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「グリーンエネルギー」最新記事一覧

自然エネルギー:
福島県で熱電併給を生かすスマートシティ事業、CO2は農業に活用
復興計画を進める福島県新地町で、ガスコージェネレーションシステムを活用したエネルギーの地産地消プロジェクトが立ち上がった。(2018/2/20)

電源要らずでリアルタイムな運行情報を表示する「スマートバス停」 実用化目指して福島県で実証実験
バスの運行情報などをリアルタイムで表示する「スマートバス停」の実証実験が、2月17日から福島県会津若松市で始まる。みちのりホールディングス、凸版印刷、KDDIなど6社が実施する。(2018/2/13)

自然エネルギー:
FIT価格引き下げの小型風力、“経過措置”の手続きは2月末まで
経済産業省は2018年度から小型風力発電の調達価格を20円/kWhに引き下げる方針を固めた。同時に、2017年度内に認定取得を計画する案件への経過措置も発表した。(2018/2/9)

自然エネルギー:
食品排水がバイオマス燃料に、“フードエネルギー”でEV充電から貧困対策まで
環境技術開発を手掛けるティービーエムは、食品排水中の油脂をバイオマス燃料化する技術と発電システムを開発。「川崎国際環境技術展2018」で、この技術を搭載した“バイオマス発電車”を利用し、電気自動車(EV)に充電を行うデモを披露した。(2018/2/9)

太陽光:
太陽光で発電する水洗トイレ、汚泥処理いらずの“完全独立型”
ニシム電子工業が太陽光と蓄電池を利用した独立電源型の水洗トイレを開発。微生物処理により汚泥を除去するくみ取り作業も不要にした、完全独立型のトイレという。(2018/2/9)

自然エネルギー:
青森県で32MWの風力発電が稼働、1.5万世帯分の発電量で地域貢献も
日立キャピタルのグループ会社であるよこはま風力発電は、青森県横浜町に32.2MWの「横浜町雲雀平(ひばりたいら)風力発電所」を建設し、商用運転を開始した。年間発電量は、一般家庭の約1万5000世帯分に相当する6万8000MWhとなる予想だ。(2018/2/9)

太陽光:
雲粒子の影響も解析、日本初をうたう高精度な太陽光発電量予測サービス
ウェザーニューズは、日本で初めてという雲粒子による影響も考慮した太陽光発電量予測技術および日射量予測技術を活用したサービス「新太陽光発電量予測」の販売を開始した。(2018/2/8)

自然エネルギー:
「しきみ」を栽培するソーラーシェア事業、820世帯分を発電
バイテックホールディングスが宮城県で営農と太陽光発電を同時に行う「ソーラーシェアリング」を開始。貸与こうパネルの下では、仏事などに使われる「樒(しきみ)」を栽培する。(2018/2/7)

自然エネルギー:
台風発電は実現するか、チャレナジーが風車を2020年に量産へ
次世代風力発電機「垂直軸型マグナス式風力発電機」を開発するベンチャー企業のチャレナジーは、事業成果報告・記者発表会を開催し、創業からの成果と今後の事業計画を発表した。2018年8月から新たに開始する10kW試験機の実証結果を踏まえ、2020年以降に量産販売を開始する狙いだ。(2018/2/6)

自然エネルギー:
佐賀県で起きた風車発電の火災、原因は変圧器部品の腐食か
2017年夏に佐賀県唐津市の「串崎風力発電所」で起きた火災事故について、JFEエンジニアリングが調査報告書をまとめた。原因は電蝕(しょく)による変圧器内の部品の腐食と見ているという。(2018/2/6)

自然エネルギー:
再エネ利用の幅を広げる「アンモニア」、合成しやすい新触媒
再生可能エネルギーで製造した水素を、貯蔵・運搬しやすくするエネルギーキャリアとして期待されているアンモニア。大分大学と京都大学らの研究グループはこのアンモニアを、再生可能エネルギーの利用に適した条件で合成できる新しい触媒の開発に成功した。(2018/2/5)

自然エネルギー:
雑草で再エネ発電を実現、電力と熱は農業に生かす
名城大学が雑草からメタンガスを取り出し、そのままガスエンジンで発電する手法を開発。放置された稲わらなどから発生し、地球温暖化にもつながるメタンガスを有効利用する手法として期待される。(2018/1/30)

自然エネルギー:
梅干しの廃液を浄化しながら発電、和歌山でバイオガス事業
住友重機械エンバイロメントは、梅加工食品の大手である中田食品からバイオガス発電型嫌気性廃水処理システムを受注したと発表した。梅調味廃液の浄化工程で発生するバイオガスから360キロワット(kW)の発電ができる。(2018/1/29)

自然エネルギー:
外気と雪で冷やすデータセンターが長岡に開所、地方創生に大きな期待も
データドックは2018年1月22日、同社が運営するデータセンター「新潟・長岡データセンター」の開所式を開催した。最新鋭の運用設備を導入しつつも、長岡市の冷涼な気候を生かした空調とサーバ排熱による水耕栽培、地元経済や人材の活用を行うなど環境と地域に優しいデータセンターだ。(2018/1/25)

自然エネルギー:
未利用の河川水で1200世帯分の電力を、自治体と民間企業が共同事業
山形県北部にある大蔵村で、砂防ダムを活用した小水力発電事業の実施が決まった。村と民間企業が共同出資する事業で、年間3500MWh(メガワット時)の発電量を見込む。(2018/1/25)

自然エネルギー:
大阪ガスが三重県バイオマス事業に参画、未利用材が4000世帯分の電力に
大阪ガスは、同社の100%子会社が三重県松阪市のバイオマス発電事業運営会社「バイオマスパワーテクノロジーズ」に出資し、松阪市におけるバイオマス発電事業に参画したと発表した。発電出力は1990kW、年間発電量は一般家庭約4000世帯分の年間使用電力に相当する約1394万kWhを見込む。(2018/1/26)

JASA発IoT通信(7):
IoTの電力を担うエネルギーハーベスティングの可能性と課題
IoT(モノのインターネット)の時代では、多くのセンサーが使用される。そうしたセンサーの電力コストや電池交換の手間を減らせるエネルギーハーベスティング技術について考察する。(2018/1/25)

自然エネルギー:
大和ハウスが愛媛県に16MWの風力発電所、送電設備を山林の地中に
大和ハウスグループの大和エネルギーが、愛媛県に16MWの風力発電所の建設を開始。標高400〜450メートルの山林の中に建設する発電所で、景観への配慮から各風車間、風車と変電所間の送電設備のほとんどは地下埋設で施工するという。(2018/1/24)

自然エネルギー:
小型風力のFIT価格は撤廃へ、「FITからの自立は困難ではないか」
FIT価格が55円/kWhと高額な小型風力。政府はこの小型風力のFIT価格を撤廃し、20kW以上の風力と同じ区分にする方針を示した。(2018/1/23)

自然エネルギー:
世界の太陽光コストは2020年までに半減、化石燃料を下回る水準に
IRENAが世界の再生可能エネルギーのコスト試算をまとめた報告書を発表。2020年には太陽光と風力発電の一部は、化石燃料を下回るコストを実現すると予測している。(2018/1/22)

自然エネルギー:
和歌山県で木質バイオマス建設、1.3万世帯分の電力に
グリーン・サーマルは大和PIパートナーズの事業出資を受け、和歌山県上富田町で木質バイオマス発電所を建設すると発表した。2020年3月に商業運転を開始し、発電出力は6760kW、年間発電量は一般家庭約1万3000世帯分の年間使用電力に相当する4800万kWhを見込む。(2018/1/22)

自然エネルギー:
下水汚泥が1200世帯分の電力に、高知県初の下水バイオガス事業
高知県初となる、下水処理場で発生する汚泥を利用したバイオガス発電事業の実施が決まった。下水汚泥を減量化する際に発生する消化ガスを利用し、約1200世帯分の使用電力量に相当する発電量を見込む。(2018/1/18)

自然エネルギー:
バイオガス発電で食品リサイクル、廃棄物が1500世帯分の電力に
愛知県小牧市で市内の食品廃棄物を活用したバイオガス発電事業が進行中だ。地域の廃棄物を再生可能エネルギーとして有効活用するとともに、地域活性化への貢献も目指す。(2018/1/17)

自然エネルギー:
陸上に洋上向けの大型風車、太陽光と連系するハイブリッド発電所
ジャパン・リニューアブル・エナジーと北拓は、風力発電所と太陽光発電所を併設したハイブリッド発電所の運転を開始したと発表した。約1997万kWhの年間発電量を見込む。(2018/1/17)

自然エネルギー:
風力発電の導入拡大へ、北電と東電PGが調整力を融通する実証
北海道電力と東京電力パワーグリッドは、風力発電の導入拡大に向けた実証試験を開始したと発表した。地域間連系線によって両社の調整力を融通しあい、電力系統の安定化を図る。(2018/1/16)

自然エネルギー:
木質バイオマスの利用動向、ペレットの使用量が急増
林野庁は2016年に国内でエネルギーとして使われた木質バイオマスの利用動向の調査結果を発表。前年比で木材チップは12%、木質ペレットは34.1%増加している。(2018/1/16)

自然エネルギー:
東京都目黒区が気仙沼産バイオマス電気を購入、再エネ活用と復興支援を後押し
東京都目黒区は、宮城県気仙沼市の復興支援および再生可能エネルギーの活用促進を目的として、気仙沼産バイオマス発電由来のFIT電気を2018年4月から購入を開始すると発表した。(2018/1/15)

自然エネルギー:
分散電源トレンドは、地域都市ガス企業に大チャンス――アクセンチュアが支援事業
アクセンチュアは地域の都市ガス事業者向けに、「再エネ・蓄電池ビジネス立ち上げ支援」サービスの提供を本格的に開始した。国内で広がる分散電源化のトレンドは、地域都市ガス事業者にとって大きなチャンスという。(2018/1/11)

省エネ機器:
日本工場のCO2排出ゼロに、製薬大手がグリーン証書で
製薬会社のノボ ノルディスクファーマは、2018年から国内工場で利用するエネルギーをCO2を排出しないエネルギーに100%転換した。(2018/1/10)

自然エネルギー:
設備需要は頭打ちも、国内バイオマス市場は30年までに倍増
矢野経済研究所が国内のバイオマスエネルギー市場の推移予測を公表。市場全体は2020年度に向けて倍増し、さらに2030年度には3倍以上に拡大すると予測した。(2018/1/9)

自然エネルギー:
用水路で約360世帯分の電力、自然電力初の小水力発電が長野で着工
自然電力のグループ会社である長野自然電力が、小水力発電所「小布施松川小水力発電所」を小布施町内で着工した。同発電所は、自然電力初の小水力発電事業となり、年間約117万kWh(メガワット時)の発電を見込む。(2017/12/22)

自然エネルギー:
「太陽光+風力」のハイブリッド発電所、豪州で2018年稼働へ
ユーラスエナジーが豪州で太陽光と風力を組み合わせたハイブリッド発電所の建設に着手。2018年に稼働する計画で、一般家庭約3万5000世帯分の消費量に相当する発電量を見込んでいる。(2017/12/21)

自然エネルギー:
木質バイオマスの熱電併給、事業採算の評価ツールを無償提供
森林総研は木質バイオマスを利用した熱電併給事業の事業採算の評価ツールを開発。無償提供を開始した。(2017/12/21)

自然エネルギー:
再エネ電力を「アルコール」として貯蔵、九大が装置を開発
九州大学の研究グループは再生可能エネルギーの電力などを、アルコール様物質として貯蔵できる装置を開発した。再エネ電力の新しい貯蔵方法として期待できるという。(2017/12/19)

自然エネルギー:
岩手県で大規模ソーラーシェアリング始動、麦栽培と発電を両立
岩手県一関市で大規模なソーラーシェアリングプロジェクトが始動。リニューアブル・ジャパン、東急不動産、日本アジア投資が手掛ける事業で、太陽光発電事業と麦などの有機栽培の両立を目指す。(2017/12/19)

自然エネルギー:
次世代バイオガソリン、食糧と競合しないバイオマスから生成に成功
昭和シェル石油は食糧と競合しないバイオマス原料から、ガソリン基材などに利用可能な有機化合物の製造に成功。2025年までに実用化する方針だ。(2017/12/14)

自然エネルギー:
ごみを“都市油田”に変える新技術、微生物で実現
積水化学工業がごみをまるごとエタノールに変換する生産技術の開発に成功。微生物触媒を活用した技術で、ごみを“都市油田”に替える技術として普及を目指す方針だ。(2017/12/13)

自然エネルギー:
津波に耐える災害用シェルターを独自開発、地場ビルダーの挑戦
静岡県静岡市に本社を構える地場ビルダーが、「エコプロ2017〜環境とエネルギーの未来展」に災害用シェルターを展示した。シェルターの構造材として、特殊塗料を吹き付けた発泡スチロールを採用し、津波など自然災害に耐え得る強度と低コストの両立を実現した。(2017/12/12)

自然エネルギー:
風車125基を使うエジプト初の風力発電、日本企業が参画
ユーラスエナジーホールディングスが、エジプト初の風力発電事業に参画する。125基の風車を利用し、総出力は260MWを超える大規模なプロジェクトだ。(2017/12/11)

自然エネルギー:
「追尾式太陽光×田んぼ」でソーラーシェアリング、10年で投資回収
奈良県天理市で、太陽光発電事業と稲作を同時に行うソーラーシェアリングが開始する。追尾式のシステムを採用することにより、発電量の増加と太陽光パネル下部のトラクター作業を達成できた。(2017/12/7)

自然エネルギー:
ソーラーシェアリング収穫祭、開催! 太陽光パネルの下で農作物の収穫を祝う
実りの秋、これまでにない全く新しい“収穫祭”が、千葉県匝瑳市の太陽光パネルの下で催された。ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)による農作物の豊作を祝う、その名も「ソーラーシェアリング収穫祭」だ。(2017/12/8)

自然エネルギー:
100年前の小水力発電を復活させて地域活性、導水にはパイプを使う新手法
三重県伊賀市で、民間主導で100年前の小水力発電所を復活させるプロジェクトが進行中だ。導水手法に低コストかつ高効率な新方式を導入するとともに、収益を地域に還元するという、注目の取り組みだ。プロジェクトの概要とともに、三重大学の坂内教授が考案した新しい導水方式を紹介する。(2017/12/6)

自然エネルギー:
「スマートエネルギーWeek」、2018年東京は7万人規模に
再エネ、蓄電池、スマートグリッドなど、エネルギー分野を幅広く網羅する総合展示会「スマートエネルギーWeek」。2018年の第14回は、出展社数1500社以上、来場者数7万人を見込むという。(2017/12/5)

自然エネルギー:
トヨタが挑むバイオマス活用、廃棄物を水素と再エネに
トヨタは北米で、家畜の排せつ物や汚泥を利用した発電および水素供給事業に取り組むと発表した。発電した電力は北米拠点の電力に、水素は実証中の商用燃料電池トラックなどに供給し、エネルギーの地産地消を図る。(2017/12/4)

自然エネルギー:
19.8kwの小型風力に20年保証、日本で使えるデンマーク製
1kWh当たり55円と、FIT制度の中で最も高い買い取り価格が設定されている小型風力。20年の製品保証付きの製品が登場した。(2017/12/1)

自然エネルギー:
海の酸性化は予想より早く進行、気象庁が情報提供へ
気象庁は、地球全体の海洋酸性化情報を毎年定期的に提供すると発表した。また、海洋酸性化が地球全体で、従来予想よりも早く進行していることを確認した。(2017/12/1)

ハイブリッド旅客機、Airbusなど共同開発 2020年の初飛行が目標
ジェットエンジンと電動ターボファンエンジンを併用する。(2017/11/30)

自然エネルギー:
パーム油の残さを自動車燃料に、メタン回収効率99%
大阪ガスはタイで農業残さを利用してメタンガスを製造し、天然ガス自動車に供給する実証事業を開始した。(2017/11/30)

自然エネルギー:
2050年のエネルギー、水素が世界の2割を締める可能性――水素協議会が報告
世界の自動車、エネルギー関連企業などが参加するHydrogen Councilが報告書を公表。2050年までに世界のエネルギー消費量全体の約2割を水素が担う可能性があるとしており、そのCO2削減効果や経済効果などのメリットについても言及している。(2017/11/28)

自然エネルギー:
太陽光発電と農業を両立、静岡県でソーラーシェアリング
多摩川ホールディングスが静岡県島田市で、ソーラーシェアリング事業に着手。出力406kWの太陽光発電システムを利用し、発電事業と農業の両立を図る。(2017/11/24)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。