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「ヒートポンプ」最新記事一覧

「スマート契約」で電気代はスマートになるの?――東電に聞いてきた
東京電力をはじめ、ソフトバンクなど販売代理店の電力プランにも導入された「スマート契約」。一体、従来の契約と何が違うのか。担当者に詳しい話を聞いた。(2016/5/24)

関東グリコ、ヒートポンプチラー 省エネと高品質生産を両立
江崎グリコの主力商品「ポッキー」や「プリッツ」を生産している子会社の関東グリコは2012年に本格生産を始めた新工場で、二酸化炭素排出量削減と省エネを両立させている。(2016/5/16)

省エネ機器:
一次エネルギー効率143%、光熱費とCO2を5割以上削減する新型給湯器
設備メーカーのノーリツ(兵庫県神戸市)は、ガスと電気を組み合わせて利用する戸建住宅向けの「ハイブリッド給湯・暖房システム」の新製品を発表した。「業界最高レベル」(同社)の給湯一次エネルギー効率143%を達成した製品で、大幅な省エネによる電力コストとCO2排出量の削減を可能にした。2016年9月1日から販売を開始する。(2016/4/26)

省エネ機器:
下水は省エネにも役立つ、回収した熱で歩道の雪を溶かす
新潟市が新潟市役所周辺のバスターミナルで行った道路融雪設備工事に、積水化学工業が開発した下水熱活用システムが採用された。下水の未利用熱を回収して活用することで、ヒートポンプなどを使用せずに歩道の雪を溶かすことができた。(2016/4/15)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの発電設備が世界で8%増加、過去最高の伸び率
2015年に全世界で1.5億キロワットにのぼる再生可能エネルギーの発電設備が運転を開始した。前年から8.3%増えて過去最高の伸び率だ。種類別では風力・太陽光・水力の順に多く、全体の4割以上を風力が占めた。日本は過去6年間に13万件の特許を取得して世界1位の技術力を見せる。(2016/4/12)

東京ガスのエネルギー活用した街づくり ネットワーク構築でCO2削減へ
東京ガスは、さまざまな建物がスマートエネルギーネットワークで結びつき、エネルギーの有効利用を可能にする街づくりを進めている。(2016/3/28)

三菱、新電気料金プランに対応したエコキュートを発売
三菱電機は、ヒートポンプ給湯器「エコキュート Sシリーズ/Aシリーズ」の新製品32機種を発表した。23種類の「電気契約モード」を用意して自動調整で運転できる範囲を拡充した。(2016/3/23)

エネルギー列島2015年版(47)沖縄:
小さな離島で再生可能エネルギー7割へ、台風を避けながら風力発電と太陽光を
火力発電の依存度が高い沖縄県で、小規模な離島の電力源を再生可能エネルギーに転換するプロジェクトが進んでいる。台風を避けられる可倒式の風力発電所を中核に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて島内の需給バランスを安定させる試みだ。沖縄本島にも大規模なメガソーラーが増えてきた。(2016/3/15)

自然エネルギー:
省エネに効く地中熱、課題のコストを2018年度までに20%削減
都市部でも郊外でも地域を選ばず利用できる「地中熱」は、うまく活用すれば空調エネルギーなどを大幅に削減できる。その一方で普及に向けた障壁となっているのが、利用するためのシステムの導入コストが高いことだ。NEDOでは都市部における地中熱の利用システム普及に向け、システムの低コスト化と普及促進を後押しする6つの研究開発テーマに着手する。(2016/3/10)

法制度・規制:
「低炭素電源」を2050年に9割超へ、温暖化対策で地域経済を潤す
環境大臣の私的懇談会が国全体の温室効果ガス排出量を2050年までに80%削減するための長期戦略を提言した。地域の再生可能エネルギーを中心に排出量の少ない電源の比率を9割以上に高める一方、建物の低炭素化や都市のコンパクト化を推進してエネルギー消費量を40%削減する。(2016/3/2)

省エネ機器:
2016年度は国内空調需要が盛り上がる、波に乗りたいメーカー各社の切り札
2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要や、増税前の駆け込み需要の増加により、2016年度の国内空調市場は活性化する見通しだ。これに向け空調機器の展示会「HVAC&R JAPAN2016 冷凍・空調・暖房展」では、国内メーカー各社が注力製品を一堂に披露した。(2016/3/2)

エネルギー管理:
島のエネルギーを丸ごと管理、宮古島がEMS実証を日本で初めて事業化へ
離島のエネルギー課題の解決に向けて積極的な実証を進めてきた沖縄県の宮古島が、新たな取り組みを開始する。これまでに行ったEMSで島内のエネルギー需給を管理する実証を、地元の民間企業と共同で“ビジネス化”する計画だ。電力需要の平準化やエネルギーコストの低減、再生エネ導入量の拡大などに取り組む方針で、需給協調型のEMS事業として確立できれば国内初の事例になるという。(2016/3/1)

スマートハウス:
雪国専用のスマートハウス、積雪地域でもゼロエネルギー住宅を実現へ
積雪地域では暖房などに多くのエネルギーを使用するため、ゼロエネルギーハウスの実現は難易度が高くなる。積水化学工業は太陽光や蓄電池、HEMSなどを活用することで、こうした積雪地域でもゼロエネルギーハウスの達成を目指せる「スマートパワーステーションN」を発売する。(2016/1/19)

省エネ機器:
市場再活性化に向け、給湯保温効率3.8を実現したエコキュート
パナソニックエコソリューションズ社は自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機(エコキュート)のラインアップを拡充。2015年11月下旬に10機種をリリースしたのに続き、2016年1月29日には21機種を発売し、新製品は合計31機種の品ぞろえとする。(2015/12/1)

省エネ機器:
PCやプリンタを直接冷やす、エネルギーを80%削減する空調液冷システム
ビルなどのZEB化を実現する上で、空調エネルギーをいかに削減するかは大きなポイントだ。省エネ技術だけでなく、同時に室内の快適性が損なわれないことも求められる。日建設計総合研究所、大成建設、朝日工業社はNEDOプロジェクトにおいて、高い省エネ性能と快適性を両立する新たな業務用ビル液冷空調システムを開発した。(2015/11/25)

省エネ機器:
世界の空調機器市場を舞台に、日本メーカーの主導権争いが白熱
世界の空調機器市場で日本メーカーが活発な動きを見せている。日本メーカーによる欧米メーカーの買収や提携、合弁会社の設立などによる主導権争いが繰り広げられているのだ。(2015/10/14)

省エネ機器:
航空機も電気で動く時代に、日本の技術が燃料とCO2を減らす
世界中で大量の燃料を毎日消費する航空機の効率改善が急務だ。対策の1つは電動化である。従来の油圧による制御システムを電動に変えれば、燃料の消費量を削減することができる。日本のメーカーの技術を集めて、航空機の電動化を支援するシステムの研究開発プロジェクトが始まった。(2015/9/10)

省エネ機器:
東電の快適空調設備推奨の取り組み、シャープや三菱が参加し14社に拡大
東京電力が、一定水準以上の省エネ性に加え、快適性や清潔性などの機能を兼ね備えた空調・換気設備を推奨する取り組みへの賛同企業に、新たにシャープや三菱電機、三菱重工冷熱などが加わった。(2015/9/9)

エネルギー管理:
環境政策の本場ドイツで「地産地消モデル」実証を開始、NEDOやNTTドコモなど
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、ドイツのシュパイヤー市およびシュパイヤー電力公社(SWS)と、スマートコミュニティ実証事業を実施することで合意した。(2015/7/27)

乾燥は温かさとふんわり感を再現:
農業女子も納得の洗浄力! 泥も汗じみもはじき飛ばすシャープのドラム式洗濯機
シャープが、「農業女子」と共同でドラム式洗濯機の新モデルを開発。農作業による頑固な汚れも落とせるように洗浄力がさらにパワーアップした。(2015/7/14)

省エネ機器:
低温排熱を利用可能、工場省エネ化を一段と進める蒸気発生ヒートポンプ
富士電機は低温排熱の再利用することで、燃料費や二酸化炭素排出量を低減し、工場の省エネルギー化に貢献する「蒸気発生ヒートポンプ」を2015年12月に発売する。(2015/7/8)

太陽光:
汚染水の浄化などに期待、太陽光を80%の高効率で変換し水蒸気を生み出す材料
東北大学 原子分子材料科学高等研究機構の研究グループは、世界最高レベルの太陽光エネルギーの変換効率を持つ水蒸気発生材料を開発した。3次元構造を持つナノグラフェンを用いた材料で、水蒸気の生成や純水の精製、汚染水の濃縮や浄化などさまざまな用途に利用できるという。(2015/6/23)

省エネ機器:
空調設備に新たな推奨マーク、省エネ性に加え「快適・清潔性」が評価基準に
東京電力は一定以上の省エネ性に加え、快適性や清潔性などの機能を兼ね備えた空調・換気設備を「東京電力スマートウェルネス設備」として推奨していく。住設備機器メーカーと共同で行う取り組みで、推奨ロゴマークなどを活用して推奨設備の普及を図る。(2015/6/2)

蓄電・発電機器:
節電効果が高いガス空調、低負荷時の運転効率を上げてもっと省エネ
省電力性能に優れた空調システムとして注目されるガスエンジンヒートポンプ(GHP)。東京ガスなどの大手都市ガス3社はアイシン精機、パナソニック、ヤンマーエネルギーシステムと共同で新型GHPを開発した。技術改良によって従来機より年間運転効率を平均約25%向上させた。(2015/5/29)

省エネ機器:
「暑い時間は冷やさない」ピークシフト自販機の設置が10万台を突破
日本コカ・コーラは、省エネ型自動販売機「ピークシフト自販機」の全国の市場設置台数が2015年5月21日時点で10万台を突破したと発表した。(2015/5/25)

FAニュース:
消費電力を従来機比約26%低減した空冷式ヒートポンプチラー48機種を発表
三菱電機は、空冷式ヒートポンプチラー「COMPACT CUBE DT-R」48機種を2015年10月に発売する。高効率熱交換器と高効率インバータスクロール圧縮機を搭載し、冷却COP3.47を達成した。(2015/5/17)

最新仕様でIPv6をサポート:
Bluetooth 4.2 インターネット接続機能を理解する
2014年12月に策定が完了したBluetooth 4.2。この最新規格の最も大きな特徴は、モノのインターネット(IoT)を実現する上で欠かせないIPv6接続をサポートするということです。本稿では、開発者にとって具体的にどのようなメリットがあるのかを、プロトコルの点から解説します。(2015/4/22)

スマートシティ:
戸建住宅で一括受電と電力融通、豊田市のスマートタウン
最先端のエネルギー技術を駆使したスマートタウンが愛知県の豊田市に2016年内に誕生する。21棟の戸建住宅と2棟の集合住宅、タウン内の調整池にも太陽光発電システムとリチウムイオン蓄電池を設置する計画だ。戸建住宅のうち3棟には、新電力による一括受電と電力融通の仕組みを導入する。(2015/3/23)

自然エネルギー:
再生エネで作り「水素EMS」で管理、水素ディーゼル自動車も
東芝は2015年3月、他の7社と共同で海外初の水素実証試験に参加すると発表した。スコットランドで風力と太陽光だけを用いて水素を製造し、蓄えた水素を燃料電池車に供給する。燃料電池に送って電力も得る。水素EMSを4年間運用することで貴重な運用データも得る。(2015/3/20)

スマートファクトリ:
木質バイオマスでゼロ・エネルギーへ、コマツの新工場で4月に開始
建設機械メーカー大手のコマツが石川県の主力工場で木質バイオマス発電を開始する。地元の間伐材を利用して、工場内に電力と熱を供給する計画だ。最大で3.2MW相当のエネルギーになる。地中熱を活用した空調システムなどと合わせて、2015年度に購入する電力量を90%以上も削減する。(2015/3/12)

蓄電・発電機器:
太陽電池の新しい姿、熱利用から光透過や高効率まで
シャープは東京で開催された「スマートエネルギーWeek 2015」においてさまざまな太陽電池技術を見せた。開発中の高効率品の他、光の他に熱も利用する「PVサーマルシステム」や、フレキシブルで軽量なことを特徴とするシースルー太陽電池だ。(2015/3/9)

FAニュース:
IPLV 7.0を達成した空冷ヒートポンプ式熱源機を発売
東芝キヤリアは、空冷ヒートポンプ式熱源機(空冷式チラー)の新モデル「ユニバーサルスマートX 3シリーズ」を発表した。高調波抑制性能の高いPWMコンバータを標準搭載し、シリーズ全機種で99%の力率を可能にした。(2015/2/21)

自然エネルギー:
地中熱を利用した冷暖房や給湯が増える、震災後の設置件数が2倍に
再生可能エネルギーの導入機運を背景に、地中熱を利用したシステムが住宅や公共施設を中心に広がってきた。年間を通じて温度が一定の地中熱をヒートポンプで取り込み、冷暖房や給湯に利用する。環境省の調査によれば、震災前と比べて年間の設置件数が約2倍に増えている。(2015/1/30)

スマートハウス:
住宅のエネルギー8割削減、太陽から「熱と電気」をもらう
LIXILは「屋根は資源」であり、屋根から得られるエネルギーで住宅内消費量の多くを賄うことができると考えている。2014年12月には既築戸建住宅の屋根に「高効率太陽熱光ハイブリッドパネル」を設置した実証研究の成果を発表した。冬季の2月に総消費エネルギーの約80%を賄うことができたという。(2014/12/26)

スマートシティ:
グリーン電力とコージェネでCO2を60%削減、運河の水までエネルギー源に
電力会社との競争拡大に備えて、ガス会社が電力と熱を供給する総合エネルギー事業の強化に乗り出した。東邦ガスは再生可能エネルギーとコージェネレーションを組み合わせた高効率のシステムを名古屋市の臨海地区に導入する。地区内を流れる運河の水も熱源に利用してCO2の排出量を削減する。(2014/12/15)

自然エネルギー:
地熱資源が洞爺湖温泉の「宝の山」に、99.8度の高温水でバイナリー発電
2013年度から地熱資源の開発を進めてきた北海道の洞爺湖町がバイナリー発電の導入プロジェクトを開始する。国の助成金を使って掘削した調査井から99.8度の高温水が大量に湧き出ることを確認した。発電能力が50kWの設備を導入して自家消費と電気自動車の充電源に利用する。(2014/12/11)

スマートシティ:
太陽光発電の先進国ドイツに「自己消費モデル」、日本の蓄電・蓄熱技術を生かす
再生可能エネルギーの比率が20%を超えたドイツでは、太陽光発電のコストが電力会社の電気料金よりも低くなった。もはや売電するメリットは薄れて、新たに地産地消による「自己消費モデル」の確立が求められている。日本の蓄電・蓄熱技術を生かした実証事業が2015年に始まる。(2014/12/10)

自然エネルギー:
メトロが生かす地中熱、空調電力を3割削減
東京メトロは2014年11月、地中熱利用空調システムを2カ所の設備に導入すると発表した。年間を通じて温度変化の少ない地中熱を用いることで、空調の消費電力量を約3割削減できる。(2014/11/19)

スマートシティ:
下水再生水の熱を給湯と空調に、ショッピングモールで7%の省エネ効果
大阪府の堺市は下水処理場で再生した水の熱を利用する日本で初めてのエネルギー事業に取り組む。再生水の熱を給湯に使った後に、温度が下がった水を冷房に利用する。冬は暖房だけに利用して、年間で7.2%の省エネ効果を発揮する見込みだ。イオンが2016年に開業する商業施設に導入する。(2014/10/31)

電気自動車:
フォルクスワーゲンが電気自動車、2モデルを2015年に
フォルクスワーゲン グループ ジャパンは2014年10月、日本国内向けに電気自動車(EV)を発売すると発表した。2モデルある。まず小型車「e-up!(イー・アップ!)」の販売を2015年2月に開始する。続いて、2015年半ばに「e-Golf(イー・ゴルフ)」の販売を始める計画だ。(2014/10/16)

スマートシティ:
福島駅を災害に備えて「エコステ」に、太陽光+地中熱+蓄電池を導入
JR東日本は電力を自給自足できる「エコステ」のモデル駅として福島駅をリニューアルする。駅構内の空き地に加えて施設の屋根や窓にも特性の違う3種類の太陽光パネルを設置する計画だ。災害時の帰宅困難者を受け入れられるように、地中熱による空調システムや蓄電池も導入する。(2014/9/29)

小寺信良のEnergy Future:
ヘラクレスの「戦い」を覚悟したドイツの野望と痛み、日本はどうか
原発全廃の方針や、太陽光発電・風力発電の勢いばかりが伝わってくるドイツのエネルギー事情。だが、石炭と原子力の組み合わせから幾分なりとも脱却するには20年以上の取り組みが必要だった。ドイツで熱関連の住宅設備に取り組むスティーベルエルトロン(Stiebel Eltron)、その共同オーナーであるウルリッヒ・スティーベル博士に、企業から見たドイツのエネルギー政策とドイツの実情を聞いた。(2014/9/22)

注目製品/省エネ機器:
保温効率が3.9と最も高いエコキュート、快泡浴機能もある
日立アプライアンス、2014年10月発売(2014/9/10)

FAニュース:
東芝キヤリア、熱エネルギー量が少ない現場で使える熱回収ヒートポンプ製品拡充
「低温熱」や「小・中規模」の熱源しかない現場や工程のための「熱回収CAONS」新モデルと、同一の水配管接続口から出口温度25〜55℃の「温水取出し」と5〜25℃の「冷水取出し」が可能な「熱回収SFMC」の2機種となっている。(2014/9/3)

エネルギー管理:
電気自動車やエアコンをHEMSで便利に、外出先から操作可能
三菱電機は、電気自動車との連携を強化し、クラウド対応をうたう「三菱HEMS HM-ST03」を2014年10月に発売する。電気自動車の充電制御や外出先からの家電操作が可能になった。節電しつつ、複数の家電を組み合わせた快適さを享受できる。一般家庭をスマートハウス化する際に役立つ。(2014/8/22)

自然エネルギー:
日本初の下水熱利用、さらに性能高める東京
1994年に運用が始まった東京下水道エネルギーの地域冷暖房システムは設備が劣化してきている。そこで2013年から2017年までの4年間、新システムを開発、導入して省エネルギー性能を高める。2013年度の成果を紹介する。(2014/8/19)

自然エネルギー:
温泉熱+LED照明+太陽光発電で、エゴマを栽培する植物工場が完成
富山市は高齢化と過疎化が進む地域に、自然エネルギーを活用した植物工場を建設した。温泉熱とLED照明を利用して、薬用植物の「エゴマ」を工場の中で効率的に栽培することができる。工場の屋根には太陽光パネルを設置してLED照明用の電力を供給する。(2014/3/26)

省エネ機器:
外気が−25度でも大丈夫、水と空気で暖める
暖房機器などを開発するコロナは、ランニングコストが低い地中熱ヒートポンプを製品化している。課題は、地中熱特有の初期導入コストだ。そこで、地中熱と空気熱を組み合わせ、外気の温度に応じて制御する暖房システムを開発、2014年9月に発売を予定する。(2014/3/19)

省エネ機器:
「ピークシフト自販機」で最大95%の電力削減、日中の冷却運転を16時間ストップ
日本コカ・コーラは2013年に導入を開始した「ピークシフト自販機」の設置台数を大幅に増やす計画だ。2014年内に4万5000台を設置して、合計で7万3000台の体制を目指す。ピークシフト自販機は朝7時から夜11時まで冷却運転を停止しても、冷たい飲料を提供し続けることができる。(2014/3/14)

電気自動車:
クール宅急便もワイヤレス充電、時間との勝負
デンソーはヤマト運輸やセブン-イレブン・ジャパンと共同で、ワイヤレス充電の実証実験を開始する。「クール宅急便」用の配送車両へ、手軽に小まめに充電することが目的だ。そのため、1回当たりの充電時間は5〜10分と短い。(2014/2/24)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。