空調特集

空調が消費するエネルギーの割合は大きい。電気を使ったもの、ガスを使ったもの、受動的な空調などさまざまな技術や方式から何を選ぶべきなのか。業務用空調機器を中心とした新製品とニュース、解説記事を集約した。

TopStory

省エネ機器:

2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要や、増税前の駆け込み需要の増加により、2016年度の国内空調市場は活性化する見通しだ。これに向け空調機器の展示会「HVAC&R JAPAN2016 冷凍・空調・暖房展」では、国内メーカー各社が注力製品を一堂に披露した。

(2016年3月2日)

最新記事

省エネ機器:

総合設備工事のダイダンは、オフィスに必要な照明・空調・防災などの設備機能を集約した一体型のユニット「CEILING FREE(シーリングフリー)」を開発した。これまで個別に設置していた機器を一体化することで施工工期の短縮に貢献する他、ビルのZEB化のポイントとなる照明・空調エネルギーの削減につながる技術を採用している。

(2016年3月9日)
省エネ機器:

2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要や、増税前の駆け込み需要の増加により、2016年度の国内空調市場は活性化する見通しだ。これに向け空調機器の展示会「HVAC&R JAPAN2016 冷凍・空調・暖房展」では、国内メーカー各社が注力製品を一堂に披露した。

(2016年3月2日)
省エネ機器:

東芝キヤリアと中部電力は店舗・オフィス用エアコンの室外機「スーパーパワーエコゴールドP224・P280形」を共同開発した。低負荷運転時の省エネ性能などを高めたことで、従来比18%のエネルギー消費量削減が可能になるという。東芝キヤリアから2016年4月8日より発売する。

(2016年2月8日)
省エネ機器:

東芝キヤリアは空調機器の展示会「ヒーバック&アール ジャパン 2016」で、工場内にある既設の柱を活用するユニークな空調の新製品を展示した。室内機の設置スペースの確保が不要になるなど、複数のメリットがあるという。

(2016年2月25日)
省エネ機器:

パナソニックは同社の空調事業の売上高を、2018年度までに2015年度比約1.5倍となる7000億円規模に拡大する計画だ。特に“課題”の大型空調事業に注力し、同事業の売上高を2倍の2000億円規模に引き上げる。同時にグローバル販売網を強化し、海外売上の増強を図っていく方針だ。

(2016年2月24日)
省エネ機器:

清水建設は、建築物のZEB化に有効な空調技術として、省エネ性と快適性に優れる輻射の効果を生かした、中小規模オフィス向けの天井輻射空調システムを開発した。

(2016年2月24日)
省エネ機器:

NTTファシリティーズは、水冷式空調制御システム「SmartStream-X」の販売を開始する。一括導入でなく段階的に導入可能としているため、初期投資を抑えて効果を確認しながら進められる。

(2016年1月26日)
省エネ機器:

パナソニックがクローバル市場で拡大が見込まれている空調機器分野への取り組みを強めている。同社の2014年度のエアコン事業の売上高は4606億円(製販連結)。これを2015年度には5133億円まで引き上げる計画だ。

(2016年1月21日)

解説

省エネ機器:

2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要や、増税前の駆け込み需要の増加により、2016年度の国内空調市場は活性化する見通しだ。これに向け空調機器の展示会「HVAC&R JAPAN2016 冷凍・空調・暖房展」では、国内メーカー各社が注力製品を一堂に披露した。

(2016年3月2日)
省エネ機器:

パナソニックは同社の空調事業の売上高を、2018年度までに2015年度比約1.5倍となる7000億円規模に拡大する計画だ。特に“課題”の大型空調事業に注力し、同事業の売上高を2倍の2000億円規模に引き上げる。同時にグローバル販売網を強化し、海外売上の増強を図っていく方針だ。

(2016年2月24日)
省エネ機器:

パナソニックがクローバル市場で拡大が見込まれている空調機器分野への取り組みを強めている。同社の2014年度のエアコン事業の売上高は4606億円(製販連結)。これを2015年度には5133億円まで引き上げる計画だ。

(2016年1月21日)
省エネ機器:

世界の空調機器市場で日本メーカーが活発な動きを見せている。日本メーカーによる欧米メーカーの買収や提携、合弁会社の設立などによる主導権争いが繰り広げられているのだ。

(2015年10月14日)
法制度・規制:

フロン改修・破壊法が改正され、「フロン類の使用の合理化および管理の適正化に関する法律」が2015年4月1日からスタートした。今回の改正により、地球温暖化とオゾン層破壊の原因となるフロン類の排出抑制のため、業務用のエアコン・冷凍冷蔵機器の管理者には機器およびフロン類の適切な管理が義務付けられた。また一定の量フロンが漏えいした場合にも報告が義務付けられている。

(2015年4月1日)
2014年の電力メガトレンド(5):

企業や家庭のエネルギー源として電力に押され気味だったガスが存在感を高めている。万一の災害時に電力が途絶える心配もあり、代替エネルギーとしてガスを使える発電設備や冷暖房設備が全国で広がってきた。ガス料金は長期的に低下する見通しで、電力会社との競争が激しくなる。

(2014年1月10日)
自然エネルギー:

仙台市で下水道管から取り出した熱エネルギーを使った給湯システムの実証研究が始まった。実際に埋設されている下水道管の熱を利用した取り組みは日本で初めて。老朽化が進んだ下水道管の補強を兼ねて熱回収機能を付加する。給湯システムは市内のスーパーマーケットに設置して利用する。

(2013年11月19日)
ウイークエンドQuiz:

高性能な空調設備を導入したり、照明をLEDに置き換えたりすることで省エネを進め、電気料金を抑える動きが盛んだ。しかし、建物の設備そのものも省エネに効く。熱の出入りを抑え、空調に必要な電力を減らす効果があるからだ。その一例が「窓ガラス」。ガラス1枚からなるアルミサッシと比較して、最高性能の窓はどの程度、熱の出入りが少なくなるのだろうか。

(2013年11月8日)
省エネ機器:

外気を使ってデータセンターを冷却する外気冷却。空調用電力を大幅に削減できるため、採用が続いている。しかし、地方型データセンターとは異なり、都市型データセンターに採用すると、夏季には十分な能力が発揮できない場合がある。NTTグループ2社は霧(ミスト)の気化熱を援用するシステムを開発した。

(2013年11月1日)
エネルギー管理:

環境配慮店を毎年新設し、実際の省エネ効果が高かった設備を既存店舗に展開する。ローソンの手法だ。秋田県に新設する店舗では氷雪熱と太陽熱の利用を開始、効果を確認する。

(2013年10月31日)
省エネ機器:

三菱商事は2013年10月、東京都三鷹市でデータセンターの運用を開始したと発表した。都心近郊にありながら、完全外気冷房システムを導入したことが特徴だ。従来のデータセンターと比較して消費電力を約3割削減できるという。

(2013年10月15日)
電気料金を安くする5つのステップ:

電力会社から購入する量を減らせば電気料金は確実に安くなる。そこで注目を集めているのが電気の代わりにガスを使うことだ。ガス料金はかかるが、電気よりも安く済む場合が多い。火力発電所で電力を作るよりもエネルギーの変換効率が高く、そのぶんコストが低くなるためである。

(2013年10月3日)
節電対策として期待がかかるガス空調システム:

 空調設備は電力だけで動く――このような思い込みは正しくない。ガスを使った空調機器が広く使われているからだ。ガス空調にも複数の種類がある。なかでも重要なのがガスエンジンヒートポンプ式(GHP)だ。

(2013年6月19日)
節電対策として期待がかかるガス空調システム:

省エネ性や環境性能をうたうGHP。ガスエンジンヒートポンプを利用したオフィスや商店などに向く空調システムだ。電気式空調と比較して、起動時間が短く、静かでエネルギー利用効率が高いというメリットがある。

(2013年6月24日)

新製品

省エネ機器:

総合設備工事のダイダンは、オフィスに必要な照明・空調・防災などの設備機能を集約した一体型のユニット「CEILING FREE(シーリングフリー)」を開発した。これまで個別に設置していた機器を一体化することで施工工期の短縮に貢献する他、ビルのZEB化のポイントとなる照明・空調エネルギーの削減につながる技術を採用している。

(2016年3月9日)
省エネ機器:

東芝キヤリアと中部電力は店舗・オフィス用エアコンの室外機「スーパーパワーエコゴールドP224・P280形」を共同開発した。低負荷運転時の省エネ性能などを高めたことで、従来比18%のエネルギー消費量削減が可能になるという。東芝キヤリアから2016年4月8日より発売する。

(2016年2月8日)
省エネ機器:

東芝キヤリアは空調機器の展示会「ヒーバック&アール ジャパン 2016」で、工場内にある既設の柱を活用するユニークな空調の新製品を展示した。室内機の設置スペースの確保が不要になるなど、複数のメリットがあるという。

(2016年2月25日)
省エネ機器:

清水建設は、建築物のZEB化に有効な空調技術として、省エネ性と快適性に優れる輻射の効果を生かした、中小規模オフィス向けの天井輻射空調システムを開発した。

(2016年2月24日)
省エネ機器:

NTTファシリティーズは、水冷式空調制御システム「SmartStream-X」の販売を開始する。一括導入でなく段階的に導入可能としているため、初期投資を抑えて効果を確認しながら進められる。

(2016年1月26日)
省エネ機器:

ビルなどのZEB化を実現する上で、空調エネルギーをいかに削減するかは大きなポイントだ。省エネ技術だけでなく、同時に室内の快適性が損なわれないことも求められる。日建設計総合研究所、大成建設、朝日工業社はNEDOプロジェクトにおいて、高い省エネ性能と快適性を両立する新たな業務用ビル液冷空調システムを開発した。

(2015年11月25日)
省エネ機器:

竹中工務店がビルのZEB化に大きく貢献するとして開発を進めている「高効率調湿外気処理ユニット」と「高断熱ファサード」に実用化のめどがたった。2016年2月をめどに実用化する計画で、さらにこの2つを組み合わせたシステムを事務所ビルに構築し、空調の一次エネルギー消費量を60%以上削減できることを検証する。

(2015年11月19日)
省エネ機器:

アズビルは「CO2濃度制御アプリケーション」機能を追加した可変風量制御(VAV)用コントローラー「InfilexVC(インフィレックス ブイシー)」の販売を開始した。センサーで室内のCO2濃度や温度を検知し、在室者の有無に合わせて最適に空調をコントロールできるという。

(2015年8月6日)
蓄電・発電機器:

省電力性能に優れた空調システムとして注目されるガスエンジンヒートポンプ(GHP)。東京ガスなどの大手都市ガス3社はアイシン精機、パナソニック、ヤンマーエネルギーシステムと共同で新型GHPを開発した。技術改良によって従来機より年間運転効率を平均約25%向上させた。

(2015年5月29日)
エネルギー管理:

電力やガスの小売全面自由化に向けて、HEMSを利用した節約支援や高齢者・子供の見守りサービスが増えてきた。日立マクセルは分電盤や家電機器とHEMSを連携させて、電気・ガス・水道の料金のほか、室温の変化や水道の使用量をもとに家庭内の状況をメールで知らせるサービスを開始する。

(2015年3月13日)
自然エネルギー:

建物からのCO2排出量をゼロにする取り組みを続ける大和ハウス工業が医療施設を対象にした新商品を発売した。地中熱を利用した風を出さない空調システムなど、患者と環境に優しいエネルギーの利用法を提案している。ガスコージェネレーションを設置して災害時にも電力と熱を供給する。

(2014年8月13日)
省エネ機器:

ダイキン工業は家庭用のエアコンにJAXAが開発した電力制御の技術を組み込んでピークカットの実証プロジェクトを開始する。小惑星探査機の「はやぶさ」に搭載した技術で、家電機器のリモコンに使われている赤外線通信を利用して電力の使用量を抑制することができる。

(2015年1月28日)
省エネ機器:

オフィスビルで使う電気機器の中で最も多くの電力を消費するのはエアコンだ。夏の電力使用量の約5割、冬でも約3割を占める。NEDOとダイキン工業はビル用のエアコン向けに2種類の新しい制御技術を開発して、年間の消費電力量を従来と比べて41%も削減した。

(2014年10月23日)