スマートフォンの契約数、2015年度末に既存携帯を逆転――MM総研：調査リポート

[ITmedia]

　MM総研は12月16日、8月31日に発表した2015年度までのスマートフォン市場予測を上方修正した。

　上方修正の理由は、おサイフケータイやワンセグに対応したAndroid端末に対する関心が予想をはるかに上回っていること、キャリアやメーカーがスマートフォンへの取り組みを本格化させていること、LTE対応スマートフォンの登場で新たな付加価値の創出に期待が持てることの3点。こうした事情をふまえてMM総研は、当初440万台と予測していた2010年度のスマートフォンの出荷台数を前年比2.9倍の675万台に修正し、2010年度は総出荷台数の18.1％をスマートフォンが占めると予測している。

　その後もスマートフォンの出荷台数は拡大傾向が続くとみられ、MM総研では2011年度が1545万台（台数比率40.6％）、2012年度が1925万台（50.1％）、2013年度が2120万台（56.4％）、2014年度：2245万台（60.5％）、2015年度が2410万台（63.1％）になると予測。2012年度にはスマートフォンの出荷台数比率が過半数を突破するとみている。

　なお、スマートフォンの契約数については、2010年度が895万件（契約比率8.3％）、2011年度が2185万件（19.9％）、2012年度が3500万件（31.2％）、2013年度が4505万件（39.4％）、2014年度が5315万件（45.7％）、2015年度が6035万件（51.0％）と予測。2015年度末には、スマートフォン契約数がフィーチャーフォンの契約数を逆転するとみている。

出荷台数（左）と契約数（右）の推移予測