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「ヒートポンプ」最新記事一覧

東京モーターショー 2017:
デンソー有馬社長、EV注力ながら「ガソリンも継続」
デンソーが「電動化」「自動運転」に向けて加速する。2020年までの3年間で5000億円を投じるが、「ガソリンも続ける」と有馬社長は慎重な姿勢を見せる。(2017/10/27)

省エネ機器:
世界の空調・給湯器市場、日系メーカーの存在感が高まる
世界の空調・給湯機器市場は今後も堅調に拡大しそうだ。空調機器では特に、日系メーカーが高いシェアを誇るビル用マルチエアコンが高い伸びを示すことが予想されている。給湯機器では電気温水器などの従来品からエコキュートをはじめとするCO2冷媒製品への移行が進みそうだ。(2017/8/16)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)

太陽光:
再生可能エネルギーで「100年企業」へ、サンテックパワーが新戦略
中国の大手太陽光パネルメーカーの日本法人サンテックパワージャパンが、新事業戦略を発表した。太陽光発電システムの開発および発電事業、運用保守事業などの既存事業を強化するとともに、トータルソリューション事業などの新事業を加える。再生可能エネルギーのトータルソリューション企業として「100年企業」を目指していく。(2017/7/31)

スマートハウス:
全国初の“ゼロエネ”賃貸、全戸ZEH基準を達成
積水ハウスは石川県金沢市に「国内初」という全戸ZEH基準を満たす賃貸住宅を建設する。賃貸住宅で年間の一次エネルギー消費量がネットでゼロになるZEH化は難しいとされているが、断熱性能の強化や省エネ設備の導入によってエネルギー消費量を最大限削減し、太陽光パネルの設置容量を抑えることで基準をクリアするとしている。(2017/6/29)

電力供給:
太陽光の2019年問題解決に期待、ヒートポンプ給湯機のデマンドレスポンスを評価
東京大学の岩船由美子氏らは2017年6月、ヒートポンプ給湯機のデマンドレスポンスと蓄電池の活用による家庭用太陽光発電システムの自家消費量拡大の効果について評価を行ったと発表した。(2017/6/14)

エネルギー管理:
クルマの電池で再生可能エネルギーを吸収、トヨタなど4社がVPP構築
需要家側のエネルギーリソースを統合制御して、1つの発電所のように運用する「バーチャルパワープラント(VPP)」。トヨタ自動車と中部電力などの4社は、愛知県豊田市と共同でVPPの構築実証に取り組む。目指すのは市内にある再生可能エネルギーの地産地消だ。(2017/6/2)

自然エネルギー:
100℃以下の温泉水で地熱発電、温泉の町がCO2フリーの電力を地産地消
火山地帯の北海道・洞爺湖町で地熱発電が始まった。温泉組合と町が事業者になって、100℃以下の温泉水を利用できるバイナリー方式の発電設備を稼働させた。CO2を排出しない電力を生み出して、周辺のホテルや旅館まで温泉水を配湯する。環境を重視する温泉町の魅力で観光客を増やす狙いだ。(2017/3/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
プリウスPHV パイオニア時代の終焉
ついに新型プリウスPHVが発売された。このクルマは現在のトヨタの戦略の中で極めて重要なモデルである。是が非でも売れなくてはならない。それはなぜだろうか。(2017/3/6)

省エネ機器:
空気熱源で90度の熱風、エネルギー消費を5割削減
三菱重工サーマルシステムズと関西電力、東京電力ホールディングス、中部電力の4社は、新型の高効率空気熱源ヒートポンプ式熱風発生装置を開発した。工場などの熱風利用工程へ利用できるヒートポンプシステムで、空気熱源を利用して90度の熱風を供給できる。(2017/2/20)

省エネビル:
東京・大手町、地下に広がる冷暖房システムが進化
東京都千代田区のビジネス街、大手町エリアの地域冷暖房システムを支える新たな地下プラントが完成した。大手町・丸の内・有楽町エリアを中心にエネルギー供給システムを運営する丸の内熱供給が運営するプラントで、大手町パークビルや周辺のビルや設備に冷水や温水を供給することができる。水槽を活用したコージェネレーションシステムを導入するなど、エネルギーの高効率化を図ったのが特徴だ。(2017/2/8)

滝田勝紀の「白物家電、スゴイ技術」:
きっかけは奥さんの一言、クローゼット型のホームクリーニング機「LG styler」誕生秘話
服を入れておくだけで、蒸気がシワやニオイをとってくれる――世界初のクローゼット型ホームクリーニング機「LG styler」が日本に上陸した。その開発の経緯から使い方までを詳しく聞いた。(2017/1/30)

工場ニュース:
物流の効率化でリードタイム削減と1億円以上の経費節減――三菱電機群馬製作所
三菱電機は、エコキュートを中心とした電気給湯機の製造拠点である群馬県太田市の群馬製作所内に物流センター・ショールーム・事務所からなる「複合棟」を建設。生産リードタイムの削減とともに物流コスト削減を実現した。(2017/1/6)

自然エネルギー:
下水熱利用に新ジャンル、消毒槽の熱で空調を省エネに
関西電力と積水化学は大津市内の下水処理場で、下水熱利用を目的とした実証実験を開始した。下水処理場内にある消毒槽から熱を取り出し、空調設備のエネルギーとして活用する全国初の事例になるという。(2016/11/22)

自然エネルギー:
夏と冬の熱を地下の帯水層に溜めて空調に、大阪の中心部で35%の省エネ効果
JR大阪駅の北側に広がる再開発地域で、日本初の「帯水層蓄熱利用」の実証事業が10月に始まる。夏と冬に空調から排出する暖熱と冷熱を地下の帯水層に溜める方式で、季節を越えて冷暖房に利用する試みだ。空調のエネルギー消費量を35%削減できて、大都市のヒートアイランド現象も緩和できる。(2016/9/23)

電気自動車:
新型「プリウスPHV」は先代の反省を生かす、「なるべくエンジンを使わない」
「プラグインハイブリッド車なのに、なぜすぐにエンジンがかかってしまうんだ」。2012年に発売したトヨタ自動車のプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」には、このような不満が寄せられていた。2016年冬に発売する新型プリウスPHVは、プラグインハイブリッド車が持つ電気自動車としての側面を追求し、なるべくエンジンを使わないことを目指した。(2016/8/29)

エネルギー列島2016年版(17)新潟:
都市と離島に眠るエネルギーを生かす、下水バイオガスから海流発電まで
新潟県で再生可能エネルギーと農業を組み合わせたプロジェクトが相次いで始まった。都市部では下水の汚泥から作ったバイオガスでイチゴを育て、離島では太陽光パネルの下でブロッコリーを栽培中だ。近海の海流発電や浄水場の小水力発電、工業団地では木質バイオマス発電所の建設が進む。(2016/8/16)

クリーニングいらず? 微細な水滴でドライコースを変えたシャープのドラム型洗濯機
シャープは新しいドラム型洗濯機「ES-ZP1/ZH1」を8月上旬に発売する。おしゃれ着の痛みを抑えつつ洗浄力を向上させた「ホームクリーニングコース」を新たに搭載した。(2016/7/27)

省エネ機器:
バイオマス燃料になる下水汚泥、乾燥工程をヒートポンプで3割省エネに
全国で下水処理場で発生する汚泥を肥料や燃料に活用する取り組みが進んでいる。一方で脱水した汚泥を肥料や燃料にするためには、乾燥工程が必要であり、その際に多くのエネルギーを消費する。大川原製作所、関西電力、神奈川県秦野市の3者はヒートポンプ技術でこうした乾燥工程の省エネ・低コスト化を図る実証を開始した。一次エネルギー消費量を約32%、維持管理費を約47%削減する目標だ。(2016/7/21)

世界の再生可能エネルギー2016(1):
石油価格下落でも「過去最高」の伸び、再生エネが強い
再生可能エネルギーに関する国際ネットワークREN21は、2015年の再生可能エネルギー新規導入量が過去最高の伸びを示したと発表した。種類別や地域別の状況を紹介する。日本はどのような位置にあるだろうか。(2016/6/8)

太陽光:
エネルギー先進国ドイツが認めた日本の技術、集合住宅の電力自己消費を実証
NEDOは、NTTドコモ、NTTファシリティーズ、日立化成、日立情報通信エンジニアリングと共同で取り組む「ドイツ連邦共和国におけるスマートコミュニティ実証事業」において、太陽光パネル、蓄電池、ヒートポンプ、HEMSを組み合わせたシステムの実証運転を開始した。(2016/6/1)

「スマート契約」で電気代はスマートになるの?――東電に聞いてきた
東京電力をはじめ、ソフトバンクなど販売代理店の電力プランにも導入された「スマート契約」。一体、従来の契約と何が違うのか。担当者に詳しい話を聞いた。(2016/5/24)

省エネ機器:
一次エネルギー効率143%、光熱費とCO2を5割以上削減する新型給湯器
設備メーカーのノーリツ(兵庫県神戸市)は、ガスと電気を組み合わせて利用する戸建住宅向けの「ハイブリッド給湯・暖房システム」の新製品を発表した。「業界最高レベル」(同社)の給湯一次エネルギー効率143%を達成した製品で、大幅な省エネによる電力コストとCO2排出量の削減を可能にした。2016年9月1日から販売を開始する。(2016/4/26)

省エネ機器:
下水は省エネにも役立つ、回収した熱で歩道の雪を溶かす
新潟市が新潟市役所周辺のバスターミナルで行った道路融雪設備工事に、積水化学工業が開発した下水熱活用システムが採用された。下水の未利用熱を回収して活用することで、ヒートポンプなどを使用せずに歩道の雪を溶かすことができた。(2016/4/15)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの発電設備が世界で8%増加、過去最高の伸び率
2015年に全世界で1.5億キロワットにのぼる再生可能エネルギーの発電設備が運転を開始した。前年から8.3%増えて過去最高の伸び率だ。種類別では風力・太陽光・水力の順に多く、全体の4割以上を風力が占めた。日本は過去6年間に13万件の特許を取得して世界1位の技術力を見せる。(2016/4/12)

三菱、新電気料金プランに対応したエコキュートを発売
三菱電機は、ヒートポンプ給湯器「エコキュート Sシリーズ/Aシリーズ」の新製品32機種を発表した。23種類の「電気契約モード」を用意して自動調整で運転できる範囲を拡充した。(2016/3/23)

エネルギー列島2015年版(47)沖縄:
小さな離島で再生可能エネルギー7割へ、台風を避けながら風力発電と太陽光を
火力発電の依存度が高い沖縄県で、小規模な離島の電力源を再生可能エネルギーに転換するプロジェクトが進んでいる。台風を避けられる可倒式の風力発電所を中核に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて島内の需給バランスを安定させる試みだ。沖縄本島にも大規模なメガソーラーが増えてきた。(2016/3/15)

自然エネルギー:
省エネに効く地中熱、課題のコストを2018年度までに20%削減
都市部でも郊外でも地域を選ばず利用できる「地中熱」は、うまく活用すれば空調エネルギーなどを大幅に削減できる。その一方で普及に向けた障壁となっているのが、利用するためのシステムの導入コストが高いことだ。NEDOでは都市部における地中熱の利用システム普及に向け、システムの低コスト化と普及促進を後押しする6つの研究開発テーマに着手する。(2016/3/10)

法制度・規制:
「低炭素電源」を2050年に9割超へ、温暖化対策で地域経済を潤す
環境大臣の私的懇談会が国全体の温室効果ガス排出量を2050年までに80%削減するための長期戦略を提言した。地域の再生可能エネルギーを中心に排出量の少ない電源の比率を9割以上に高める一方、建物の低炭素化や都市のコンパクト化を推進してエネルギー消費量を40%削減する。(2016/3/2)

省エネ機器:
2016年度は国内空調需要が盛り上がる、波に乗りたいメーカー各社の切り札
2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要や、増税前の駆け込み需要の増加により、2016年度の国内空調市場は活性化する見通しだ。これに向け空調機器の展示会「HVAC&R JAPAN2016 冷凍・空調・暖房展」では、国内メーカー各社が注力製品を一堂に披露した。(2016/3/2)

エネルギー管理:
島のエネルギーを丸ごと管理、宮古島がEMS実証を日本で初めて事業化へ
離島のエネルギー課題の解決に向けて積極的な実証を進めてきた沖縄県の宮古島が、新たな取り組みを開始する。これまでに行ったEMSで島内のエネルギー需給を管理する実証を、地元の民間企業と共同で“ビジネス化”する計画だ。電力需要の平準化やエネルギーコストの低減、再生エネ導入量の拡大などに取り組む方針で、需給協調型のEMS事業として確立できれば国内初の事例になるという。(2016/3/1)

スマートハウス:
雪国専用のスマートハウス、積雪地域でもゼロエネルギー住宅を実現へ
積雪地域では暖房などに多くのエネルギーを使用するため、ゼロエネルギーハウスの実現は難易度が高くなる。積水化学工業は太陽光や蓄電池、HEMSなどを活用することで、こうした積雪地域でもゼロエネルギーハウスの達成を目指せる「スマートパワーステーションN」を発売する。(2016/1/19)

省エネ機器:
市場再活性化に向け、給湯保温効率3.8を実現したエコキュート
パナソニックエコソリューションズ社は自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機(エコキュート)のラインアップを拡充。2015年11月下旬に10機種をリリースしたのに続き、2016年1月29日には21機種を発売し、新製品は合計31機種の品ぞろえとする。(2015/12/1)

省エネ機器:
PCやプリンタを直接冷やす、エネルギーを80%削減する空調液冷システム
ビルなどのZEB化を実現する上で、空調エネルギーをいかに削減するかは大きなポイントだ。省エネ技術だけでなく、同時に室内の快適性が損なわれないことも求められる。日建設計総合研究所、大成建設、朝日工業社はNEDOプロジェクトにおいて、高い省エネ性能と快適性を両立する新たな業務用ビル液冷空調システムを開発した。(2015/11/25)

省エネ機器:
世界の空調機器市場を舞台に、日本メーカーの主導権争いが白熱
世界の空調機器市場で日本メーカーが活発な動きを見せている。日本メーカーによる欧米メーカーの買収や提携、合弁会社の設立などによる主導権争いが繰り広げられているのだ。(2015/10/14)

省エネ機器:
航空機も電気で動く時代に、日本の技術が燃料とCO2を減らす
世界中で大量の燃料を毎日消費する航空機の効率改善が急務だ。対策の1つは電動化である。従来の油圧による制御システムを電動に変えれば、燃料の消費量を削減することができる。日本のメーカーの技術を集めて、航空機の電動化を支援するシステムの研究開発プロジェクトが始まった。(2015/9/10)

省エネ機器:
東電の快適空調設備推奨の取り組み、シャープや三菱が参加し14社に拡大
東京電力が、一定水準以上の省エネ性に加え、快適性や清潔性などの機能を兼ね備えた空調・換気設備を推奨する取り組みへの賛同企業に、新たにシャープや三菱電機、三菱重工冷熱などが加わった。(2015/9/9)

エネルギー管理:
環境政策の本場ドイツで「地産地消モデル」実証を開始、NEDOやNTTドコモなど
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、ドイツのシュパイヤー市およびシュパイヤー電力公社(SWS)と、スマートコミュニティ実証事業を実施することで合意した。(2015/7/27)

乾燥は温かさとふんわり感を再現:
農業女子も納得の洗浄力! 泥も汗じみもはじき飛ばすシャープのドラム式洗濯機
シャープが、「農業女子」と共同でドラム式洗濯機の新モデルを開発。農作業による頑固な汚れも落とせるように洗浄力がさらにパワーアップした。(2015/7/14)

省エネ機器:
低温排熱を利用可能、工場省エネ化を一段と進める蒸気発生ヒートポンプ
富士電機は低温排熱の再利用することで、燃料費や二酸化炭素排出量を低減し、工場の省エネルギー化に貢献する「蒸気発生ヒートポンプ」を2015年12月に発売する。(2015/7/8)

太陽光:
汚染水の浄化などに期待、太陽光を80%の高効率で変換し水蒸気を生み出す材料
東北大学 原子分子材料科学高等研究機構の研究グループは、世界最高レベルの太陽光エネルギーの変換効率を持つ水蒸気発生材料を開発した。3次元構造を持つナノグラフェンを用いた材料で、水蒸気の生成や純水の精製、汚染水の濃縮や浄化などさまざまな用途に利用できるという。(2015/6/23)

省エネ機器:
空調設備に新たな推奨マーク、省エネ性に加え「快適・清潔性」が評価基準に
東京電力は一定以上の省エネ性に加え、快適性や清潔性などの機能を兼ね備えた空調・換気設備を「東京電力スマートウェルネス設備」として推奨していく。住設備機器メーカーと共同で行う取り組みで、推奨ロゴマークなどを活用して推奨設備の普及を図る。(2015/6/2)

蓄電・発電機器:
節電効果が高いガス空調、低負荷時の運転効率を上げてもっと省エネ
省電力性能に優れた空調システムとして注目されるガスエンジンヒートポンプ(GHP)。東京ガスなどの大手都市ガス3社はアイシン精機、パナソニック、ヤンマーエネルギーシステムと共同で新型GHPを開発した。技術改良によって従来機より年間運転効率を平均約25%向上させた。(2015/5/29)

省エネ機器:
「暑い時間は冷やさない」ピークシフト自販機の設置が10万台を突破
日本コカ・コーラは、省エネ型自動販売機「ピークシフト自販機」の全国の市場設置台数が2015年5月21日時点で10万台を突破したと発表した。(2015/5/25)

FAニュース:
消費電力を従来機比約26%低減した空冷式ヒートポンプチラー48機種を発表
三菱電機は、空冷式ヒートポンプチラー「COMPACT CUBE DT-R」48機種を2015年10月に発売する。高効率熱交換器と高効率インバータスクロール圧縮機を搭載し、冷却COP3.47を達成した。(2015/5/17)

最新仕様でIPv6をサポート:
Bluetooth 4.2 インターネット接続機能を理解する
2014年12月に策定が完了したBluetooth 4.2。この最新規格の最も大きな特徴は、モノのインターネット(IoT)を実現する上で欠かせないIPv6接続をサポートするということです。本稿では、開発者にとって具体的にどのようなメリットがあるのかを、プロトコルの点から解説します。(2015/4/22)

スマートシティ:
戸建住宅で一括受電と電力融通、豊田市のスマートタウン
最先端のエネルギー技術を駆使したスマートタウンが愛知県の豊田市に2016年内に誕生する。21棟の戸建住宅と2棟の集合住宅、タウン内の調整池にも太陽光発電システムとリチウムイオン蓄電池を設置する計画だ。戸建住宅のうち3棟には、新電力による一括受電と電力融通の仕組みを導入する。(2015/3/23)

自然エネルギー:
再生エネで作り「水素EMS」で管理、水素ディーゼル自動車も
東芝は2015年3月、他の7社と共同で海外初の水素実証試験に参加すると発表した。スコットランドで風力と太陽光だけを用いて水素を製造し、蓄えた水素を燃料電池車に供給する。燃料電池に送って電力も得る。水素EMSを4年間運用することで貴重な運用データも得る。(2015/3/20)

スマートファクトリ:
木質バイオマスでゼロ・エネルギーへ、コマツの新工場で4月に開始
建設機械メーカー大手のコマツが石川県の主力工場で木質バイオマス発電を開始する。地元の間伐材を利用して、工場内に電力と熱を供給する計画だ。最大で3.2MW相当のエネルギーになる。地中熱を活用した空調システムなどと合わせて、2015年度に購入する電力量を90%以上も削減する。(2015/3/12)

蓄電・発電機器:
太陽電池の新しい姿、熱利用から光透過や高効率まで
シャープは東京で開催された「スマートエネルギーWeek 2015」においてさまざまな太陽電池技術を見せた。開発中の高効率品の他、光の他に熱も利用する「PVサーマルシステム」や、フレキシブルで軽量なことを特徴とするシースルー太陽電池だ。(2015/3/9)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。