潮で30kWの発電に成功
IHI開発を進めている海流発電装置の実証試験が、鹿児島県沖で行われた。海中への設置や撤去に関する検証に加え、実際の黒潮を利用して想定通りの発電性能を確認することができたという。(2017/8/28)

自然エネルギー:
国内最大級のバイオマス専焼発電所、2020年稼働へ建設開始
北海道室蘭市で国内最大級となるバイオマス専焼発電所の建設が始まった。パームヤシ殻を主燃料とするJXTGエネルギーの発電所で、2020年春頃の稼働を予定している。(2017/8/22)

サンケン電気 技術本部MCBD事業統括部長 高橋広氏:
PR:家電向けモーター用半導体で急成長のサンケン、次はモーターソリューションで飛躍へ
サンケン電気のモーター用半導体事業が好調だ。2017年1〜3月に前年同期比20%超の売上高成長を達成した。同社技術本部MCBD事業統括部長高橋広氏は「海外市場での需要増に加え、白物家電に最適な独自低損失パッケージが好評だった」と分析する。「今後は、顧客のさまざまな要求に応えられるソリューションプロバイダーを目指す」という高橋氏に同社モーター用半導体事業の製品/技術戦略について聞いた。(2017/8/22)

自然エネルギー:
小水力発電でイノシシ対策、農業用水路に簡易型の水車発電機
山口県で、農業用水路を活用した小水力発電が進んでいる。東南部に位置する光市で、県内8カ所目となる発電機が稼働を開始した。発電した電力はイノシシ対策として導入する電気柵や、街灯のエネルギーとして活用していく。(2017/8/18)

自然エネルギー:
新しい水車で出力増強、540世帯分の発電量アップ
北陸電力は、既存の水力発電所の改修による出力増強に取り組んでいる。新たに富山県魚津市の発電所を改修し、出力を300kW(キロワット)向上させた。年間450世帯分の発電量増加が見込めるという。(2017/8/18)

自然エネルギー:
富士通、2018年度に再生可能エネルギー利用率6%へ
富士通はこのほど公開した「富士通グループ環境報告書2017」において、2018年度までに再生可能エネルギー利用率6%以上を目指す新しい定量目標を設定した。(2017/8/15)

自然エネルギー:
人工光合成でCO2をギ酸に、変換効率を2倍に向上
大阪市立大学の研究グループは新しい人工補酵素を用い、光還元反応による二酸化炭素(CO2)を利用したギ酸の生成速度向上に成功した。人工光合成技術における触媒の設計・開発指針に寄与する成果だという。(2017/8/9)

自然エネルギー:
生協がCO2フリー水素を“配達”、宮城県で実証へ
宮城県富谷市で太陽光発電の電力で製造した水素を、生活協同組合の配送網を利用して運搬するサプライチェーン実証が始まる。水素は水素吸蔵合金を利用して貯蔵・運搬し、家庭や施設に設置した燃料電池を使ってエネルギーとして利用する。(2017/8/9)

自然エネルギー:
北海道初の農業水路で小水力発電、売電収益で農業を守る
北海道の土地改良区で、道内初となる農業用水路を利用した小水力発電所が完成した。冬期はほとんど農業用水を使用しないため、施設の稼働期間が限定されてしまうという北海道特有の問題を、水利権の確保の工夫でクリアした。売電収益を改良区内の施設の維持管理費に充てることで、農家の負担軽減にもつながる。(2017/8/8)

自然エネルギー:
再エネ40%を目指すアイルランド、日本企業が風力事業に参画
2020年までに総電力需要の40%を再生可能エネルギーで賄うことを目的としているアイルランド。世界有数の風況を生かし、風力発電の開発が進んでいる。関西電力、双日、三菱UFJリースは、アイルランドの風力発電事企業の株式60%を取得し、欧州での風力発電事業に参画する。(2017/8/7)

自然エネルギー:
18基の大型風車で41MW、秋田県にかほ市に風力発電所
電源開発は秋田県南西部のにかほ市で風力発電所の建設を開始した。2300kW(キロワット)の大型風車を18基設置する風力発電所で、運転開始は2019年3月を予定している【訂正】(2017/8/7)

自然エネルギー:
農業の新しいビジネスモデルに、ソーラーシェアリングのススメ
農業の新しい収益源として注目が集まっている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電事業)」。農業と太陽光発電を両立させるソーラーシェアリングを行うためには、どのような点に気をつければ良いのだろうか。複数の施工実績を持つ横浜環境デザインが解説する。(2017/8/7)

慶大、次世代交通システム構築へ意欲 超高速鉄道のライバル「ハイパーループ」
リニア中央新幹線に代表される、超高速鉄道のライバルとなる可能性がある「ハイパーループ」。(2017/8/4)

自然エネルギー:
山形県の未利用材でバイオマス発電、ガス化で排熱も活用
山形県最上町にバイオマス発電所が完成した。ZEエナジーが建設した発電所で、県内の未利用材をガス化し、ガスエンジンを利用して発電する。(2017/8/4)

自然エネルギー:
バイオマス混焼発電所を新設、中国電力と広島ガスが新会社
中国電力と広島ガスは年内に新会社を設立し、広島県にバイオマス混焼型の火力発電所を建設する。広島県内の林地残材をはじめとするバイオマス燃料と、石炭や天然ガスと混焼する。(2017/8/3)

自然エネルギー:
世界最大級のCO2フリー水素工場の開発がスタート、福島で2020年に実証へ
「福島新エネ社会構想」の一環として計画している、世界最大級のCO2フリー水素製造工場の開発が本格的にスタートする。「東京オリンピック・パラリンピック」が開かれる2020年度をめどに実証運転を行う計画だ。(2017/8/3)

自然エネルギー:
ミドリムシ燃料のコストを低減、田んぼの造成技術で
ユーグレナは小橋工業株式会社(岡山市)と共同で、三重県多気町にある研究所内に、バイオ燃料用の微細藻類を培養する新型プールを建設した。田んぼの造成技術を利用して建設しており、コンクリートを利用したプールと比較して建設コストを10分の1に抑えられるという。(2017/8/2)

自然エネルギー:
船の上で太陽光発電、“発電する帆”で環境負荷を下げる
船の上で太陽光や風力から電力を作り、航行のエネルギーに利用することで環境負荷を低減するというユニークな取り組みが進んでいる。船舶用システムなどを手がけるエコマリンパワーが久福汽船と進めているプロジェクトで、実際の船舶に太陽光発電システムを組み込んだ特殊な帆などを設置し、発電した電力を運航に活用して環境負荷の低減を目指す。(2017/8/2)

自然エネルギー:
大田区のリサイクル場が発電所に、食品廃棄物でバイオガス発電
三井造船環境エンジニアリングが食品リサイクル事業のアルフォから受注した、東京都大田区の食品廃棄物の飼料化・バイオガス発電複合プラントが完成した。食品廃棄物のリサイクル過程で発生する分離液をメタン発酵させ、1日当たり5400kWh(キロワット時)のバイオガス発電を行う。(2017/8/1)

自然エネルギー:
日本で洋上風力を広げるカギ、低コスト施工技術を開発へ
日本で洋上風力発電を広げるためには、施工コストの低減が必須だ。NEDOは新たに洋上風力発電システムの低コスト施工技術に関する調査研究5テーマに着手すると発表。発電コストを構成する資本費(CAPEX)、運営費(OOPEX)の低減を目指す。(2017/8/1)

自然エネルギー:
太陽光・バイオマスの事業リスクを無償診断、三井住友海上など提供
三井住友海上火災保険などは、太陽光発電やバイオマス発電を対象とするリスク診断サービスの提供を開始した。施設の立地や設備設計、メンテナンス体制などのヒアリング結果に基づいて事業リスクを診断し、結果を無償で提供する。(2017/7/28)

自然エネルギー:
風力発電の開発を低コスト化、ドローンで伐採せずに地表計測
テラドローンと大林組は、風力発電所の開発における地表面の計測にドローンを導入した。レーザースキャナーを利用し、樹木を伐採せずに地表面の形状を高精度に計測することに成功したという。(2017/7/24)

自然エネルギー:
洋上の風況観測を低コストに、揺れにくい「ブイ」を活用
洋上風力発電の課題の1つが、設置海域の風況観測に掛かるコストの高さだ。日本気象協会はその低コスト化を目指し、海面の波浪に伴う揺れが少ない低動揺ブイに、レーザー光の反射波を捉えて上空の風を計測するドップラーライダーを搭載したシステムを開発した。(2017/7/20)

自然エネルギー:
太陽光と風力が“協調発電”、1つの連系枠をフル活用
日立パワーソリューションズは既設の太陽光発電設備の連系枠に追設する、太陽光協調型の風力発電システムを開発した。雨天時や夜間に風力発電設備を稼働させ、日中時は風力発電を制御して太陽光発電で発電するといった運用が可能になり、連系枠の利用率を高めることができる。(2017/7/18)

自然エネルギー:
風力で作るCO2フリー水素チェーン、大型実証が本格始動
製造から利用まで、再生可能エネルギーを活用したCO2フリー水素サプライチェーンの構築を目指す実証が、神奈川県で本格的に始動した。風力発電の電力で製造した水素を、物流倉庫や卸売市場に導入した燃料電池フォークリフトで利用する。約1年かけて、システムとともに実用化に必要なコストの削減余地などを検証していく。(2017/7/14)

自然エネルギー:
日本海水がバイオマス発電所を増設、未利用材やPKSを混焼
大手製塩会社の日本海水は、兵庫県赤穂市にある製塩工場内にバイオマス発電所を増設する。既に出力1万6530kW(キロワット)の発電所が稼働しているが、さらに出力3万kWの発電所を2020年度に稼働させる計画だ。未利用材の他、樹皮やPKSなどを混焼する。(2017/7/13)

自然エネルギー:
鶏ふんや食品加工かすでバイオマス発電、北海道と三重県で事業性評価
NEDOは地域特性に沿ったさまざまなバイオマスエネルギーの利用拡大に向け、2014年度から企業に事業性評価を委託し、導入要件や技術指針などを取りまとめる事業を進めている。新たに2つテーマを採択した。(2017/7/12)

自然エネルギー:
神戸市の全処理場がバイオガスを活用、下水汚泥が再生可能エネルギーに
神戸市は、市内の下水処理場で発生する汚泥を活用したバイオガス発電事業を推進している。このほど神鋼環境ソリューションなどと、新たに「玉津処理場」における消化ガス発電事業の実施について基本協定を締結。これにより、市内で汚泥処理を行っている全処理場で、バイオガスを活用する体制が整う。(2017/7/11)

IT活用:
水力発電所の点検を安全に、ドローンの自動飛行で実現
東芝とアルパインは東北自然エネルギーと共同で、ドローンを活用した水力発電所のインフラ点検に関する実証実験を実施した。水力発電所に通じる道路の除雪前の安全確認を想定した実証で、人による操縦を行わず、約6kmを100mの対地高度で自動飛行に成功した。(2017/7/11)

自然エネルギー:
海を未来の電源に、IHIの海流発電システムが実証段階へ
IHIが、NEDOプロジェクトで開発を進めていた海流発電システムの実証機が完成した。海底アンカーに接続し、たこのように水中に浮遊させるのが特徴のシステムで、2017年夏に鹿児島県の実海域で実証試験に入る。実際に海流を利用した100kW(キロワット)規模の海流発電実証は、世界初だという。IHIは2020年までに実用化する方針だ。(2017/7/10)

飛躍:
自動車産業で今後起こるDisruptiveな革新とシンガポールのポテンシャル――モビリティ・自動運転・デジタル化・EVの潮流
車両技術の発展にとどまらず、新たなサービスが出現し、移動方法やクルマの持ち方、関わり方までが変化する、プレイヤーや業界構造を根幹から変える劇的な革新が予想される。(2017/7/10)

自然エネルギー:
化学工場にバイオマスボイラーを導入、木質チップでCO2削減
化学工業メーカーのDICは、石川県白山市の自社工場にバイオマスボイラーを導入する。天然ガスボイラーを、木質チップ利用のバイオマスボイラーに置き換えることで、CO2排出量の削減を図る狙いだ。(2017/7/7)

自然エネルギー:
夢の“超臨界”地熱発電は可能か、調査プロジェクトが始動
NEDOは、深度5キロ程度に存在する約500℃の「超臨界水」を利用した、地熱発電の実現可能調査に着手する。大規模な再生可能エネルギーとして期待される次世代の地熱発電方式で、政府が目標とする2050年以降の実現に向け第1歩を踏み出した。(2017/7/7)

自然エネルギー:
宝塚歌劇を“CO2排出ゼロ”で公演、「J-クレジット」を活用
阪急電鉄と大阪ガスは「J-クレジット制度」を活用し、2017年9月29日〜11月6日に「宝塚大劇場」で開催される全公演のCO2をオフセットする。(2017/7/6)

自然エネルギー:
国内の風力発電は7.8%増加、導入量トップ5に変化あり
NEDOは2016年度末時点での国内における風力発電設備の導入実績を公表した。2016年度の1年間で設備容量は約336万kW(キロワット)増加し、拡大傾向は続いている。一部の県で大型の風力発電所が稼働したことなどにより、都道府県別の導入量トップ5には変化が見られた。(2017/7/5)

自然エネルギー:
化学製品をバイオマスで実現、新しい資源化プロセスを開発
温室効果ガスの削減に向けて、燃料や化学品原料に対するバイオマス資源の活用に注目が集まっている。日本触媒と神戸大学は、こうしたバイオマス資源を化学製品に必要な原料へと変換する新しい資源化プロセスの開発に成功。従来手法よりバイオマス全体の高い利用効率を実現できるという。(2017/7/4)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。