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「サステナビリティ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「サステナビリティ」に関する情報が集まったページです。

使いたくなるPHR/EHRの姿【後編】
千葉大学病院「SHACHI」が実現した、医療情報連携を持続させるエコシステム
患者が自身の健康情報を管理し、医療機関と共有できる「PHR」は、まだ身近な存在とは言い難い。普及とサービス維持の鍵となる「予算/収益の確保」を、千葉大学医学部附属病院の「SHACHI」はどう実現したのか。(2018/11/13)

使いたくなるPHR/EHRの姿【前編】
千葉大学病院「SHACHI」が目指す役割――ベンダーロックイン打破と医療情報連携の促進
患者が自身の健康情報を管理し、医療機関と共有できるツール「PHR」。ベンダーロックインの問題など、医療機関同士のデータ連携には数々のハードルがある。千葉大学医学部附属病院のPHR「SHACHI」はどう解決したか。(2018/11/12)

適切な選択肢なのか:
外国人労働者増で賃上げ停滞? 上がるはずの賃金上がらず 
政府が進める外国人労働者の受け入れ拡大に対して、日本の労働者の賃金上昇を抑制しているとの指摘が出ている。政府が外国人労働者受け入れを進めるのは人手不足が深刻化しているため。しかし労働力の供給が増えることで企業同士による労働者の獲得競争が弱まり、上がるはずの賃金が上がらなくなるという論法だ。一方、賃上げが進まない要因は多岐にわたり、外国人労働者受け入れを抑制するだけで解消する問題ではない。人口減少が避けられない現実を踏まえれば、外国人労働者受け入れは適切な選択肢だとする反論も持ち上がっている。(2018/11/13)

仮想通貨マイニングのエネルギー消費、天然金属の採掘よりもコスト高――米研究
天然金属をマイニングした方がコスパに優れる可能性。(2018/11/7)

小売・流通アナリストの視点:
「アパレル廃棄問題」から近未来の社会シフトが見えてくる
アパレルの売れ残り商品の廃棄処分に批判が集まっているという。衣料品の市場規模が縮小しているのに、供給量自体は増えているのが一因だ。なぜこんな事態に陥るのかといえば、各企業が過当競争を続けているということに尽きる。(2018/10/18)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(1):
世界で広がるESG投資、企業も気候変動対策を無視できない時代へ
気候変動対策への取り組みが、企業価値にも影響を与える時代になりつつある現在。本連載では「パリ協定」以降における企業の気候変動対策の動きについて概説し、各種イニシアチブの紹介や、それらが設立に至った背景、そして実際の企業の動きについて実例を交えて紹介する。(2018/10/17)

エネルギー管理:
シュナイダーが考える、持続可能な社会に必要なエネルギーマネジメントとは?
シュナイダーエレクトリックが提唱する「エコストラクチャー」。そこには、IoTを駆使したエネルギーマネジメントの新しい姿があるという。「イノベーション・サミット・シンガポール2018」で行われた、同社CEO ジャン・パスカル・トリコワ氏のスピーチにその神髄をみる。(2018/10/15)

CEATEC 2018で多数の事例を紹介:
PR:TEと一緒にイノベーションを起こしませんか? エンジニアリングサポートの幅を広げるTE Connectivity
接続とセンサ分野の世界的大手メーカーであるTE Connectivity(日本法人:タイコ エレクトロニクスジャパン合同会社)は、スタートアップ/ベンチャー企業など新たなモノづくりに挑戦する企業に対するエンジニアリングサポートを積極的に展開している。既に、国内外のさまざまなパートナーの革新的なモノづくりに貢献し始めているという。(2018/10/15)

自然エネルギー:
「RE100」加盟の丸井グループ、再エネ調達に「グリーンボンド」発行
丸井グループが、事業で活用する電力として再生可能エネルギーを調達する手段として環境債の「グリーンボンド」を発行。再生可能エネルギーによる電力調達を目的としたグリーンボンドの発行は国内初という。(2018/10/11)

長谷川秀樹のIT酒場放浪記:
プラットフォーマーの立場から世界の美容業界にイノベーションを――アイスタイルの取締役兼CFO 菅原敬氏
月間約1400万人が利用するという美容情報サイト「@cosme」を運営するアイスタイルの取締役兼CFO 菅原敬氏。アイスタイルの創業秘話や、社内エンジニアの地位を変えたという組織づくりのコツ、世界の美容業界の変革を目指す語る菅原氏の経営哲学とは。(2018/9/28)

持続可能な社会へ ソニーの一歩が与えるインパクト
環境、社会、ガバナンスに企業がコミットする姿勢を測るESG。ソニーがこのESGへの取り組みを説明した。(2018/9/19)

三重・尾鷲で定置網漁:
ITエンジニアからの転身 小さな漁港に大きな変化を生んだ「漁業女子」
三重県尾鷲市の須賀利で漁業を始めた、東京の居酒屋経営会社がある。そのスタッフとして漁業事業を引っ張るのが田中優未さんだ。元々はITエンジニアだった田中さんはなぜ今この場所で漁業にかかわっているのだろうか……?(2018/9/7)

製造ITニュース:
サプライチェーン向けAIベンダーを買収、顧客企業のデジタル変革を支援
JDAソフトウェアは、サプライチェーン向けAIソリューションプロバイダーのBlue Yonderを買収すると発表した。(2018/9/5)

できる働き方改革:
デジタルマーケティング運用業務の「脱ブラック化」へ向けてメンバーズがやったこと
複雑化するデジタルマーケティング運用業務はともすると過重労働の温床になりがちだ。このイメージを払拭し、「働き方改革」に率先して取り組むのがメンバーズだ。(2018/8/28)

電力供給サービス:
「FIT電気」に切り替えた社員に手当、アミタグループが導入
アミタグループは、社員やその家族の自宅がFIT電気比率の高い電力会社に切り替えた場合、手当を支給する制度を導入した。同社によるとこうした制度の導入は日本初だという。(2018/8/23)

SDGs、国内で高まる機運 将来リスク意識で投資家心理後押し
環境や社会問題などの解決を目的に国連が採択した「持続可能な開発目標(SDGs)」をめぐり、日本国内での機運が高まってきた。(2018/8/16)

モノづくり最前線レポート:
トレーサビリティーが問われる今だからこそ考えるべき調達の問題
SAPジャパンは、2018年8月1日に「SAP Ariba Live Tokyo」を東京都内で開催した。“Procure with Purpose”(目的意識・意義を持った調達)をテーマに、企業におけるサステナビリティの重要性と、調達・購買部門の社会的役割および貢献を中心に最新ソリューションやユーザー事例を紹介。また「購買活動の真なる目的とは?」をテーマにパネルディスカッションを行った。(2018/8/9)

7月はG10最弱:
有事の円買い、今年は不発な訳
緊急避難的に資金の避難先として日本円を買う、いわゆる「有事の円買い」は投資家にとっての常とう手段だが、円は弱いままだ。(2018/7/30)

密漁と“密輸ロンダリング”が支える「土用の丑の日」:
ウナギ業界の「異常」にイオン、岡山のベンチャーが立ち向かう理由
今年もウナギ業界最大のお祭り「土用の丑の日」がやってきた。だが、そのお祭りを支えるのは、暴力団による密漁、そして香港を経由した「密輸ロンダリング」など、「異常」とも呼べる数々の違法行為だ。遅々として進まない日本政府の取り組みを尻目に、イオンや岡山のベンチャー企業「エーゼロ」は持続可能な養殖に向けて挑戦を始めている――。(2018/7/20)

自然エネルギー:
丸井グループが「RE100」加盟、2030年までに再エネ100%を目指す
丸井グループが再生可能エネルギーに関する国際的イニシアティブ「RE100」への加盟を発表。事業活動で消費する電力について、2025年までに75%以上、2030年までに100%を再エネから調達することを目標に掲げる。(2018/7/19)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタ流の働き方改革とは何か?
トヨタ自動車が働き方改革にモーターレースを用いるという、非常にユニークな取り組みを行っている。まずは働き方改革の全貌をざっくり分かってもらわないと意味が伝わらないだろう。今回は予備知識編として、働き方改革の俯瞰(ふかん)的な話を書いてみたい。(2018/7/2)

資源保護と消費者ニーズの板挟み:
「ウナギを食べるのはやめよう」 代用食の提案は広まるか?
土用の丑の日を前に、ウナギの代用食を提案する企業が増えている。背景にあるのはウナギの絶滅が危惧されていることだけでなく、「減っている魚は食べないようにしよう」「持続可能な漁業で穫れた魚を食べよう」という国際的な潮流だ。(2018/6/21)

IT担当者にとって悪いことではないが……
Extreme Networksなどベンダーの巨額買収が企業のネットワーク管理に及ぼす影響
ネットワークベンダー同士の統合が進んでいる。だが、ネットワークの専門家は、こうした統合による変化が企業のネットワーク管理に及ぼす影響を真剣に考えなければならない。(2018/6/14)

ESG分野の活動目標を提示:
日産が22年までにCO2排出量4割削減へ EVの販売増加で対応
日産自動車は2022年度までに新車1台当たりのCO2の排出量を、00年度比で4割削減すると発表した。電気自動車などの販売を増やして対応する。工場などの生産活動で発生するCO2も、05年度と比べて3割減らし、企業全体の環境対策を強化する。(2018/6/11)

さまざまな業界が“Win-Win”になるように――NTT鵜浦社長が考える「ネットワーク中立性」
米国で「ネットワーク中立性」が撤廃されることが事実上確定した。今後日本でも議論が起こる可能性があるこの原則について、NTTの鵜浦博夫社長が考えを語った。(2018/5/12)

自然エネルギー:
再エネが企業競争力を高める時代へ、脱炭素化を目指す日本企業の戦略とは?
企業による再生可能エネルギー導入拡大の動きが、日本でも加速している。再生可能エネルギーへの積極的な取り組みは、企業の競争力を高めることに結びついているという。本稿では、RE100への加盟でも知られる積水ハウスとイオンの取り組みについて紹介する。(2018/4/24)

浄化が必要に:
東南アジアで相次ぐリゾート地閉鎖 観光客膨張で極限状態
フィリピンの人気観光地ボラカイ島が、同国のドゥテルテ大統領から「下水のたまり場」と呼ばれたことを受け、清掃のため6カ月間閉鎖されることになった。(2018/4/11)

自然エネルギー:
味の素AGF、本社・営業所の全電力を100%再エネ由来に
味の素AGFが本社および営業拠点の全電力を再エネ由来のグリーン電力に切り替えた。バイオマス由来の「グリーン電力証書」を活用した。(2018/4/11)

自然エネルギー:
日本企業で初の「RE100」加盟、リコーはなぜ再エネ100%を目指すのか
事業の電力を100%再エネで調達する目標に掲げる企業が参加する国際イニシアチブ「RE100」。日本企業で初めて、このRE100への加盟を決めたのがリコーだ。同社にRE100に加盟した背景や、再生可能エネルギーを活用していくことの狙いについて聞いた。(2018/3/27)

久納と鉾木の「Think Big IT!」〜大きく考えよう〜(5):
「アマゾンとヤマトの戦い」が残した“教訓”とは
売り手に無茶な要求ばかりしていると、結局は自社に返ってくる。ビジネスの継続的な成長にはWin-Winの関係が絶対に不可欠だ。大切なパートナーのサステナビリティ(持続可能性)に配慮することが、自社のサステナビリティを高める最上の方法だ。(2018/3/9)

“日本が知らない”海外のIT:
“食品ロス”どう減らす? 「食糧難」解決する世界のスタートアップたちの今
世界的に食糧難に対する不安が広がる中、世界のスタートアップたちは食料廃棄の削減を目指して活動をしているという。(2018/2/19)

製造ITニュース:
ダッソー日本法人社長に元セールスフォースの山賀氏「理念に共感」
ダッソー・システムズは日本法人の新社長就任に関する記者発表会を開催した。同社日本法人の代表取締役社長に就任した山賀裕二氏は、「地球環境の持続可能性を担保する技術を実現する」というダッソーの理念に共感し、入社を決めたという。(2017/12/8)

みずほ社員400人がガチ参加 圧巻すぎる「みずほダンス」動画はいかにして撮影されたか
ポルカドットスティングレイのメンバーを除き、出演者は本当に全員みずほ社員とのこと。(2017/11/27)

燃料電池車:
2030年のFCV普及見通しは乗用車タイプで1000万台超、FCトラックは50万台
自動車メーカーやエネルギー産業、重工業の大手企業13社で構成する水素協議会(Hydrogen Council)は、2050年までを視野に入れた水素利用の調査報告を発表した。水素エネルギーの普及によりCO2排出量を現状比で年間60億トン減らすとともに、平均気温の上昇を2℃までに抑える上で必要なCO2削減量の20%をカバーする見通しだ。(2017/11/15)

電気自動車:
水力発電が生む自動車燃料、原料は水と空気
Audiは水と二酸化炭素を原料とする合成ディーゼル燃料の研究開発を進めている。新たにスイス北部に新しい試験生産工場を建設することを決めた。生産に必要なエネルギーは水力発電の余剰電力を活用するという。(2017/11/15)

コネクターなど車載部品向け:
次世代PPA樹脂材料、ガラス転移温度は160℃
オランダのDSMは、車載用電子部品の小型高密度実装を可能とする次世代PPA(ポリフタルアミド)樹脂材料「ForTii Ace JTX8」を発売する。(2017/11/13)

データは都市をどう変える?:
シンガポールが国土を丸ごと「3Dデータ化」する理由
国土の全てを3Dデータ化し、本物そっくりの都市を仮想空間上に再現するプロジェクトがシンガポールで進んでいる。市民向けサービスの改善が目的だというが、具体的にどのようなことが可能になるのか。(2017/10/27)

世界の食糧問題を解決するためには、データ分析の力が必要だ
米Teradataの年次イベント「Teradata PARTNERS Conference」がスタート。基調講演で登壇したモンサントのトロイ・クライツ氏は、「データ分析が農業ビジネスの未来を左右する」と熱く語る。(2017/10/27)

自然エネルギー:
どうなる国内バイオマス発電、政府はFIT買取価格の引き下げも視野に
9月末に開催された政府の「調達価格等算定委員会」で、バイオマス発電事業における今後のFIT買取価格について議論がスタート。向こう3年間の買取価格について、再引き下げの可能性も出てきそうだ。(2017/10/5)

統合エンドポイント管理(UEM)に注目集まる
「EMM市場は衰退する」と断言するアナリスト、どの製品が生き残るか?
エンタープライズモビリティ管理(EMM)製品を購入する前には、ベンダーの持続可能性も検討しなければならない。EMMのベンダー勢力図は急速に変化していると、あるアナリストは分析する。(2017/9/12)

PR:数百億レコード規模のビッグデータ統計解析基盤にNEC Cloud IaaSを採用
京都大学 大学院情報学研究科 助教 佐藤彰洋博士に、ビッグデータ統計解析研究のクラウド基盤として「NEC Cloud IaaS」を採用した経緯とその効果について、詳しく聞きました。(2017/8/30)

まだ見ぬ“秘境”が見つかる「冒険中毒者アプリ」 トラベラーたちの情報共有の場
オーストラリアの冒険家が作った、冒険家のための情報共有アプリを紹介する。(2017/8/19)

太陽光:
太陽光の自家消費でCO2を3%削減、コージェネも活用する先進工場
インク製造大手のDICは、茨城県の自社工場の遊休地にメガソーラーを建設する。発電した電力は工場で自家消費を行い、中期経営計画で掲げる温室効果ガス排出量の削減を促進する狙いだ。(2017/8/8)

Microsoft Focus:
Microsoftの「AIの民主化」に込められた意味
ロンドンで開催されたイベント「The AI Summit」にて、Microsoftは「AI for Earth」という新たなプログラムを発表した。同社は近年さまざまな場で「AIの民主化」をうたっているが、ここでの発表内容も踏まえ、そこに込められた意味を考えてみよう。(2017/7/29)

自然エネルギー:
化学工場にバイオマスボイラーを導入、木質チップでCO2削減
化学工業メーカーのDICは、石川県白山市の自社工場にバイオマスボイラーを導入する。天然ガスボイラーを、木質チップ利用のバイオマスボイラーに置き換えることで、CO2排出量の削減を図る狙いだ。(2017/7/7)

超速解説 PLM:
IoT時代の到来でその重要性が再認識されている「PLM」とは
PLM(Product Lifecycle Management:製品ライフサイクル管理)とは、企業の利益を最大化することを目的に、製品の企画、設計から生産、販売、廃棄に至るまでのライフサイクル全体における製品情報を一元管理することである。近年、従来の製品データだけでなく、IoTにより得られた情報もPLMで管理しようという動きが活発化しつつあり、PLMの重要性が再認識されている。(2017/6/29)

フロスト&サリバン:
「バイオセンサー」「自己修復材料」――世界が注目する新興テクノロジーTOP50
フロスト&サリバンは、今後5年間で世界的に大きなビジネス変革をもたらし、数兆ドル規模のビジネス機会を創出すると予測される新興テクノロジートップ50を発表した。(2017/4/17)

Computer Weekly製品ガイド
データセンターエキスパートが時代に乗り遅れないようにすべきこと
データセンターを運用する組織がコスト削減のためコンバージドインフラに目を向ける中で、ITプロフェッショナルは自分のスキルを常に職場に合わせる必要がある。そしてその範囲はIT分野にとどまらない。(2017/3/21)

自然エネルギー:
液体水素で動く飛行機、実現するのか
オランダのライデン大学で教授を務めるJo Hermans氏は、ポスト化石燃料時代において、輸送機関に用いる最適な燃料を検討した。その結果、飛行機については液体水素が適すると結論づけた。太陽光や自動車についても検討結果を公開している。(2017/3/14)

現地レポート:
3D設計推進者が見た「SOLIDWORKS World 2017」
3D CAD推進プロジェクトの取り組みを紹介する連載「設計・製造現場を変革する3D CAD/3Dデータ活用」の番外編として、今回は「SOLIDWORKS World 2017」の現地レポートを“3D設計推進者の視点”でお届けします。(2017/3/9)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。