事例集（ITmedia エンタープライズ）

第一三共が、80台のサーバで16のシステムを動かしていた営業支援システムの基盤を刷新し、約1億円のTCO削減を実現した。何を変えたのだろうか。

情シス専任担当者がいない企業であっても重要データの管理には手を抜けない。専門家がいない中でどうすれば安全を確保できるのか。

ポーラ・オルビスホールディングスがAI人材育成を進める。非IT人材にプログラミングの基礎から本格的なデータ分析の手法までを教育し、業務課題の解決につなげている。データ分析やAI人材育成をテーマに執筆活動などを幅広く手掛ける筆者が研修の企画者と受講者にそれぞれの感触を聞いた。

全社的なDX計画を推進中のヤマハ発動機がApptioのソリューションを採用した。戦略に応じた柔軟性の高いIT投資の意思決定に向けて、精度の高いITコスト管理を実施できる基盤を導入することが目的だ。

ミズノがデータドリブン経営を推進する目的でデータ活用基盤を構築する。NECが「施策検討」「基盤検討」「導入」「運用」をワンストップで支援する。

損害保険ジャパンは「Veeam Backup for Microsoft Azure」を採用した。保険契約関連業務システムのバックアップを統一し、約30％のTCO削減を見込む。

アーティストの作品を取り扱うコンテンツ産業は配信サービスの普及によってビジネスモデルが根本から変わった業界の一つといえるだろう。カンと経験のさじ加減が一切通用しなくなった激動の時代に、コンテンツを正しく育て、伝えるには何が必要なのだろうか。若手チームが手掛ける仕掛けを取材した。

事業者はどこまで「顧客はいま何を望んでいるか」を把握しているだろうか。国内でも有数の顧客基盤を抱えるNTTドコモは約100ものAIモデルを駆使してサービス品質の改善を進める。AIモデルの品質維持や検証を含む運用体制はどうなっているだろうか。

大同ゴムが生産革新と技術継承に向けたデータ基盤の整備を進める。ネットワークが断絶しても生産現場のデータ収集に影響なく稼働し続けられる仕組みを採用した。

アインホールディングスがERPを刷新した。導入に当たり重視したのはドラッグストア業界の環境変化だ。

日本生命は機密データ保護を考慮して基幹業務システムにハイブリッドクラウド方式を採用した。マイナンバーの参照などのセキュリティが重視される手続きは引き続きハードウェア暗号化機構を持つメインフレームの特長を生かす。

JFEスチールはグループ全体で利用する会計・投資管理システムの基盤をクラウドに切り替えた。

日本貨物航空は、従来の会計システムではなく新たに専用のツールを使って採算管理の機動力を高める。

ライオンがビッグバン方式での基幹業務改革プロジェクトを完了した。足掛け4年のビッグプロジェクトが完了したことになる。

中電CTIが「SAP S/4HANA Cloud, public edition」を採用した。経理業務を中心に効率化を進める。

神戸製鋼所がSAP ERPを統合刷新する。標準化を進める一方でアドオン開発を最小限に抑制する目的で利用者向けのナビゲーションツールを導入する。

日清紡マイクロデバイスが2社合併によるシステムの複雑化解消を進める。クラウドERPを生かし、開発や営業、生産を一元管理し、需給調整の精度を高め、在庫の適正化や棚卸資産の圧縮を図る。

ウェザーニューズは気象情報を軸に、地震や台風から桜の開花や花粉など季節に関する情報に至るまで、独自のデータを基にしたきめ細かな情報提供を強みとする。近年は企業ITの変革に、このデータを生かす取り組みも増えている。サードパーティーの気象データを獲得することで事業運営はどう変わるだろうか。

「IT人材をそこまで抱えていない組織」がDX推進や内製化を進め、次のアイデアを生み出し、育てられる組織に変わるには？　カゴメのDXチームによるDX推進の経験則と4つのポイントを聞く。