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「グリーンエネルギー」最新記事一覧

自然エネルギー:
太陽光発電だけで飛ぶ飛行機、4万キロの旅を終え世界一周を達成
太陽光だけで空を飛ぶ飛行機「ソーラーインパルス2」が2016年7月26日にアラブ首長国連邦のアブダビに着陸し、2015年3月から続けてきた世界一周の旅を完結した。(2016/7/27)

自然エネルギー:
埼玉で広がる消化ガス発電、下水汚泥から500世帯分の電力を生む
埼玉県は県内にある下水処理場で、汚泥処理の過程で発生する消化ガスなどを活用したバイオガス発電事業を展開する計画を掲げている。その1つである「元荒川水循環センター」でのバイオガス発電事業の内容が固まった。大原鉄工所が発電事業者となり、2019年4月から発電を開始する計画だ。年間の発電量は270万kWhを見込んでいる。(2016/7/27)

自然エネルギー:
生ごみに紙ごみを混ぜるとバイオガスが増量、都市のエネルギー回収に有効
北海道大学と西松建設は都市で発生する生ごみからエネルギーを効率的に回収するシステムの実用化を目指している。生ごみと他の種類のごみを混合してバイオガスを発酵させる実験を通じて、生ごみに紙ごみを混ぜて発酵させるとバイオガスの生成量が増えることを確認した。(2016/7/26)

自然エネルギー:
6万1000kWのバイオマス発電設備を建設、パルプ廃液で発電しFITで売電
大王製紙はバイオマス発電設備を増強し、再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT)を利用して電力販売を行う。(2016/7/26)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(12)千葉
広い土地がなくても再生可能エネルギーは導入できる。千葉県では世界最大の水上式メガソーラーの建設がダムで進んでいる。工場の駐車場や物流施設の屋根でもメガソーラーが稼働中だ。太陽光発電の電力を使った果物の温室栽培、日本初の洋上風力発電の実証プロジェクトも軌道に乗ってきた。(2016/7/26)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの出力抑制、九州本土で実施の可能性が高まる
太陽光発電を中心に再生可能エネルギーの導入量が拡大したことを理由に、九州電力は離島に続いて本土でも、太陽光や風力発電の出力抑制に備えるよう事業者に要請する方針だ。九州本土では夏の日没後19時台に「点灯ピーク」が発生して、供給力が需要に追いつかない可能性がある。(2016/7/25)

自然エネルギー:
藻類が作るバイオプラスチック原料、生産能力アップに成功
化石燃料を使わずに生物資源で製造できるバイオプラスチックに注目が集まっている。その原料となる有機酸を作り出すラン藻という藻類がある。明治大学などの研究グループは、ラン藻の有機酸の生産能力を高めることに成功した。(2016/7/22)

蓄電・発電機器:
“湿度の揺らぎ”を動力源とする環境発電技術、半永久駆動が可能に
理化学研究所などによる研究グループは、通常の環境に存在する湿度の揺らぎをエネルギー源として半永久的に駆動する薄膜アクチュエーターを開発した。(2016/7/21)

自然エネルギー:
蓄電池のように水素を使う、再生可能エネルギーの出力変動対策に
再生可能エネルギーの導入を拡大する上で出力変動への対応は必須だ。東北電力はこの課題に対し、水素製造を活用して出力変動を吸収する技術の研究開発を計画している。2016年7月19日から仙台市にある同社の研究開発センターで「水素製造システム」の設置工事が始まった。(2016/7/21)

自然エネルギー:
モンゴルで再生可能エネルギーを10GW開拓へ、ソフトバンクなど3社
ソフトバンクグループら3社は、モンゴル国内における自然エネルギープロジェクトの開発を投資を目的とした覚書を締結した。(2016/7/21)

自然エネルギー:
最北端の地に10基の大型風車、1万9000世帯分の電力を供給
全国各地に風力発電所を展開するユーラスエナジーグループが北海道の稚内市に大規模な風力発電所を建設する。1基の発電能力が3MWの大型風車10基を建設する計画で、2016年9月に着工して2018年2月に運転を開始する予定だ。北海道では風力発電の電力から水素を製造する取り組みも広がる。(2016/7/21)

自然エネルギー:
アンモニア水素ステーション実現へ、アンモニアからFCV用水素製造に成功
広島大学、昭和電工、産業技術総合研究所、豊田自動織機、大陽日酸は、アンモニアから燃料電池自動車用高純度水素を製造する技術の共同開発に成功した(2016/7/20)

自然エネルギー:
NEDOの新エネ事業、「ジャイロ追尾型太陽光」など3テーマが大規模実証へ
NEDOは再生可能エネルギー関連技術を持つ中小・ベンチャー企業の活性化を目的に、2007年度から「新エネルギーベンチャー技術革新事業」を実施している。このほど2016年度の委託・助成先として4分野・19テーマが決まった。今年度から有望技術を着実に実用化するために大規模実証研究の支援項目を新設しており、3つのテーマを採択している。(2016/7/20)

自然エネルギー:
台風で使えなくなった町営の小水力発電所、パワーアップして5年ぶりに運転開始
北海道で5年前に運転を停止した町営の小水力発電所が復活した。60年以上も前に建設した古い発電設備が台風による洪水で使えない状態になっていた。設備を譲り受けた民間の発電事業者が全面的な更新工事を実施して、発電能力を増強したうえで運転再開にこぎつけた。(2016/7/20)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(11)埼玉
日射量が豊富な埼玉県で太陽光発電の効率を向上させる取り組みが進んでいる。水上式で日本最大のメガソーラーが運転を開始する一方、駅前や公園には追尾式の太陽光発電システムが広がる。浄水場では太陽光発電に加えて、下水を利用したバイオガス発電が始まり、水素の製造にも乗り出す。(2016/7/19)

自然エネルギー:
電力の「1割」使うデータセンター、改善策は雪と排熱
データセンターは電力消費量が大きい。中でも空調用電力が約4割を占める。インフラが整った雪国であれば、空調用電力を削減できる。データドックが新潟県長岡市に立ち上げるデータセンターは、雪を使い、排熱を再利用する。(2016/7/14)

自然エネルギー:
高原に130基の風車を展開、「イノベーション・コースト構想」が前進
震災からの復興を目指して2014年に始まった「福島イノベーション・コースト構想」の主要プロジェクトの1つが実現に向かう。太平洋沿岸の阿武隈地域に風力発電を展開する構想に対して、県の公募で発電事業者2社が選ばれた。5つの市町村をまたいで合計130基の風車を設置する計画だ。(2016/7/14)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの電力が前年比1.5倍に、2015年度の買取量は1200万世帯分
固定価格買取制度による再生可能エネルギーの電力が着実に増えている。2015年度の買取量は前年から1.5倍に拡大した。一般家庭の使用量に換算して1200万世帯分の電力に相当する。そのうち約7割は太陽光だが、風力とバイオマスもそれぞれ1割以上の電力を生み出している。(2016/7/14)

電子ブックレット/自然エネルギー:
小さな農村を小水力発電が潤す −Part8−
農業用水路やダムの水流を利用した小水力発電が全国各地で活発だ。岩手県の農業用水路では小規模な発電設備を導入して83世帯分の電力を供給する。秋田県では農業用水路のうち落差の違う2カ所に異なる構造の水車発電機を導入した。青森県と山口県の山奥にあるダムでも小水力発電が始まった。(2016/7/13)

自然エネルギー:
仙台に水素フル活用のコンビニ登場、太陽光も使い災害時は避難拠点に
水素エネルギーの活用を進めている宮城県では、仙台市宮城野区幸町に初の商用水素ステーションの建設が進んでいる。この隣接地にセブン-イレブン・ジャパンが店舗を整備することが決まった。純水素燃料電池などを活用して店舗の一部電力を賄う他、災害時には太陽光発電や燃料電池車を活用し、避難拠点としても機能する。(2016/7/12)

自然エネルギー:
風力発電の環境アセス期間半減へ、新たに既設と工事中設備の評価を実施
NEDOは風力発電施設などを新設する際に、効率的な前倒し環境調査を実現することを目指す新たなテーマに着手した。(2016/7/12)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(10)群馬
群馬県では再生可能エネルギーを大幅に増やして、電力の自給率を2030年に40%以上へ高める計画を推進中だ。農地で営農型の太陽光発電が始まり、山間部では豊富な水量を生かせる中小水力発電が活発に進んでいる。森林の間伐材を利用した木質バイオマス発電も地域の安定した電力源になる。(2016/7/12)

自然エネルギー:
駐車場に太陽光発電を普及させる、エネルギー自給率30%を目指す東京で
東京都の環境公社が駐車場の屋根を利用した太陽光発電のモデル事業に取り組んでいる。都が所有する海浜公園と給水事務所の駐車場に、構造の違う「ソーラーカーポート」を設置して導入効果を検証中だ。海浜公園では大型のバスでも駐車できる高さ7メートル超のカーポートを建設した。(2016/7/11)

自然エネルギー:
ゴルフ場が14MWのメガソーラーに、9ホールで3930世帯分を発電
用地を造成する手間が少ないメリットを生かし、ゴルフ場にメガソーラーを建設する事例が増えている。オリックス・ゴルフ・マネジメントは同社が運営する島根県出雲市のゴルフ場に、出力14MWのメガソーラーの建設を開始した。(2016/7/11)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る - Part4 -
再生可能エネルギーでCO2フリーの水素を製造する取り組みが全国で増えてきた。宮城県では太陽光発電の電力を水素に転換して電力の安定供給を図る実証研究が始まる。神奈川県では太陽光で作った水素を使って港湾設備に電力を供給するほか、トラックに搭載した水素製造システムも導入する。(2016/7/11)

自然エネルギー:
インドネシアの再エネ普及を後押し、発電量46.7GWhの水力発電所を建設
再生可能エネルギーの普及進めるインドネシアでは水力発電の設備容量を、現在の約4000MWから2028年には1万5000MWに増強する計画を掲げている。同国で50年以上にわたって水力発電設備の設計監理に携わってきた日本工営は、現地法人を通じて今年の夏から同国のFITを活用した水発電事業に本格的に乗り出す。(2016/7/8)

自然エネルギー:
高さ150メートルの巨大な洋上風力発電船、太平洋を福島沖へ曳航中
福島県の沖合20キロメートルに展開する浮体式の洋上風力発電所が完成に近づいている。最後の4基目が組み立てを終えて7月2日に兵庫県を出航、800キロメート離れた福島沖まで太平洋を航行中だ。8日の夜遅くに設置現場に到着する予定で、8月1日から海底送電ケーブルの敷設工事が始まる。(2016/7/8)

電子ブックレット/自然エネルギー:
再生可能エネルギーの拡大策:太陽光〜バイオマス
太陽光発電に偏重する再生可能エネルギーの制度改革が進む一方で、今後も有望な電力源になる太陽光を含めて国の拡大策が各分野で始まる。風力・中小水力・地熱・バイオマスを加えた5種類を対象に、発電コストの低減や安定稼働のためのガイドラインを整備していく。(2016/7/7)

自然エネルギー:
1万5000人の町に木質バイオマス発電所、世帯数の2倍を上回る電力供給
周辺に森林資源が豊富な三重県の多気町で、新しい木質バイオマス発電所が運転を開始した。地域の間伐材などを燃料に使って年間に1万4000世帯分の電力を供給する。県内で稼働中の木質バイオマス発電所と共同企業体を設立して、燃料を長期的に安定調達できる体制も構築した。(2016/7/6)

電子ブックレット/自然エネルギー:
全国に広がる木質バイオマス発電 最新動向 −Part 6−
森林から大量に発生する間伐材などを燃料に使って、木質バイオマス発電所が全国各地で続々と運転を開始している。エネルギーの地産地消を推進するのと同時に、地域の林業を活性化する効果も期待できる。北海道・秋田・福島・福井の4カ所の最新事例を紹介する。(2016/7/6)

自然エネルギー:
未利用の維持流量から580世帯分の電力、岐阜県にダム式水力発電所
中部電力の「丹生川水力発電所」が営業運転を開始した。これまで未利用だった「丹生川ダム」から放流される「河川維持流量」を活用して発電し、年間発電量は580世帯分に相当する約210万kWhを見込んでいる。(2016/7/5)

自然エネルギー:
低速の海流を電力に、新潟県沖で2回目の潮流発電実証に着手
次世代の再生可能エネルギーとして有効活用への期待がかかる海洋エネルギー。日本国内の実証海域の1つである新潟県の粟島沖で、2回目の実証試験が始まる。発電能力300Wの浮体式発電装置を使って2016年7月6〜8日の4日間実証を行う計画だ。(2016/7/5)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(9)栃木
農山村を「スマートビレッジ」へ発展させる構想を進める栃木県では、小水力発電の電力を電気自動車に蓄電して農業施設に供給するモデル事業を実施中だ。高原地帯ではゴルフ場の跡地が続々とメガソーラーに生まれ変わり、都市部には下水の汚泥を利用したバイオガス発電が広がっていく。(2016/7/5)

自然エネルギー:
地熱資源量3位の日本、活用率向上には技術のブレイクスルーが必要
地熱資源量が世界3位と恵まれている日本だが活用率は低い。日本地熱協会と石油天然ガス・金属鉱物資源機構では「再生可能エネルギー世界展示会」に出展し、地熱活用促進に対するアピールを行った。しかし、現実的には国内では大きく拡大するのは難しい状況が続いている。(2016/7/4)

太陽光:
リチウムイオン電池の高性能化へ突破口、鍵は「燃えない電解液」
東京大学の山田淳夫教授らによる研究グループは、リチウムイオン電池の高電圧作動を可能にする新しい難燃性電解液を開発した。リチウムイオン電池の作動電圧を現行の3.7Vから4.6Vに高めることができる。高密度かつ安全性を高めた高性能なリチウムイオン電池の実現に大きく貢献する成果だという。(2016/7/4)

電子ブックレット/自然エネルギー:
地熱発電プロジェクト最前線 −Part 5−
北海道・東北・九州の火山地帯で地熱資源の開発が活発だ。北海道の壮瞥町では発電事業に向けた資源量の調査を開始した。大分県では低温の蒸気と熱水を利用した地熱バイナリー発電所を建設中だ。岩手県や福島県で稼働中の地熱発電所では排出する熱水をピーマンの栽培やエビの養殖にも生かす。(2016/7/4)

高密度で高安全なエネルギー貯蔵を可能にする:
難燃性電解液を開発、Li電池で平均4.6Vを発生
東京大学の山田淳夫教授らによる研究グループは、リチウムイオン電池の高電圧作動を可能にする新しい難燃性電解液を開発した。リチウムイオン電池の作動電圧を現行の3.7Vから4.6Vに高めることができる。EV(電気自動車)などに適した高密度で安全性を高めたエネルギー貯蔵が可能となる。(2016/7/1)

自然エネルギー:
トヨタの工場で水素を製造、太陽光発電でCO2フリーに
福岡県にあるトヨタ自動車の工場で再生可能エネルギーを利用して水素を製造する実証プロジェクトが始まる。太陽光発電の電力を使って水を電気分解する方法で、CO2を排出しない水素を製造する試みだ。製造した水素は工場内の燃料電池フォークリフトや定置用燃料電池で自家消費する。(2016/6/30)

太陽光:
24時間365日「太陽光発電所を見たい」に応える仮想ツアー
エネルギーベンチャーのLooopは、「太陽光発電設備の設置前に実物を見たい」というニーズに応えるために、Web上で太陽光発電所の仮想見学ツアーを行える新コンテンツを公開した。同コンテンツは全国47都道府県への太陽光発電所設置達成記念の一環として制作されたもの。(2016/6/29)

自然エネルギー:
遊水池の水上で太陽光発電、3700枚のパネルを浮かべて280世帯分の電力に
瀬戸内海に面して広がる岡山県の干拓地で水上式の太陽光発電所が運転を開始した。治水のために設けた遊水地を利用して、発電能力はメガソーラー並みの973kWになる。フランス製のフロートの上に太陽光パネルを搭載した。大阪ガスグループが運営して280世帯分の電力を供給する。(2016/6/29)

規制の厳格化と消費者の期待に応えるために:
白物家電でのモーター駆動の新課題と対処技術
白物家電メーカーは困難な時代に直面しています。メーカーは激しい競争が続く市場において、消費者にとって自社製品をより魅力的なものにする必要があります。同時に、ますます厳しくなる環境ガイドライン(北米における「ENERGY STAR」や欧州連合の「92/75/EC」など)に従う必要もあります。その結果、動作音が小さく動作寿命の長い、高集積度/高エネルギー効率の機器を開発することが強く求められています。本稿では、白物家電の設計におけるモータードライバーICおよびインテリジェントパワーモジュール(IPM)技術の最新動向について説明します。(2016/6/28)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(8)茨城
茨城県の再生可能エネルギーが活発だ。間伐材を利用した木質バイオマス発電や下水の汚泥を発酵させたバイオガス発電が相次いで動き出した。ゴルフ場の跡地には巨大なメガソーラーが生まれ、アウトレットモールでも太陽光発電で電力の供給が始まった。沿岸部の風力発電も増え続けている。(2016/6/28)

自然エネルギー:
シジミを守る下水処理場で発電事業、バイオガスから1200世帯分の電力
シジミの漁獲量が全国一位で知られる島根県の宍道湖。この近くに位置する下水処理場の「宍道湖東部浄化センター」で、月島機械とカナツ技建工業が2018年4月から民設民営方式のバイオガス発電事業を開始する。下水処理の過程で発生するメタンガスを利用し、年間1200世帯分の電力を発電する計画だ。(2016/6/27)

自然エネルギー:
垂れ流していた水が5000世帯分の電力に、新潟県でダム式水力発電
東北電力は新潟県魚沼市の藪神ダムに、最大出力4500kWの水力発電所「第二薮神発電所」を新設した。これまで年間300日以上ダムから放流していた水を活用して発電する。年間の発電量は1825万kWhを見込んでいる。(2016/6/24)

自然エネルギー:
東北最大の地熱資源を生かせるか、福島県の温泉跡地で掘削調査へ
山形・福島・新潟の東北3県にまたがる磐梯地域は、東北最大級の地熱資源があると推定されている。現在、福島地熱プロジェクトチームが「磐梯朝日国立公園」で資源量の調査を進めている。2016年度からは、これまでの調査結果を踏まえ、有望な開発地域として特定した磐梯山東部のエリアで実際に掘削調査を実施する計画だ。(2016/6/22)

自然エネルギー:
中部電力の風力発電所の破損原因が判明、自動停止装置を導入
中部電力の「御前崎風力発電所」(静岡県御前崎市)で、2016年3月に発生したブレード破損の原因が判明した。当日未明に発生した落雷で破損し、その後も風車の運転が続いたため破片が飛散した。中部電力では設備への落雷を検知した場合に自動的に運転を停止する装置を導入するなど、安全対策を進める。(2016/6/20)

太陽光:
太陽光パネルと蓄電池の導入効果がすぐ分かる、「エネがえる」に新機能
国際航業が提供している電気料金プランの診断サービス「エネがえる」に新機能が追加された。一般家庭に太陽光パネルや蓄電池を設置した場合の効果を、設置する建物の消費電力量の実測値データをベースに金額で算定できるという。(2016/6/20)

自然エネルギー:
世界最大規模のCO2フリー水素製造へ、2020年に福島県で運転開始
安倍総理が3月に表明した「福島新エネ社会構想」の骨子が明らかになった。注目すべきは再生可能エネルギーによる1万kW級の水素を製造するプロジェクトで、2020年までに運転を開始する計画だ。再生可能エネルギーの導入量を拡大するために、福島県内の送電線の増強にも官民一体で取り組む。(2016/6/20)

自然エネルギー:
風力+太陽光が2040年に石炭火力を超える、世界の電力市場の将来予測
エネルギー分野の有力な調査機関であるBloomberg New Energy Financeが2040年の市場予測をまとめた。石炭と天然ガスの価格が長期的に30%以上も下落する一方、風力と太陽光の発電コストは41〜60%低下する見通しだ。全世界の風力と太陽光による発電量が石炭火力を抜いて最大になる。(2016/6/17)

自然エネルギー:
地方創生の主役となるか、バイオマスコージェネシステムの地産地消モデル
洸陽電機と三洋貿易は、バイオマスコージェネレーションシステムの販売拡大などで提携することを発表した。(2016/6/16)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。