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「グリーンエネルギー」最新記事一覧

電気自動車:
BMWの電気自動車「i3」が全面改良、走行距離はレンジエクステンダー付で511km
ビー・エム・ダブリューは、電気自動車の「i3」を全面改良し、2016年10月1日から販売を開始する。一充電当たりの走行距離はJC08モードで390km、レンジエクステンダー(発電用エンジン)搭載モデルは満充電かつ燃料タンクが満タンの場合で511kmとなる。車両価格は先代モデルから据え置いた。(2016/9/28)

自然エネルギー:
課題も多い小水力発電、普及拡大へクリアすべき6項目
日本の安定的なエネルギー源として普及が期待されている小水力発電。一方で設備コストや事前調査コストが高いなど、導入拡大に向けては課題も多い。新エネルギー導入促進協議会はこうした日本国内の小水力発電の実態調査を実施し、その結果を公表した。現状の課題と、さらなる普及に向けた今後の指針を示している。(2016/9/27)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(21)岐阜
降水量の多い岐阜県は水力エネルギーの利用可能量が全国で最大だ。農山村では古い農業用水路を改修して小水力発電の取り組みが活発に進む。ダムに新設する水力発電所も続々と運転を開始した。農地を利用した太陽光発電や地域の森林資源を生かした木質バイオマス発電も広がりを見せる。(2016/9/27)

自然エネルギー:
秋田県沿岸部に3基の大型風車、町の使用電力の7割を発電
大林組は秋田県北西部の三種町に、出力約6MWの風力発電所を建設する。2017年11月に運転を開始する予定で、年間発電量は三種町の世帯数の約7割に相当する5000世帯分を見込んでいる。(2016/9/26)

電子ブックレット/自然エネルギー:
小さな農村を小水力発電が潤す −Part9−
農業用水路やダムの水流を利用した小水力発電が全国各地で活発だ。福島県では農業用水路にプロペラ式の発電機10台を設置して導入効果を実証した。新潟県ではダムの放流水で5000世帯分の電力を供給する。北海道と長野県では1950年代に運転を開始した水力発電所を改修して復活させた。(2016/9/26)

自然エネルギー:
アマゾンが同社最大の253MWの風力発電所を建設、米国テキサス州に
アマゾンは新たに同社として最大となる253MWの風力発電所を建設することを発表した。2017年後半の稼働を目指しているという。(2016/9/23)

自然エネルギー:
夏と冬の熱を地下の帯水層に溜めて空調に、大阪の中心部で35%の省エネ効果
JR大阪駅の北側に広がる再開発地域で、日本初の「帯水層蓄熱利用」の実証事業が10月に始まる。夏と冬に空調から排出する暖熱と冷熱を地下の帯水層に溜める方式で、季節を越えて冷暖房に利用する試みだ。空調のエネルギー消費量を35%削減できて、大都市のヒートアイランド現象も緩和できる。(2016/9/23)

自然エネルギー:
アップルが“再生可能エネルギー100%クラブ”へ、部品メーカーにも要求
アップルは2016年9月19日、企業活動に対する再生可能エネルギーの利用率100%を目指す企業組織「RE100」に参加することを発表した。(2016/9/21)

自然エネルギー:
固定価格買取制度の電力が増え続ける、5月に過去最大の1850万世帯分を供給
再生可能エネルギーの電力の買取量が2016年5月に最高記録を更新した。月間で55億kWhに達し、一般家庭の使用量に換算して1850万世帯分になった。太陽光に加えて中小水力やバイオマスの発電量が増えている。下水などの廃棄物からバイオガスを生成して発電する設備が各地で運転を開始した。(2016/9/20)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(20)福井
福井県でバイオマス発電の導入プロジェクトが相次いで始まった。林業で発生する用途のない木材や下水の汚泥を処理する時に生まれるバイオガスを燃料に利用する。風力発電や小水力発電の取り組みも広がり、停止中の原子力発電所から離れた場所で再生可能エネルギーの電力が増えていく。(2016/9/20)

自然エネルギー:
2020年に市場規模は半減、主要な再生可能エネルギー関連市場の展望
調査会社の富士経済が再生可能エネルギー関連システムの市場調査結果をまとめた。2016年度の市場規模は3兆円を超える見込みだ。一方、太陽光発電市場の縮小などにより、2020年度に市場規模は約半分まで縮小すると予測している。一方、蓄電池などのポストFIT市場を見据えた製品市場は拡大する見込みだ。(2016/9/16)

自然エネルギー:
水道の圧力差エネルギー、全国274カ所で1万9000kWの発電能力
環境省と厚生労働省が全国1500以上の水道事業者を対象に、水道の施設を利用した小水力発電の導入ポテンシャル調査を実施した。水源から浄水場や配水池へ流す水の圧力差を使って、全国の274カ所で発電できることがわかった。北海道から九州・沖縄まで各地に可能性が広がっている。(2016/9/15)

自然エネルギー:
地熱発電でも高効率に、蒸気と熱水を組み合わせて16万kWの電力
トルコで建設中の大規模な地熱発電所に、蒸気と熱水を併用できるコンバインドサイクル型の発電設備を導入する計画が進んでいる。発電能力は蒸気で12万kW、蒸気と熱水を利用したバイナリー方式で4万kWになる。東芝と米国メーカーが製造を担当して2017年内に運転を開始する予定だ。(2016/9/15)

BIM/CAD:
都市の環境価値を可視化する、日本設計のCFD活用
「Autodesk University Japan 2016」で日本設計 執行役員フェローの篠崎淳氏が同社の都市設計におけるBIMおよびCFDの活用事例を紹介した。環境の日本設計として知られる同社だが、最近ではCFDを都市全体に適用し、その結果を建築設計に活用しているという。(2016/9/14)

電気自動車:
電気自動車で初の7人乗りSUV、100kWhのバッテリーで542km走行可能
テスラモーターズが7人乗りの電気自動車を日本で販売開始した。バッテリーの容量が60〜100kWhの4種類あり、航続距離は最長542kmになる。従来の5人乗りのモデルと同様に、前輪と後輪にモーターを搭載して全輪駆動で走行する。価格は895万円からで、国の補助金を適用できる見込みだ。(2016/9/14)

自然エネルギー:
トヨタ本社工場の新設棟、水素と再生可能エネルギーでCO2ゼロへ
2050年までに工場のCO2排出量をゼロする目標を掲げているトヨタ。これに向けて新たに建設した愛知県の本社工場内のエネルギー管理棟に、純水素燃料電池を導入した。太陽光発電や「プリウス」の使用済みバッテリーなども組み合わせたエネルギーマネジメントシステムを構築し、建物のCO2排出量ゼロを目指す。(2016/9/14)

自然エネルギー:
孫氏が苦言「電力はなぜつながらない」、自然エネルギーの国際連携
自然エネルギー財団は設立5周年記念シンポジウムをこのほど東京都内で開催した。同財団は東日本大震災後、ソフトバンクグループ代表の孫正義氏が自然エネルギーを基盤とする社会の構築などを目的に設立。現在、シンポジウム、ワークショップなどを通じて自然エネルギー普及のための調査研究、提言、政策作りなどの活動に取り組んでいる。(2016/9/13)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(19)石川
石川県の能登半島では農作物の栽培に使われなくなった耕作放棄地の増加が課題になっている。放棄地を集積・整備して農業と太陽光発電で再生させる新たなモデル事業が始まった。冬の寒さが厳しい半島にメガソーラーが広がり、風力発電や木質バイオマス発電のプロジェクトも動き出した。(2016/9/13)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーをIoTで管理、MOVIMASとオムロンが協業
分散電源の導入が広がる中で、これらをITやIoTで最適に制御・管理するサービスも増えてきた。MOVIMASとオムロンはIoTを活用した再生可能エネルギーの遠隔監視システムと、蓄電制御システムを利用したエネルギー管理システムの提供を開始する。(2016/9/12)

自然エネルギー:
バイオマス産業を2025年に5000億円へ、発電と熱利用で経済価値を拡大
農林水産省はバイオマスの活用を推進する国の基本計画を6年ぶりに改定する。従来は2020年にバイオマス産業の規模を5000億円に拡大する目標だったが、発電以外の用途が伸びなかったため2025年まで期間を延ばす。新しい基本計画では熱利用を増やしてバイオマスの経済価値を高める方針だ。(2016/9/12)

自然エネルギー:
水素製造と水素発電を2020年代の前半に、「福島新エネ社会構想」が動き出す
福島県を再生可能エネルギーと水素エネルギーのモデル地域として発展させる「福島新エネ社会構想」の具体案がまとまった。2020年代を当面の目標に設定して、再生可能エネルギーからCO2フリーの水素を大量に製造するプロジェクトをはじめ、石炭ガスと水素を混焼発電する実証にも取り組む。(2016/9/12)

電子ブックレット/自然エネルギー:
全国に広がる木質バイオマス発電 最新動向 −Part 7−
森林から大量に発生する間伐材などを燃料に使って、木質バイオマス発電所が全国各地で続々と運転を開始している。エネルギーの地産地消を推進するのと同時に、地域の林業を活性化する効果も期待できる。岩手・秋田・長野・三重の4カ所の最新事例を紹介する(2016/9/12)

太陽光:
太陽電池も3Rで賢く使用、10年間の出力保証を付けたリユースモジュール
自然エネルギー事業を展開するネクストエナジー・アンド・リソースは、太陽電池モジュールのリユース事業において、10年間の出力保証を付けたリユースモジュールの販売を開始する。(2016/9/8)

自然エネルギー:
「水路で発電」を低コストに、3人で設置できるマイクロ水車
日本の各地に広がる用水路。規模は小さいものの、その水流を活用して発電する取り組みが広がっている。NTNは農業・工業用水路に設置しやすい、プロペラ式の小水力発電機を開発した。このほど福島県須賀川市の「新安積疎水」での実証を終え、2016年12月から販売を開始する予定だ。(2016/9/8)

自然エネルギー:
国内最大の燃料用の“藻”工場建設、培養プールを三重県多気町に
ミドリムシの屋外大量培養技術の確立で注目を集めるユーグレナは、中部プラントサービスと三重県、三重県多気町とともに、国内最大級の燃料用微細藻類培養プールを建設する。(2016/9/6)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(18)富山
古くから水力発電が盛んな富山県には流れの急な川が多く、年間を通して大量の雨や雪が膨大な水力エネルギーをもたらす。現在も川やダムのエネルギーを生かして、小水力発電の導入プロジェクトが活発に進んでいる。水量に合わせてさまざまなタイプの発電設備が相次いで運転を開始した。(2016/9/6)

自然エネルギー:
風力発電のブレード点検はドローンで、義務化進む風力発電の定期点検に対応
エアロセンスは、古河電工グループの商社である古河産業と、エアロセンスの自律型無人航空機システム(ドローン)による風力発電所のブレード点検を開始した。(2016/9/5)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る - Part5 -
神奈川県では太陽光発電の電力でCO2フリーの水素を製造する設備が港や駅の施設に広がってきた。福岡県の工場ではCO2フリーの水素を製造して燃料電池フォークリフトに供給する実証プロジェクトが始まる。福島県や北海道でも地域ぐるみで水素エネルギーの拡大計画を推進していく。(2016/9/5)

自然エネルギー:
中国でニーズが高まる揚水発電、東芝の設備4台が稼働
中国広東省で、東芝のグループ会社である東芝水電設備が納入した32万kWの揚水発電設備4台が営業運転を開始した。中国ではピーク電力として揚水発電のニーズが高まっている。こうした背景から東芝では、増産投資を通じて中国の揚水発電市場における事業拡大を図る方針だ。(2016/9/2)

自然エネルギー:
下水バイオガスの余剰分が2億円の収入に、処理場で400世帯分の電力を作る
宮城県の仙台市を中心に6つの市と町の下水を処理する浄化センターでバイオガス発電の取り組みが始まる。下水の処理工程で発生するバイオガスを利用して400世帯分の電力を作る計画だ。県が民間の事業者に委託して2018年度中に開始する。バイオガスの売却収入は20年間で2億円を見込む。(2016/9/1)

自然派新電力が開くエネルギーの未来(1):
再生可能エネルギーで差別化する新電力、価格を超えた価値をアピール
2016年4月から全面自由化された電力小売市場が、新たな局面を迎えている。スイッチング件数の伸びに勢いがなくなり、新電力各社は“お得感”だけではない新たな価値を模索している。そんな中、自然エネルギーを前面に出した新電力会社が好調だ。本連載ではさまざまなスタイルで事業展開を図る、自然派新電力についてリポートする。(2016/9/1)

自然エネルギー:
光合成する「人工の葉」、絹タンパク質に葉緑体を取り込む
エネルギー・環境分野において“植物の葉”が実現する「光合成」は夢の技術といえる。人工的に光合成を実現する「人工光合成」技術などに注目が集まるが、英国で“天然”光合成を人工的に実現できる技術が開発されている。(2016/8/31)

自然エネルギー:
フランスの大手化粧品会社、日本事業所の電力を100%バイオマスに
化粧品大手の日本ロレアルはグリーン電力証書を活用し、日本国内の事業所の電力を再生可能エネルギーに切り替える。石巻合板工業のバイオマス発電所で発電した電力を活用し、環境負荷の低減を図る。(2016/8/31)

自然エネルギー:
サブサハラ地域で1200MW相当のクリーンな発電能力を、地熱発電なども支援
ケニア・ナイロビにおいて開催された第6回アフリカ開発会議では、経済の多角化や医療・保健体制の強化、テロ対策などさまざまな取り組みが議論されたが、エネルギーにおいても積極的な支援を進める方針が明らかにされた。(2016/8/30)

自然エネルギー:
北九州港に洋上風力発電所を建設へ、50MW以上の大規模な計画を公募
エネルギー産業の拠点化を推進する福岡県の北九州市が洋上風力発電の公募を開始した。港の沖合に広がる2700万平方メートルの水域を対象に、発電能力が50MW以上の設備を建設・運営する事業者を募集する。2017年1月以降に事業者を選定して、建設開始は2021年度を見込んでいる。(2016/8/30)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(17)新潟
新潟県で再生可能エネルギーと農業を組み合わせたプロジェクトが相次いで始まった。都市部では下水の汚泥から作ったバイオガスでイチゴを育て、離島では太陽光パネルの下でブロッコリーを栽培中だ。近海の海流発電や浄水場の小水力発電、工業団地では木質バイオマス発電所の建設が進む。(2016/8/30)

自然エネルギー:
島根県の再生可能エネルギー比率が25.5%に、バイオマスで雇用も増加
2030年度に県内の電力消費量の約30%を再生可能エネルギーでまかなう目標を立てている島根県。目標に向け着実に導入量が進んでいる。2015年度末時点におけるの再生可能エネルギーの導入量は前年度より20%増加して13.1億kWhとなった。現時点で県内電力消費量のうち約25.5%を再生可能エネルギーで発電している計算になる。(2016/8/29)

電力自由化、先行国はこう動いた(2):
規制価格と市場価格、スペインはダブルスタンダードが残る
2016年4月の電力小売全面自由化により日本の電力市場は大きく変容を遂げようとしている。ただ世界には多くの電力自由化先行国が存在する。先行した国々ではどういう変化が起こったのか。こうした変化を紹介するとともに日本のエネルギー産業における将来像を探る。第2回は、スペインの電力自由化後の動向を紹介する。(2016/8/29)

自然エネルギー:
蓄電池と太陽光発電で電力を安く使う、ベンチャー2社がシステム実用化へ
太陽光発電の分野で新技術の開発を進めるベンチャー企業2社が国の支援を受けて実用化プロジェクトに取り組む。太陽光発電の余剰電力と夜間の商用電力を蓄電池に充電しながら電気料金を大幅に削減する手法を開発する。独自の制御手法を組み込んだ蓄電池システムを2017年に販売する計画だ。(2016/8/24)

自然エネルギー:
日本で4番目に広い町に、蓄電池を備えたメガソーラー
北海道の太平洋沿岸に広がるゴルフ場の跡地で巨大なメガソーラーの建設プロジェクトが始まった。2017年11月に運転を開始して年間に6300世帯分の電力を供給する計画だ。蓄電池を導入して電力の安定供給を図るほか、地形に合わせて太陽光パネルを設置できるように3次元対応の架台を採用する。(2016/8/23)

エネルギー列島2016年版(18)富山:
急流に展開する小水力発電の効果、全国2位のエネルギー包蔵量を生かす
古くから水力発電が盛んな富山県には流れの急な川が多く、年間を通して大量の雨や雪が膨大な水力エネルギーをもたらす。現在も川やダムのエネルギーを生かして、小水力発電の導入プロジェクトが活発に進んでいる。水量に合わせてさまざまなタイプの発電設備が相次いで運転を開始した。(2016/8/23)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(16)長野
水力発電が盛んな長野県では電力需要の8割以上を再生可能エネルギーで供給できる。2017年度に自給率100%を目指して、農業用水路に小水力発電所を拡大中だ。森林資源を生かした木質バイオマスによるガス化発電、牧草地やゴルフ場の跡地を利用した巨大なメガソーラーの建設計画も始まった。(2016/8/23)

サンケン電気 執行役員兼技術本部副本部長 中道秀機氏:
PR:自動車、産業、Power IoT―― パワエレ総合力を結集し成長市場に挑む
サンケン電気は、IGBT、MOSFETといったパワー半導体素子から、電源ユニットやUPS、パワコンなどの大型機器までを扱う総合パワーエレクトロニクスメーカーとして、自動車をはじめとした成長市場でエコ/省エネを実現する技術、製品の提供を行っている。さらには、間もなく迎えようとしているIoT(モノのインターネット)時代の新たな電源のカタチとして“Power IoT”を提唱。「素子だけでなく、モジュール、システムレベルでの提案が行えるサンケン電気ならではの強みを生かして、Power IoTなどの新しい価値提供を行っていく」という同社執行役員で技術本部副本部長を務める中道秀機氏に、技術/製品開発戦略を聞いた。(2016/8/22)

自然エネルギー:
風力発電の総設備容量は6%増の311万kW、未設置県は9県
NEDOは、2015年度(2016年3月)末時点の風力発電設備の導入実績を発表した。総設備容量は前年度比6%増の約311万kWとなったという。(2016/8/19)

自然エネルギー:
北海道の水素エネルギー普及計画、2040年までのロードマップ
太陽光からバイオマスまで再生可能エネルギーの資源に恵まれた北海道で、水素エネルギーの普及を目指す長期的な取り組みが始まる。再生可能エネルギーから作った水素を道内全域に供給できるサプライチェーンを構築する計画だ。2040年までに道外を含めた広域の水素供給体制も実現させる。(2016/8/19)

自然エネルギー:
下水汚泥を使うCO2フリー水素製造、ガイドライン策定へ
国土交通省では下水処理場で発生する下水汚泥を活用した水素製造事業の普及に向け、宮城県、奈良県、静岡県三島市で実現可能性調査を実施する。調査結果はガイドラインとしてまとめる計画だ。CO2フリーな水素製造方法として期待される下水汚泥の活用を後押しする。(2016/8/19)

自然エネルギー:
海に浮かぶ空港に太陽光発電所、1万世帯分の電力を海底ケーブルで
日本初の本格的な海上空港である長崎空港の隣接地で、巨大なメガソーラーが運転を開始した。長さ3000メートルの滑走路に隣接する用地に、合計18万枚の太陽光パネルを設置した。一般家庭の1万世帯分にのぼる電力を、10キロメートルの海底ケーブルを通じて長崎県内に供給する。(2016/8/19)

自然エネルギー:
広い農地で牧草栽培と太陽光発電、営農型のメガソーラーを北関東と東北に
ヨーロッパ系の太陽光発電事業者2社が半導体商社と組んで営農型のメガソーラーの建設プロジェクトに乗り出す。北関東と東北の広大な農地を対象に、10MWクラスの大規模なメガソーラーを5カ所に展開する計画だ。牧草を栽培しながら営農型の太陽光発電事業の収益拡大に取り組む。(2016/8/17)

IoTでゲリラ豪雨対策――富士通が「下水道氾濫検知ソリューション」を発売
富士通は、ゲリラ豪雨などによる下水道氾濫の被害軽減を目的とした「下水道氾濫検知ソリューション」を発表した。マンホールに直接センサを搭載し、自然エネルギーを電力に変換する熱電変換ユニットで電力を供給する。(2016/8/16)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(15)山梨
山梨県では豊富な水量と日射量を生かして水力発電と太陽光発電の電力が増えている。2030年に電力の自給率を70%まで高める計画で、小水力発電の導入にも積極的に取り組む。超電導方式の蓄電システムや純水素型の燃料電池を再生可能エネルギーと組み合わせて電力の地産地消を拡大していく。(2016/8/16)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。