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「ロードマップ」最新記事一覧

最先端ICではFinFETが主流だが:
GLOBALFOUNDRIES、22nm以降のFD-SOI開発に着手
GLOBALFOUNDRIESは、22nmプロセスを用いたFD-SOIのプラットフォーム「22FDX」の後継プラットフォームを開発中だという。とはいえ、最先端ICの世界では、FinFETが主流だ。GLOBALFOUNDRIESは、アナログ/RF回路ではFinFETよりもFD-SOIが適していると、FinFETに比べた時の利点を主張する。(2016/5/31)

Uber、ピッツバーグの公道でFord Fusionベースの自動運転車テスト走行開始
配車サービスのUberが、同社の研究施設の拠点であるピッツバーグで、Ford Fusionベースの自動運転車の公道でのテスト走行を開始したと発表した。(自動運転車の画像あり)(2016/5/20)

IoT、FinTech時代、既存資産を生かしながらどうデジタルビジネスを実現するか?:
ウォルト・ディズニー・カンパニーもたどる“デジタルビジネスへの3つのステップ”
サービスインのスピードと、変化対応力が大きなカギとなるデジタルビジネス。ではデジタルビジネスを支える「変化に強いシステム」に変革したり、「収益の源泉となるシステム」を作ったりするためには、既存システムをどうモダナイズしていけばよいのだろうか。そうしたシステム変革に多数の支援実績を持つ米HPE バイスプレジデント 二ーマ・ホマユン(Nima Homayoun)氏に話を聞いた。(2016/5/20)

『ビジネス2.0』の視点:
総務省における人工知能研究に関する取組と「人工知能戦略会議」の設置について
総務省が4月26日に公表した、「総務省における人工知能に関する取組と『人工知能戦略会議』の設置」について、要点をまとめて紹介します。(2016/5/20)

電気自動車:
EV普及の起爆剤、性能5倍のブレークスルー蓄電池が試作段階へ
NEDOは2016年度からリチウムイオン電池に代わる革新型蓄電池の開発に向けた新プロジェクトに着手する2030年にガソリン並みの走行性能を実現する普及価格帯電気自動車の実現を目標に、2020年度中までに容量5Ah級の新型蓄電池の試作と検証を行う計画だ。(2016/5/19)

12年ぶりに設けた欧州拠点:
田淵電機の欧州子会社、PCIMでトランス群を披露
田淵電機の子会社であるMarschner Tabuchi Electricは「PCIM Europe 2016」(2016年5月10〜12日、ドイツ・ニュルンベルク)で、トランスやチョークコイルなどを展示し、幅広い製品群を持つことをアピールした。(2016/5/19)

自然エネルギー:
福島県産の水素を東京へ、再生可能エネルギーが200キロの距離を越える
東京都と福島県は再生可能エネルギーによる水素の製造から輸送・貯蔵・利用までの取り組みを共同で加速させる。国の産業技術総合研究所を加えた研究開発プロジェクトを通じて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックで福島県産のCO2フリーの水素を活用できるようにする計画だ。(2016/5/19)

実用化が現実的に:
1cm角の全固体リチウムイオン電池、IoT向けに発進
英国のIlika Technologiesが、1×1cmと超小型の全固体薄膜リチウムイオン電池を発表した。容量は250μAhで、環境発電技術と組み合わせて、まずはIoT(モノのインターネット)機器をターゲットとする。(2016/5/18)

IoT/M2M展:
秒速500MBで画像を圧縮できるソフト、従来比1/25
東芝情報システムは、「第5回 IoT/M2M展」(2016年5月11〜13日/東京ビッグサイト)で、画像認識ソフトウェア「CVNucleus」シリーズの高速画像圧縮/伸張ライブラリを展示した。(2016/5/18)

差異化は難しくても:
DRAM、過酷な温度環境への対応で生き残る
3D NAND型フラッシュメモリや次世代不揮発性メモリの開発が進む中、DRAMはどのような方向に発展していくのだろうか。米Virtiumは、過酷な稼働環境への対応がその1つだと述べる。(2016/5/16)

次世代の火力発電ロードマップ(3):
2020年代に導入できる火力発電技術、タービン1基で高効率に
次世代の火力発電は第1〜第3世代まで進化が続いていく。第1世代の技術は実証フェーズがまもなく終わり、2020年代に商用機の導入が活発に進む。石炭火力とLNG火力ともにタービン1基のシンプルな構成で、第2世代の複合発電方式に近い50%前後の発電効率を低コストで実現できる。(2016/5/16)

次世代の火力発電ロードマップ(2):
石炭火力で発電効率50%に、実用化が目前の「石炭ガス化複合発電」
火力発電に伴うCO2排出量を削減する有力な技術の1つが「石炭ガス化複合発電(IGCC)」である。発電効率の高いIGCCでは従来の石炭火力と比べてCO2が2割も少なくなる。広島県の火力発電所で実証試験設備の建設が進み、2020年には50万kW級の発電設備が福島県内で稼働する予定だ。(2016/5/13)

時速1100キロ列車構想「Hyperloop」に向けた野外実験成功(動画あり)
イーロン・マスク氏が2013年に打ち出した高速列車構想「Hyperloop」の実現に向けた推進システムの実験がネバダ州の砂漠で行われ、0-100km/h加速1.1秒で走るシステムの動画がYouTubeで公開された。(2016/5/12)

次世代の火力発電ロードマップ(1):
火力発電の最先端技術を2021年までに確立、CO2削減へ開発を加速
政府は2030年のCO2削減目標を達成するために、次世代の火力発電技術の開発を急ぐ。技術開発のロードマップを6月中に改訂して、官民一体で実用化に取り組んでいく。石炭火力は高効率のガス化複合発電へ、LNG火力は燃焼温度を高めたガスタービン発電機を開発して世界をリードする戦略だ。(2016/5/12)

企業動向を振り返る 2016年4月版:
熊本地震で影響を受けた各社工場一部再開へ/インテル大規模人員削減計画
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届け! 2016年4月は、熊本地震の影響を受けた製造業各社の生産再開見込みに関する速報や、国内外の大手企業による人員整理の話題に注目が集まりました。(2016/5/12)

PCIM Europe 2016:
インフィニオン初のSiC MOSFETを披露、量産は2017年
Infineon Technologiesは、ドイツで開催中のパワー半導体の展示会「PCIM Europe 2016」(2016年5月10〜12日、ニュルンベルク)で、耐圧1200VのSiC MOSFETなどを展示した。(2016/5/11)

和田憲一郎の電動化新時代!(21):
自動車の“突然変異”に日系自動車メーカーはどう立ち向かえばいいのか
欧米で電気自動車、プラグインハイブリッド車の話題が相次いでいる。また中国では2015年に33万台を超える電気自動車やプラグインハイブリッド車など新エネルギー車が販売され、世界のトップに躍り出た。しかし、日系自動車メーカーの動きは鈍いように思える。今、われわれはどこに立っているのか、また今後どのように考え、どうすべきなのか。(2016/5/11)

TechFactory 人気記事TOP10【2016年4月版】:
クラウドファンディングで製品化! ポータブルDJシステム「GO-DJ Plus」開発者インタビュー
TechFactoryオリジナル記事コンテンツの人気ランキングTOP10をご紹介。今回は、クラウドファンディングサイト「Makuake」で資金調達を行っているプロジェクトの記事「音楽とは無縁だった半導体エンジニアが創り出したA4サイズのポータブルDJシステム」が第1位でした!(2016/5/9)

「Gear 360」を4万円以下で発売:
Samsung、単体利用可能なVR HMDを開発中──幹部が開発者会議で語る
Samsung Electronicsは、2月に発表したコンシューマー向け360度動画撮影カメラ「Gear 360」をまずは韓国で発売した。価格は約3万7000円。同社の研究開発部門責任者は、スマートフォンをセットしたりPCに繋がずに単独で利用できるVR HMDを開発中と語った。(2016/5/2)

速すぎる成長スピードの弊害か
ユーザーもパートナーも心配するDockerの「俺様」っぷり
IT関係者の多くが、Dockerの“度を越した”躍進が、やがて同社の信用損失につながるのではないかと危惧している。その理由は、彼らが中核事業を超えたエンタープライズ市場への進出しようとしているからだ。(2016/5/2)

Facebook、ザッカーバーグCEOの揺るぎない指導権確保のためにクラスC株式発行へ
Facebookが、議決権のないクラスC株式を発行する計画を発表した。“世界をつなげる”という長期的なミッションを遂行しやすくするために、議決権の約6割を持つマーク・ザッカーバーグCEOの指導権を長期的に守るのが目的だ。(2016/4/28)

漏らさずしっかりガードするための「マイナンバーQ&A」(後編)
2016年の1月からスタートしたマイナンバー制度。政府の方針の変化もあり、まだまだ広く世の中に周知されているとは言い難いマイナンバーの取り扱いについて、Q&A形式で紹介します。後編では、情シスが知っておきたい「マイナンバーの管理」と「マイナンバーの活用」について解説します。(2016/4/28)

10nm、7nm世代の開発方針も公表:
Samsung、2016年内に14nm LPCプロセス提供へ
Samsung Semiconductorは、第1世代の14nmプロセス技術「14LPP」よりもコストを抑えられる第2世代14nmプロセス技術「14LPC」を2016年中にも提供するとの方針を明らかにした。10nmプロセス技術でも、第1世代の「10LPE」と第2世代の「10LPP」を提供するという。(2016/4/27)

「競合の28nm世代に匹敵するフラッシュ技術」:
PR:40nm世代マイコンの出荷も開始――積極的な新製品攻勢を仕掛けるCypressの車載半導体戦略
Cypress(サイプレス)は、車載半導体事業を注力事業に位置付け、積極的な技術/製品開発を展開している。2016年1月には、車載マイコンでは最先端となる40nmプロセスを採用した製品の出荷をスタートさせた。注目を集める40nm世代車載マイコンや今後の車載向け製品開発戦略について、サイプレス自動車事業本部自動車事業部長を務める赤坂伸彦氏に聞いた。(2016/4/28)

自動運転技術 日立オートモティブ インタビュー:
“オール日立”の自動運転技術はレベル2の最終形態を目指す
日立オートモティブシステムズは2016年2月、同社として初となる自動運転車の公道試験を茨城県で実施した。その自動運転システムは、“オール日立”で開発したものだ。日立グループで取り組む自動運転システムの開発について、日立オートモティブシステムズ 技術開発本部 先行開発室 スマートADAS技術開発部 部長の内山裕樹氏に聞いた。(2016/4/26)

別れるユーザーの判断
SAPユーザーが思い悩む「SAP S/4HANA」への移行時期、リアルタイム処理をいつ手にする?
ユーザーやアナリストの多くは、インメモリデータベースを求めて「SAP S/4HANA」への移行は避けられないと考えている。だが、移行がなかなか進まない企業も少なくない。その理由とは。(2016/4/26)

AIめぐり霞が関で予算ぶんどり合戦が始まった! 主導権を握るのはどの省庁か?
人工知能(AI)をめぐり、霞が関で主導権争いが起きている。司令塔設置を急げとの声も上がっている。(2016/4/25)

法制度・規制:
国が打ち出す2つのエネルギー戦略、2030年と2050年の長期目標実現へ
経済産業省と内閣府がエネルギー分野の長期戦略を相次いで発表した。経済産業省は省エネの推進と再エネの拡大を中心に2030年のエネルギーミックスを実現するための施策をまとめた。内閣府は2050年までに温室効果ガスを大幅に削減する革新的なエネルギー関連技術の研究開発を推進する。(2016/4/25)

スマートファクトリー:
「大人」の人工知能が製造業を革新するのは2030年以降
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2016年4月21日に会見を開き、今後の人工知能技術の進展と、その発展が産業分野にもたらす影響を予測した「次世代人工知能技術社会実装ビジョン」を公表した。(2016/4/22)

2030年には人工知能は小中学生並みに!?:
NEDOが人工知能技術の進展予測を公表
NEDOは2016年4月21日、人工知能技術の進展予測と、産業界に与える効果をまとめた「次世代人工知能技術社会実装ビジョン」を公表した。(2016/4/22)

新しい変調技術などにも注目:
着々と進む5G標準化
2020年の商用化スタートに向けて、5G(第5世代移動通信)の規格化が進んでいる。世界各地での協力体制が、これまでよりも必要になりそうだ。(2016/4/15)

省エネ機器:
2020年度までZEH普及を90%へ、ミサワホームがロードマップを策定
ミサワホームは2020年度に、新築戸建住宅において90%以上をZEHとすることを目指すロードマップを策定した。(2016/4/15)

ボッシュ中心にキヤノン、デル、ダイソンが初参加:
60〜200Wワイヤレス給電の実現へ、新WGが発足
「Wireless Power Consortium(WPC)」会長のMenno Treffers氏は2016年4月、東京都内でワイヤレス給電規格「Qi」のロードマップを説明した。最大受電電力15Wの急速充電が可能になる仕様に加えて、60〜200Wの実現に向けた新しいワーキンググループが発足されたと発表した。(2016/4/18)

“アグレッシブな”Eコマース戦略事例
「Eコマースに出遅れた」靴メーカーが挑む店舗とオンラインの融合
「Eコマースに出遅れた」と認めている靴メーカーのECCO。後れを取り戻すため、同社は大胆なEコマース化を進めている。彼らはどのように障害を乗り越えたのか?(2016/4/15)

エネルギー管理:
ゼロ・エネルギー・ビルを全国へ、総額40億円で補助金
2030年までに新築のビルの平均で「ゼロ・エネルギー」を実現する目標に向けて、政府は2016年度の補助金の公募を開始した。ビル全体のエネルギー消費量を基準値から50%以上削減することを条件に、全国8つの地域に分けて新築・既築・増改築の建築物から補助金の交付先を選ぶ。(2016/4/14)

メディア媒体社・コンテンツクリエイター向け発表:
Facebook開発者カンファレンス「F8」が開催、動画コンテンツ管理ツールなどアップデート
Facebookの開発者向けイベント「F8」が2016年4月12日(現地時間)に開幕。メディア媒体社、クリエイター向けにも新しい技術や機能が発表された。(2016/4/13)

Facebookの開発者会議「F8 2016」(Day 1)基調講演まとめ
Facebookの年次開発者会議「F8」の初日の基調講演で発表された主な内容をまとめた。(2016/4/13)

「POWER9」搭載サーバを開発中:
GoogleがIBM「POWER」サーバに移行へ
Googleは、同社の大規模なデータセンターのサーバを、Intelのx86からIBMの「POWER」に移行すべく、準備を進めているという。ARMサーバへの移行も想定されているが、可能性としては低いようだ。(2016/4/12)

企業動向を振り返る 2016年3月版:
“新生”東芝に向けたロードマップ/各社、成長戦略発表
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届け! 2016年3月は経営再建に取り組むシャープ、東芝の話題に注目が集まりました。(2016/4/12)

Slack、サービスロードマップとアプリ機能アイデア集をTrelloで公開
チームコラボレーションツールを手掛けるSlackが、連係するボットやアプリの開発者に向けて、自社サービスの今後のロードマップと、アプリに追加できそうな機能のアイデア集をTrelloで公開した。(2016/4/11)

視点:
日本型インダストリー4.0+α お客様起点の付加価値創出への道筋
IoTやデジタル化はお客様の状況を捉えたり、経験や対話を記録したりする道具だ。これらの情報を活用して付加価値を高めたり、素早く生み出したりすることができる。(2016/4/11)

「身を捨てて浮かぶ瀬も」シャープ買収を台湾経済人が斬る! 世界ビジネスのサバイバル術とは
シャープが、台湾・鴻海精密工業に買収された。翻弄されたシャープ経営陣の姿に台湾側からは「日本企業の台湾研究不足」が指摘されるほどだ。(2016/4/8)

約1000億円も減額:
「身を捨てて浮かぶ瀬も」 問われるシャープのサバイバル術
経営再建中のシャープが、台湾・鴻海精密工業に買収された。日本有数の総合家電メーカーが、台湾の新興企業に安く買いたたかれた格好となった。ビジネスのグローバル化が進むなか、日本企業の意識改革、サバイバル術が問われている。(2016/4/8)

新しいトランジスタのアイデアも:
FinFETの父、「半導体業界は次の100年も続く」
“FinFETの父”と呼ばれる研究者のChenming Hu氏は、Synopsysのユーザー向けイベントで、「半導体業界が次の100年も続くと確信している」と述べ、業界の未来が決して暗いものではないと主張した。同氏は新しいトランジスタのアイデアとして、NC-FET(負性容量トランジスタ)についても言及した。(2016/4/7)

イノベーションで戦う中小製造業の舞台裏(7):
ゴム業界の常識への挑戦が生んだ、水素ステーション普及の“立役者”
自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は水素ステーションに採用された「耐水素用ゴム材料」を開発した高石工業を紹介する。(2016/4/5)

NRIメディアフォーラムより:
「サービスロボット」の最新動向【前編】
「第233回NRIメディアフォーラム」(主催:野村総合研究所)の中で紹介された「『サービスロボット』の最新動向」を基に、サービスロボットの今とこれからについて説明する。前編では「なぜ、今サービスロボットなのか?」について取り上げる。(2016/4/5)

インターフォンやリモコンでの活用を想定:
ST、BLEで双方向音声通信できるシステムをデモ
STマイクロエレクトロニクスは、Bluetooth SIGが行った2016年の技術ロードマップに関する発表会で、Bluetooth Low Energy(BLE)による双方向音声通信「BlueVoice」のデモと、BLEとマイコン機能を統合した車載対応ネットワークプロセッサ「BlueNRG-1」の展示を行った。(2016/4/1)

蓄電・発電機器:
性能5倍の「蓄電池」、自動車変えるリザーバ型
新エネルギー・産業技術総合開発機構と京都大学は2016年3月28日、「リザーバ型」と呼ぶ革新型蓄電池の研究成果を3つ発表した。既存のリチウムイオン蓄電池を改善するだけでは、ガソリン車並の走行距離が可能な電気自動車の実現には至らず、リザーバ型が必要になるという。(2016/3/31)

“つながることから、命が始まる”:
IoT向けに進化するBluetooth、メッシュも対応へ
Bluetooth技術の認証団体であるBluetooth SIGは、2016年の技術ロードマップを発表した。主に、通信範囲の拡大/通信速度の向上/メッシュネットワークへの対応を行い、IoT向けにアップデートを行う。これにより、位置情報サービスやオートメーションアプリの可能性を広げるという。(2016/3/31)

消費電力そのままで2倍速い「次世代Bluetooth」の離陸が迫る
IoTの根幹をなす「接続」に寄与する技術の1つがBluetoothだ。現在、Bluetooth SIGでは「通信範囲の拡大」「最大2倍の高速化」「メッシュネットワーク対応」の準備を進めている。(2016/3/30)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。