ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「グリーンエネルギー」最新記事一覧

自然エネルギー:
蓄電池と太陽光発電で電力を安く使う、ベンチャー2社がシステム実用化へ
太陽光発電の分野で新技術の開発を進めるベンチャー企業2社が国の支援を受けて実用化プロジェクトに取り組む。太陽光発電の余剰電力と夜間の商用電力を蓄電池に充電しながら電気料金を大幅に削減する手法を開発する。独自の制御手法を組み込んだ蓄電池システムを2017年に販売する計画だ。(2016/8/24)

自然エネルギー:
日本で4番目に広い町に、蓄電池を備えたメガソーラー
北海道の太平洋沿岸に広がるゴルフ場の跡地で巨大なメガソーラーの建設プロジェクトが始まった。2017年11月に運転を開始して年間に6300世帯分の電力を供給する計画だ。蓄電池を導入して電力の安定供給を図るほか、地形に合わせて太陽光パネルを設置できるように3次元対応の架台を採用する。(2016/8/23)

エネルギー列島2016年版(18)富山:
急流に展開する小水力発電の効果、全国2位のエネルギー包蔵量を生かす
古くから水力発電が盛んな富山県には流れの急な川が多く、年間を通して大量の雨や雪が膨大な水力エネルギーをもたらす。現在も川やダムのエネルギーを生かして、小水力発電の導入プロジェクトが活発に進んでいる。水量に合わせてさまざまなタイプの発電設備が相次いで運転を開始した。(2016/8/23)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(16)長野
水力発電が盛んな長野県では電力需要の8割以上を再生可能エネルギーで供給できる。2017年度に自給率100%を目指して、農業用水路に小水力発電所を拡大中だ。森林資源を生かした木質バイオマスによるガス化発電、牧草地やゴルフ場の跡地を利用した巨大なメガソーラーの建設計画も始まった。(2016/8/23)

サンケン電気 執行役員兼技術本部副本部長 中道秀機氏:
PR:自動車、産業、Power IoT―― パワエレ総合力を結集し成長市場に挑む
サンケン電気は、IGBT、MOSFETといったパワー半導体素子から、電源ユニットやUPS、パワコンなどの大型機器までを扱う総合パワーエレクトロニクスメーカーとして、自動車をはじめとした成長市場でエコ/省エネを実現する技術、製品の提供を行っている。さらには、間もなく迎えようとしているIoT(モノのインターネット)時代の新たな電源のカタチとして“Power IoT”を提唱。「素子だけでなく、モジュール、システムレベルでの提案が行えるサンケン電気ならではの強みを生かして、Power IoTなどの新しい価値提供を行っていく」という同社執行役員で技術本部副本部長を務める中道秀機氏に、技術/製品開発戦略を聞いた。(2016/8/22)

自然エネルギー:
風力発電の総設備容量は6%増の311万kW、未設置県は9県
NEDOは、2015年度(2016年3月)末時点の風力発電設備の導入実績を発表した。総設備容量は前年度比6%増の約311万kWとなったという。(2016/8/19)

自然エネルギー:
北海道の水素エネルギー普及計画、2040年までのロードマップ
太陽光からバイオマスまで再生可能エネルギーの資源に恵まれた北海道で、水素エネルギーの普及を目指す長期的な取り組みが始まる。再生可能エネルギーから作った水素を道内全域に供給できるサプライチェーンを構築する計画だ。2040年までに道外を含めた広域の水素供給体制も実現させる。(2016/8/19)

自然エネルギー:
下水汚泥を使うCO2フリー水素製造、ガイドライン策定へ
国土交通省では下水処理場で発生する下水汚泥を活用した水素製造事業の普及に向け、宮城県、奈良県、静岡県三島市で実現可能性調査を実施する。調査結果はガイドラインとしてまとめる計画だ。CO2フリーな水素製造方法として期待される下水汚泥の活用を後押しする。(2016/8/19)

自然エネルギー:
海に浮かぶ空港に太陽光発電所、1万世帯分の電力を海底ケーブルで
日本初の本格的な海上空港である長崎空港の隣接地で、巨大なメガソーラーが運転を開始した。長さ3000メートルの滑走路に隣接する用地に、合計18万枚の太陽光パネルを設置した。一般家庭の1万世帯分にのぼる電力を、10キロメートルの海底ケーブルを通じて長崎県内に供給する。(2016/8/19)

自然エネルギー:
広い農地で牧草栽培と太陽光発電、営農型のメガソーラーを北関東と東北に
ヨーロッパ系の太陽光発電事業者2社が半導体商社と組んで営農型のメガソーラーの建設プロジェクトに乗り出す。北関東と東北の広大な農地を対象に、10MWクラスの大規模なメガソーラーを5カ所に展開する計画だ。牧草を栽培しながら営農型の太陽光発電事業の収益拡大に取り組む。(2016/8/17)

IoTでゲリラ豪雨対策――富士通が「下水道氾濫検知ソリューション」を発売
富士通は、ゲリラ豪雨などによる下水道氾濫の被害軽減を目的とした「下水道氾濫検知ソリューション」を発表した。マンホールに直接センサを搭載し、自然エネルギーを電力に変換する熱電変換ユニットで電力を供給する。(2016/8/16)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(15)山梨
山梨県では豊富な水量と日射量を生かして水力発電と太陽光発電の電力が増えている。2030年に電力の自給率を70%まで高める計画で、小水力発電の導入にも積極的に取り組む。超電導方式の蓄電システムや純水素型の燃料電池を再生可能エネルギーと組み合わせて電力の地産地消を拡大していく。(2016/8/16)

自然エネルギー:
福島沖に5MW洋上風力の設置が完了、2016年秋に運転開始へ
福島県沖の海域に「福島浮体式洋上ウインドファーム実証研究事業」で3基目となる洋上風力発電設備の設置が完了した。出力は5MWで、今後送電ケーブル工事などを行い2016年秋に発電を開始する計画だ。(2016/8/15)

自然エネルギー:
木質バイオマス発電で3万世帯分の電力、リニア新幹線の残土処分地に
山梨県の大月市で大規模な木質バイオマス発電所の建設工事が始まった。市内を走るリニア新幹線の実験線の工事で発生した残土の処分地を活用する。2年後の2018年8月に運転を開始して、年間の発電量は3万世帯分に達する見込みだ。燃料の木材は周辺地域の剪定枝や間伐材を調達する。(2016/8/15)

電子ブックレット/自然エネルギー:
太陽光発電所は池やダムの水上にも建設できる −Part2−
国土が狭い日本では水の上も太陽光発電の対象になる。全国に数多くある農業用ため池やダムに水上式の太陽光発電が広がり、福岡県のため池でも高効率の発電設備が運転を開始した。愛知県では貯木場の池に、岡山県では治水用の遊水池の水面で太陽光発電が始まっている。(2016/8/15)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの買取電力量が過去最大に、4月に前年比44%増える
固定価格買取制度の対象になる発電設備から買い取った電力量が2016年4月に過去最高を記録した。前年同月と比べて44%の増加で、1600万世帯分の使用量に相当する。新たに運転を開始した発電設備も109万kWにのぼり、1カ月間で原子力発電所1基分に匹敵する規模の発電設備が誕生した。(2016/8/10)

電子ブックレット/自然エネルギー:
廃棄物から電力を作る バイオガス発電 −Part5−
バイオガスを利用した再生可能エネルギーの取り組みが全国各地に広がってきた。北海道の室蘭市と島根県の松江市では下水処理場で発生するバイオガスを利用して発電事業に乗り出す。福岡市の下水処理場では水素を製造して燃料電池トラックに供給する実証プロジェクトが始まった。(2016/8/10)

自然エネルギー:
高速道路サービスエリアでバイオマス発電、トイレや駐車場の電力を供給
NEXCO東日本は新たにサービスエリアにバイオマス発電プラントを建設し、サービスエリアへ電力を供給する。まず、東北自動車道那須高原サービスエリアへ設置する。(2016/8/9)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(14)神奈川
神奈川県の港を中心に水素エネルギーを地産地消する動きが広がってきた。風力発電の電力からCO2フリーの水素を作って燃料電池フォークリフトに供給するプロジェクトが始まる。鉄道の駅でもCO2フリーの水素を製造する計画が進む。バイオマス発電や太陽光発電でも新たな取り組みが活発だ。(2016/8/9)

自然エネルギー:
暑い夏に「霧」はどれほど効果があるのか、東京都の新橋駅で実証開始
パナソニックと東京都港区は、気化熱を用いて、オープンスペースの暑さをやわらげ、環境に優しい「グリーンエアコン」の実証実験を、東京都港区の新橋駅前で実施する。(2016/8/8)

電子ブックレット/自然エネルギー:
再生可能エネルギーの出力抑制、九州本土で実施の可能性が高まる
太陽光発電を中心に再生可能エネルギーの導入量が拡大したことを理由に、九州電力は離島に続いて本土でも、太陽光や風力発電の出力抑制に備えるよう事業者に要請する方針だ。九州本土では夏の日没後19時台に「点灯ピーク」が発生して、供給力が需要に追いつかない可能性がある。(2016/8/8)

電気料金の新プラン検証シリーズ(35):
「ずっと基本料金無料」を7エリアで展開へ
Looopは、低圧向けの電力小売事業「Looopでんき」の販売エリアを拡大。これまでの東京電力、中部電力、関西電力管内の3エリアに加え、東北電力、九州電力、北海道電力、中国電力管内の4エリアで新たにサービスを開始する。(2016/8/5)

自然エネルギー:
地域の間伐材でバイオマス発電、4万4000世帯分の電力に
JFEエンジニアリングが三重県の事業所内に建設したバイオマス発電所が本格的に運転を開始した。津市と協定を結び、地域の間伐材なども燃料に活用していく。約4万4000世帯分の使用電力量相当する約1億5800万kWhの年間発電量を見込んでいる。(2016/8/5)

自然エネルギー:
木質バイオマスへの切り替えで8000トンのCO2を削減、環境配慮型建材工場へ
大手建材メーカーの大建工業は、岡山工場において環境負荷低減に向け木質バイオマスボイラーを増設し、このほど稼働を開始した。LNGボイラーからの切り替えにより温室効果ガスの排出量を年間8000トン削減するという。(2016/8/5)

自然エネルギー:
サトウキビの搾りカスで作るバイオ燃料、日本の技術で50%省エネに
NEDOは東レ、三井製糖、三井物産に事業委託し、タイでバガスと呼ばれるサトウキビ搾汁後の搾りかすからバイオエタノールなどの原材料となる有用物質製造システムの実証を開始する。日本が開発した高分子膜技術を用い、従来より50%以上の省エネルギー化も目指す。(2016/8/4)

自然エネルギー:
地熱発電に使わない熱水から8000世帯分の電力、2018年2月に供給開始
九州電力グループが鹿児島県の指宿市で稼働中の地熱発電所に新しい設備を建設する。これまで発電に利用していなかった熱水を使って、水よりも沸点の低い媒体を蒸発させて発電する計画だ。2018年2月に運転を開始する予定で、一般家庭の8000世帯分に相当する電力を供給できる。(2016/8/4)

自然エネルギー:
小水力発電所を65年ぶりに全面改修、別荘地の自家用から売電用へ転換
日本有数の避暑地で知られる長野県の軽井沢町に、1951年に運転を開始した小水力発電所がある。別荘地に電力を供給するための自家用の発電所だったが、新たに発電設備を全面的に改修して、売電用の小水力発電所として再スタートを切った。一般家庭の400世帯分に相当する電力を供給する。(2016/8/3)

省エネ機器:
太陽光と風力で発電する街路灯、静粛性を高め都市部でも使いやすく
NTNは太陽光発電と風力発電システムで発電する街路灯の新製品を発表した。風力発電機の羽の形状を工夫し、風切り音による騒音を抑え、都市部にも導入しやすくした。バッテリーを搭載しており、非常用電源としても活用できる。(2016/8/2)

自然エネルギー:
岩手県に国内最大級のバイオマス発電所、地域雇用と11万世帯分の電力を生む
東日本大震災で大きな被害を受けた岩手県南部の大船渡市に、太平洋セメントとイーレックスが国内最大級となる出力75MWのバイオマス発電所を建設する。被災した太平洋セメントの工場内に建設するもので、2019年秋から年間11万世帯分の電力を発電する見込みだ。発電事業の開始に伴い地元から従業員を採用するなど、復興を進める東北経済の活性化にも寄与する。(2016/8/2)

エネルギー列島2016年版(15)山梨:
農山村に水力発電を展開、太陽光と2本柱で自給率70%を目指す
山梨県では豊富な水量と日射量を生かして水力発電と太陽光発電の電力が増えている。2030年に電力の自給率を70%まで高める計画で、小水力発電の導入にも積極的に取り組む。超電導方式の蓄電システムや純水素型の燃料電池を再生可能エネルギーと組み合わせて電力の地産地消を拡大していく。(2016/8/2)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(13)東京
東京都は2030年に再生可能エネルギーの比率を30%まで高める計画を推進中だ。他県で作った再生可能エネルギーによる電力の調達量を増やすため、宮城など3県でバイオマス発電の連携プロジェクトを開始した。さらに福島県と共同でCO2フリーの水素を製造するプロジェクトにも乗り出す。(2016/8/2)

自然エネルギー:
下水汚泥がドル箱に、大阪市の処理場でバイオガス発電しFITで販売
大阪市が、OGCTS、月島機械、月島テクノメンテサービスの3社に委託して進めてきた、下水処理場の汚泥を活用して行うバイオガス発電事業が2016年8月1日に始動する。(2016/8/1)

自然エネルギー:
鉛電池で出力変動を吸収、風力発電を安定運用
秋田県能代市の地元企業が出資して設立した風の松原自然エネルギーは、出力3万9100kWの風力発電所の建設を進めている。日立化成はこの発電所に鉛蓄電池を納入した。風況の変化による発電の出力変動を吸収して電力の安定化に貢献する。(2016/8/1)

自然エネルギー:
宮崎県えびの市で地熱発電の調査が開始、調査井を掘削へ
年間を通じて安定的に発電が可能で、国内に豊富な資源がある地熱発電への期待が高まっている。宮崎県えびの市で新たに地熱発電の調査井掘削による調査が開始された。(2016/7/29)

自然エネルギー:
洋上風力発電設置の強い味方、日本の海洋環境に合わせた作業船を造船へ
五洋建設は、外洋での土木工事や洋上風力発電施設の設置工事など、気象・海象条件の厳しい海域でも安定してクレーン作業を行うことができるSEP型多目的起重機船の建造をこのほど決定した。(2016/7/29)

自然エネルギー:
電力会社3社が洋上風力発電へ、秋田県のプロジェクトに共同出資
秋田県の港で開発が進む洋上風力発電プロジェクトに東北・中部・関西電力の3社が参画する。2カ所の港に最大34基の大型風車を着床式で設置する計画で、実現すれば国内で最大の洋上風力発電事業になる見通しだ。電力会社を含む合計14社の共同出資で大規模なプロジェクトを推進していく。(2016/7/29)

自然エネルギー:
ため池の太陽光発電で新方式、パネル1枚にパワコン1台で効率アップ
福岡市の農業用ため池の水上に1200枚の太陽光パネルを浮かべて発電を開始した。パネル1枚ごとに小型のパワーコンディショナーを接続した分散構成が特徴だ。パネル単位で電力を直流から交流に変換して全体の発電量を最大化する。各パネルの発電量を遠隔から監視することもできる。(2016/7/28)

自然エネルギー:
住宅太陽光を「FIT+10円」で買い取り、Looopが再エネ調達を強化
太陽光発電を中心とする再生可能エネルギー事業や、電力小売事業を手掛けるLooopが再生可能エネルギーの調達を強化する。同社の住宅太陽光発電システム「Looop Home」の購入者から、1年間限定でFITより10円高い価格で電力を買い取るキャンペーンを実施する。(2016/7/28)

自然エネルギー:
潮流発電で世界最大級、五島列島の海底で2019年に実証運転
海洋の再生可能エネルギーとして注目を集める潮流発電の実用化プロジェクトが国内で始まる。長崎県・五島列島の海底に、直径16メートルのタービンを備えた潮流発電機を設置する予定だ。発電能力は1基で2MWに達する。2019年に実証運転を開始して、潮流発電の実用化を目指す。(2016/7/28)

電子ブックレット/自然エネルギー:
洋上風力発電がエネルギーの未来を開く −Part 3−
今後の拡大が見込める洋上風力発電の開発計画が全国に広がってきた。海底に固定する着床式は北海道や茨城県の港で新しいプロジェクトが始まり、2020年までに運転を開始する見通しだ。その一方で長崎県と福島県の沖合では発電設備を固定しない浮体式の洋上風力が実用化に向かう。(2016/7/28)

自然エネルギー:
太陽光発電だけで飛ぶ飛行機、4万キロの旅を終え世界一周を達成
太陽光だけで空を飛ぶ飛行機「ソーラーインパルス2」が2016年7月26日にアラブ首長国連邦のアブダビに着陸し、2015年3月から続けてきた世界一周の旅を完結した。(2016/7/27)

自然エネルギー:
埼玉で広がる消化ガス発電、下水汚泥から500世帯分の電力を生む
埼玉県は県内にある下水処理場で、汚泥処理の過程で発生する消化ガスなどを活用したバイオガス発電事業を展開する計画を掲げている。その1つである「元荒川水循環センター」でのバイオガス発電事業の内容が固まった。大原鉄工所が発電事業者となり、2019年4月から発電を開始する計画だ。年間の発電量は270万kWhを見込んでいる。(2016/7/27)

自然エネルギー:
生ごみに紙ごみを混ぜるとバイオガスが増量、都市のエネルギー回収に有効
北海道大学と西松建設は都市で発生する生ごみからエネルギーを効率的に回収するシステムの実用化を目指している。生ごみと他の種類のごみを混合してバイオガスを発酵させる実験を通じて、生ごみに紙ごみを混ぜて発酵させるとバイオガスの生成量が増えることを確認した。(2016/7/26)

自然エネルギー:
6万1000kWのバイオマス発電設備を建設、パルプ廃液で発電しFITで売電
大王製紙はバイオマス発電設備を増強し、再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT)を利用して電力販売を行う。(2016/7/26)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(12)千葉
広い土地がなくても再生可能エネルギーは導入できる。千葉県では世界最大の水上式メガソーラーの建設がダムで進んでいる。工場の駐車場や物流施設の屋根でもメガソーラーが稼働中だ。太陽光発電の電力を使った果物の温室栽培、日本初の洋上風力発電の実証プロジェクトも軌道に乗ってきた。(2016/7/26)

自然エネルギー:
藻類が作るバイオプラスチック原料、生産能力アップに成功
化石燃料を使わずに生物資源で製造できるバイオプラスチックに注目が集まっている。その原料となる有機酸を作り出すラン藻という藻類がある。明治大学などの研究グループは、ラン藻の有機酸の生産能力を高めることに成功した。(2016/7/22)

蓄電・発電機器:
“湿度の揺らぎ”を動力源とする環境発電技術、半永久駆動が可能に
理化学研究所などによる研究グループは、通常の環境に存在する湿度の揺らぎをエネルギー源として半永久的に駆動する薄膜アクチュエーターを開発した。(2016/7/21)

自然エネルギー:
蓄電池のように水素を使う、再生可能エネルギーの出力変動対策に
再生可能エネルギーの導入を拡大する上で出力変動への対応は必須だ。東北電力はこの課題に対し、水素製造を活用して出力変動を吸収する技術の研究開発を計画している。2016年7月19日から仙台市にある同社の研究開発センターで「水素製造システム」の設置工事が始まった。(2016/7/21)

自然エネルギー:
モンゴルで再生可能エネルギーを10GW開拓へ、ソフトバンクなど3社
ソフトバンクグループら3社は、モンゴル国内における自然エネルギープロジェクトの開発を投資を目的とした覚書を締結した。(2016/7/21)

自然エネルギー:
最北端の地に10基の大型風車、1万9000世帯分の電力を供給
全国各地に風力発電所を展開するユーラスエナジーグループが北海道の稚内市に大規模な風力発電所を建設する。1基の発電能力が3MWの大型風車10基を建設する計画で、2016年9月に着工して2018年2月に運転を開始する予定だ。北海道では風力発電の電力から水素を製造する取り組みも広がる。(2016/7/21)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。