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「グリーンエネルギー」最新記事一覧

自然エネルギー:
太陽光発電と農業を両立、静岡県でソーラーシェアリング
多摩川ホールディングスが静岡県島田市で、ソーラーシェアリング事業に着手。出力406kWの太陽光発電システムを利用し、発電事業と農業の両立を図る。(2017/11/24)

自然エネルギー:
水力発電所の電力を県内で地産地消、栃木県で「ふるさと電気」
栃木県内にある水力発電所の電力を、県内の事業者向けに提供する「とちぎふるさと電気」が登場。収益の一部は地域の環境保全事業に生かされるという。(2017/11/22)

自然エネルギー:
旭化成、EUのCO2回収実証に水素技術で参画
旭化成のヨーロッパ統括会社は、EUの低炭素社会の実現に向けた実証プロジェクトに参画する。同社のアルカリ水電解システムで製造した水素と、火力発電所から回収したCO2を反応させて燃料に変換することで、カーボンフットプリントの削減に取り組む。(2017/11/21)

自然エネルギー:
潮流発電に2枚羽の新方式、想定を上回る発電効率43.1%を達成
潮の流れを利用して発電を行う潮流発電。NEDOプロジェクトで、2枚のプロペラが逆回転して効率良く発電する新しい発電機の開発が進行中だ。10月に長崎湾で実施した試験では、想定を上回る43.1%の発電効率を達成した。(2017/11/20)

自然エネルギー:
バイオマス発電の熱活用を成功させるには? 林野庁が事例公開
林野庁は「木質バイオマス熱利用・熱電併給事例集」を公開した。成功事例を公開することで、小規模でも事業全体では高いエネルギー効率が見込める熱利用・熱電供給事例の普及を後押しする狙いだ。(2017/11/20)

自然エネルギー:
温泉の余剰熱で発電、東海3県初のバイナリー発電所
岐阜県高山市の温泉地帯である「奥飛騨温泉郷」に、源泉の余剰エネルギーを活用するバイナリー発電所が完成した。東海3県初のバイナリー発電所で、一般家庭約110世帯分の年間電力消費量に相当する発電量を見込んでいる。(2017/11/17)

自然エネルギー:
70年以上の歴史ある水力発電所、改修でFIT売電に移行
新日本電工が1940年から運転を続ける水力発電所を改修。これまで発電した電力は自社工場で利用していたが、今後はFITを利用いた売電事業に切り替えるという。(2017/11/16)

自然エネルギー:
2017年度中のFIT申請に注意、期限は例年より前倒しに
資源エネルギー庁は2017年度内にFIT認定を受けるための書類提出の期限を発表。改正FIT法が施行された影響で、例年より前倒しで設定されている。年度内の認定取得や変更申請を行う事業者は気をつけたい。(2017/11/16)

自然エネルギー:
日本初の再エネ100%大学、電力地産地消と学生指導に貢献
千葉商科大学は、日本初をうたう「自然エネルギー100%大学」を2020年度までに目指すと発表した。地域分散型エネルギー社会実現への研究や学生指導に役立てるという。(2017/11/14)

自然エネルギー:
風力発電が集まる山形県酒田港、新たに2カ所で発電開始
エコ・パワーが山形県酒田市で建設を進めていた2カ所の風力発電所が稼働。2カ所の合計で、年間6100世帯分に相当する発電量を見込んでいる。(2017/11/13)

自然エネルギー:
主燃料は県内の未利用材、愛媛県初の木質バイオマス発電所が完成
愛媛県松山市に県内初となる木質バイオマス発電所が完成。主燃料として県内の未利用材を活用していく方針だ。(2017/11/10)

自然エネルギー:
藻類でつくるジェット燃料、IHIがタイで実証へ
IHIはタイで微細藻類を使ったバイオジェット燃料の実証実験を実施。早期実用化に向け、製造コスト低減などの課題の検証を進める。(2017/11/9)

自然エネルギー:
水量を変えずに発電量アップ、熊本県で水力発電所を改修
JNCが熊本県の小水力発電を改修。認可取水量を変えず、設備更新のみで出力を700kW向上させた。(2017/11/8)

自然エネルギー:
ガス化プラントの需要が急拡大、バイオマス設備市場は堅調推移か
富士経済はバイオマス利活用装置・プラントおよび製品の国内市場の調査結果を発表。2020年の市場規模は2016年度比23%増の6009億円と、堅調に推移すると予測している。(2017/11/7)

太陽光:
100MW超で約2万8000世帯分の発電量、国内最大級の蓄電池併設型メガソーラー
SBエナジーと三菱UFJリースは北海道に蓄電池併設型のメガソーラーを建設する。出力は100MW超える規模で、年間発電量は約2万8000世帯分の使用電力量を見込むという超大型のメガソーラーだ。(2017/11/6)

蓄電・発電機器:
燃料電池の高性能化へ、電極表面の原子の動きをリアルタイム観察に成功
産総研などの研究グループは、燃料電池などのエネルギー変換に伴う原子の動きをリアルタイムに観察できる技術を開発した。燃料電池などの高性能化に寄与する成果だという。(2017/11/6)

自然エネルギー:
戦略特区でふん尿発電、植物工場も併設して地域活性化を目指す
ブランド牛「但馬牛」などで知られる、畜産業や農業が盛んな兵庫県養父市。ここで家畜のふん尿などを活用するメタン発酵発電所の建設が始まった。その排熱を活用する最新鋭の植物工場も建設し、地域ブランド野菜の確立や雇用創出など、地域活性化を目指すプロジェクトだ。(2017/11/2)

自然エネルギー:
発電に不向きな“竹”を利用、「世界初」の専焼バイオマス発電所が山口県に
豊富に存在するものの、バイオマス燃料には不向きとされている竹。この竹を燃料に利用する「世界初」をうたうバイオマス発電所の建設が山口県で始まった。(2017/10/26)

自動運転技術:
ソニーが“つながるクルマ”試作、センサー×ARディスプレイで窓を置き換え
ソニーは、新たな移動体験の提供を目的としたニューコンセプトカートを試作開発した。センサーとディスプレイで窓の代わりとし、ARなどでエンタテインメント空間を実現する。(2017/10/25)

自然エネルギー:
積水ハウスが「RE100」加盟、2040年に再生可能エネルギー100%へ
積水ハウスは、事業で利用する電力を100%再生可能エネルギーにすることを目指す企業が参加する国際的なイニシアチブ「RE100」に加盟。2040年に再生可能エネルギー利用率100%を目指す方針を表明した。(2017/10/25)

窓の代わりにディスプレイ:
ソニーが車を開発 高感度センサーで夜間ライトなしでもOK
ソニーが、クラウドを介した遠隔操作が可能な自動車「New Concept Cart SC-1」を試作したと発表。車窓の代わりに車両の周囲に高精細ディスプレイを配置した点が特徴。(2017/10/24)

ソニーが“クルマ”開発 窓の代わりにディスプレイ
ソニーがコンセプトカー「New Concept Cart SC-1」を試作。人による運転のほか、クラウドを介した遠隔操作で走行できる。(2017/10/24)

自然エネルギー:
進む「アジアスーパーグリッド構想」、モンゴルで50MWの風力発電所が稼働
ソフトバンクグループが出資する50MWの風力発電所がモンゴルのゴビ砂漠で稼働を開始。年間発電量は2億kWhを見込む大型のウィンドファームだ。(2017/10/20)

自然エネルギー:
風力発電を大量導入しても系統安定、東工大が新型の制御手法
東京工業大学は、風力発電が大規模に導入された電力システムの系統安定度低下を防ぐ、風力発電機用のプラグイン型制御技術を開発した。この制御技術により、風力発電の導入が拡大しても、系統の安定性を確保できるという。(2017/10/18)

蓄電・発電機器:
燃料電池への水素供給を簡易化、常温で働く分離膜を新開発
北海道大学は常温で利用でき、高価な銀パラジウムを利用した合金膜より50倍高い水素透過速度を持つ新しい水素分離膜の開発に成功。燃料電池への高純度な水素供給の簡易化に貢献するという。(2017/10/12)

自然エネルギー:
専焼で国内最大級の75MW、愛知県でバイオマス発電所が稼働
愛知県半田市に、専焼では国内最大級となる出力75MWのバイオマス発電所が完成。燃料は木質チップやパームヤシ殻(PKS)などを利用する。(2017/10/11)

太陽光:
SBエナジーが長野県に1.3MWのメガソーラー、427世帯分を発電
SBエナジーが長野県佐久市に建設していたメガソーラーが完成。出力規模は1.3MWで、一般家庭約427世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。(2017/10/10)

自然エネルギー:
リチウムイオン電池の状態をAIが監視、オペレーターの負荷を軽減
GSユアサとNTTコミュニケーションズは、普及が進むリチウムイオン電池システムの状態監視にAIを活用する実証実験を開始する。経験を積んだオペレーターの代わりに、AIが監視を行うことで、運用の効率化を図る狙いだ。(2017/10/10)

自然エネルギー:
資源を“完全エネルギー化”、愛知県に国内最大級の複合バイオマス発電施設
愛知県豊橋市に国内最大級の複合バイオマス発電施設が完成した。市内で発生する生ゴミなどのバイオマス資源から得たメタンガスで発電する。メタン発酵後に残った汚泥も石炭代替の炭化燃料に活用し、バイオマス資源を100%エネルギー化する。(2017/10/10)

自然エネルギー:
地域特性を生かすバイオマス発電事業、NEDOが導入指針を公開
NEDOは「バイオマスエネルギー地域自立システムの導入要件・技術指針」を公開。バイオマスの種別ごとに地域の特性を生かしたシステムの事業性を評価し、実用性の高い導入要件や技術指針を取りまとめた。(2017/10/6)

自然エネルギー:
どうなる国内バイオマス発電、政府はFIT買取価格の引き下げも視野に
9月末に開催された政府の「調達価格等算定委員会」で、バイオマス発電事業における今後のFIT買取価格について議論がスタート。向こう3年間の買取価格について、再引き下げの可能性も出てきそうだ。(2017/10/5)

自然エネルギー:
水力発電所を改修、3次元解析で発電量40万kWhアップ
北海道電力はダム式小水力発電所の水車を改修し、出力の増強を図った。3次元解析を活用し、水車部品を最適なものに交換することで、落差や流量を変更せずに最大出力を増加させた。(2017/10/5)

自然エネルギー:
風力発電の変動を水素で吸収、北海道で「Power to Gas」実証
北海道で再生可能エネルギーで発電した電力を水素に変換し、有効利用する「Power to Gas」の実証が始まる。風力発電の電力を利用するもので、出力変動の解決策としても期待される。(2017/10/4)

自然エネルギー:
小水力発電の出力アップに、水圧管路のエネルギー効率を高める曲管
積水化学工業は、小水力発電の水圧管路に利用する曲管の新製品を開発。屈曲部の無い緩やかでスムーズな曲がり形状により、エネルギー利用効率の高い水圧管路を構築できるという。(2017/9/29)

自然エネルギー:
再エネ活用で地域を活性化、京都府宮津市とオムロンが協定を締結
オムロングループは、京都府宮津市と再生可能エネルギーの活用による地域の活性化を目的とする協定を締結した。(2017/9/29)

自然エネルギー:
千葉県に50MW級のバイオマス発電所、2020年稼働へ
千葉県市原市に、出力49.9MW(メガワット)のバイオマス発電所の建設が決まった。伊藤忠商事、大阪ガス、三井造船の3社が共同で実施する事業で、稼働は2020年10月を予定している。(2017/9/21)

自然エネルギー:
国産材100%のバイオマス発電、117億円をプロジェクトファイナンスで融資
新生銀行は茨城県で進んでいるバイオマス発電事業に対し、プロジェクトファイナンスを組成して117億円を融資する。JRE神栖バイオマス発電が建設を進めている発電所で、燃料は国産材を100%利用する計画だ。(2017/9/15)

自然エネルギー:
水車を3分の1にして出力増強、歴史ある水力発電所を大規模改修
東北電力が、新潟県の80年の歴史を持つ水力発電所の改修を実施。水車の台数を6台から2台に減らしながらも、出力を4700kW向上させた。【訂正】(2017/9/15)

自然エネルギー:
洋上風力の導入拡大を支援、大型風車を2基搭載できる作業船を開発へ
アチハ、自然電力、東光電気工事、吉田組、若築建設の5社は、洋上風力発電用の大型風車を外洋に設置する作業船の建造について、検討を開始した。現状、日本企業が保有していない専用作業船を建造することで、国内の洋上風力発電の導入拡大を支援する方針だ。(2017/9/14)

自然エネルギー:
燃料は食品排水の“油脂”、バイオマス発電車でどこでも再エネ供給
ティービーエムが飲食店や食品工場の排水から分離回収した油脂を、発電用燃料に改質することに成功。さらにその燃料を利用して発電できる「バイオマス発電車」も開発した。排水油脂から再生可能エネルギーを生み出す「フード・グリーン発電システム」の確立を目指すという。(2017/9/13)

自然エネルギー:
2025年度に再エネ設備市場は半減予想も、太陽光関連サービスは倍増
富士経済の調査によると、再生可能エネルギーによる発電関連の国内市場は、太陽光発電の縮小を受け、2025年度には半減する見込み。一方、バイオマス、水力などは2020年前後にかけてピークを迎える他、太陽光関連のサービス市場については倍増の見通しだ。(2017/9/13)

自然エネルギー:
再エネでCO2フリー水素製造、大林組が蓄電池併用型システムを構築
大林組は再生可能エネルギーを利用するCO2フリー水素製造システムを構築し、実証運用を行う。将来の再生可能エネルギーを利用した水素エネルギー供給事業への参画を見据え、ノウハウの蓄積を目指す。(2017/9/11)

製造マネジメントニュース:
アジアのシリコンバレーを目指す、台湾桃園市が産業連携を呼びかけ
台湾中央政府は「アジアシリコンバレー計画」を推進。その中心となる桃園市は、IoT分野での日台産業連携を呼びかけている。(2017/9/8)

自然エネルギー:
KDDIが新型のケーブル敷設船、洋上風力の送電線にも対応
KDDIは子会社の国際ケーブル・シップ共同で、新しい海底ケーブル敷設船を建造する。通信ケーブルなどの敷設に加え、日本で初めて電力ケーブル工事に対応する。2019年度をめどに運航を開始する計画だ。(2017/9/7)

自然エネルギー:
小水力発電のコストを削減、マイクロ水車と太陽光で独立電源を構築
東京電力ホールディングス、関電工、コスモスウェブ、NTNの4社は、太陽光パネルと水力発電機を組み合わせた独立電源システムの開発を進めている。送電線がない山中の設備に電力供給を行えるようにすることで、小水力発電の初期投資コストの削減などに貢献できるという。(2017/9/6)

自然エネルギー:
太陽光パネルの下でキクラゲ栽培、宮城県でソーラーシェアリング
宮城県の登米市と加美町で、太陽光発電と農業を同時に行うソーラーシェアリングが始まる。太陽光パネルの下ではキクラゲを栽培する計画だ。(2017/9/4)

自然エネルギー:
2030年自然エネルギー30%へ、自治体の協議会が提言
自然エネルギーの導入加速化を求める声が、地方自治体から上がっている。全国34道府県を正会員とする「自然エネルギー協議会」と、19政令指定都市を正会員とする「指定都市自然エネルギー協議会」が、それぞれに提言書を取りまとめた。(2017/9/4)

自然エネルギー:
バイオマス燃料の木質ペレット、輸入増で国内自給率が低下
林野庁の調査によると、2016年の木質ペレットの国内生産量は前年比で0.5%増加した。一方、海外からの輸入量の増加によって、自給率は、前年比8.3ポイント減の25.7%に下落している。(2017/9/1)

自然エネルギー:
下水処理場で消化ガス発電、1030世帯分の電力に
兵庫県内の2カ所の下水処理場で、消化ガスを利用した発電事業が始まる。下水処理の過程で発生する消化ガスを活用して、年間に約1030世帯分の電力を発電する。(2017/8/31)

自然エネルギー:
海流発電の実用化へ前進、黒潮で30kWの発電に成功
IHI開発を進めている海流発電装置の実証試験が、鹿児島県沖で行われた。海中への設置や撤去に関する検証に加え、実際の黒潮を利用して想定通りの発電性能を確認することができたという。(2017/8/28)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。