2015年夏登場予定の「Windows 10」。これによって企業のWindows PC利用環境にどんな変化が出てくるのか。間もなくのリリースが予告される「“ユニバーサル”版Office」と「Office 2016」の違い、そしてOffice 365やライセンスまわりの話を整理しよう。
会社で使うPCは、Microsoft Officeがインストールされているのが当たり前。しかし迷うのが「個人用PCにOfficeをどうするか」。家ではMacという人もいるし、最近はOfficeファイルを開けるクラウドサービスもあるけれど、宮田さんが最近購入したのはOffice 365 Solo。その理由は……?
Microsoft製品の「2020年問題」で見落とされがちな、「Office 2010」のサポート終了が迫ってきました。「最新版を選べば、サポート期間も長いしメリットも大きいのでは」と考える人は多いかもしれませんが、運用の面では気を付けてほしい点があります。
リコージャパンと日本マイクロソフトが、中小企業の働き方改革を支援する「リコー Microsoft 365 支援センター」を共同で設立する。
生産性を高めるためにオフィス環境をカイゼンする――日本マイクロソフトとスチールケースが協業して目指す新たな「働き方改革」とは!?
Microsoftが、企業をターゲットに、社名を冠したサービス「Microsoft 365」を発表した。この新しい“365サービス”は、今までの製品と何が違い、どこが新しいのか。
日本マイクロソフトが、これまで取り組んできた働き方改革で得られた成果と、今後新たに取り組むことについて言及した。
日本マイクロソフトが、「Office 2007」のサポート終了に伴う、「Office 365」などへの移行支援を行うことを発表。パートナー企業の一覧と、セミナーなどのスケジュールを専用ページで公開した。
「Office 365」の進化の中でも大きな注目を集めているのが分析・予測分野の機能強化だ。後編ではExcelを分析ツールに変える「Power BI」、Office 365上のあらゆる活動履歴を可視化・分析し、必要なリソースをレコメンドする「Delve」についてマイクロソフトに聞いた。
クラウド化したOfficeが今、大きく変わろうとしている。WordやExcel、PowerPointといったおなじみのツールが、他のツールと連携することで、これまでとは異なる価値を生むものになっているのだ。新たな機能は業務現場とIT部門の運用管理にどんな変化をもたらすのか。
1カ月で約7500万のアップグレードが行われたことについて、Windowsブランド&製品マーケティング担当ゼネラルマネージャーのジェリミー・コースト氏は「2〜3年で10億台に広げる目標への大きな成功になった」と述べた。
日本マイクロソフトが金融機関向けクラウド推進体制を強化する方針を示した。6月改定予定のFISC安全対策基準へSIと対応し、監査対応などの需要に応じたサービスの強化を図る。
2015年夏登場予定の「Windows 10」。これによって企業のWindows PC利用環境にどんな変化が出てくるのか。間もなくのリリースが予告される「“ユニバーサル”版Office」と「Office 2016」の違い、そしてOffice 365やライセンスまわりの話を整理しよう。
遊べる本屋を掲げる「ヴィレッジヴァンガード」が、モバイル化と業務効率改善をテーマにクラウドサービスを導入した。「従業員の自由な発想を損ねない」を念頭に置いた情シスの考え方とは。
マイクロソフトが新型のWindowsタブレット「Surface 3」を発表。622グラムで6万円台から、LTE内蔵でSIMフリー。ソフトバンクと戦略的パートナーシップを結び、特に「法人PC市場」への訴求を加速させる。
Office 365をグループ企業含めて2万ユーザー以上に導入した鹿島建設。軽微なメール誤送信さえも防ぐ「次なる対策」とは?
「甑島国定公園の誕生」を記念した式典が鹿児島県・薩摩川内市で開催された。本土と神秘の島「甑島」を結んだ式典中継システムとして活躍したのは、意外なほど身近なITシステムだった。「地域コミュニティでの活用」を積極推進する、ある地方自治体の事例を紹介する。
日本マイクロソフトがビッグデータ活用の促進に向け、無料のBIソフトとクラウドを組み合わせたサービスを発表した。この分野の新たなビジネスモデルになるかもしれない
MicrosoftはOfficeのマルチデバイス化を急速展開し、WindowsやMacだけでなく、iPadやiPhone、Androidタブレットなどモバイル対応版をリリースした。今回はOfficeの変化について考察していく。
食の安全性から企業の存続価値をたどると、改めて企業のIT基盤や「事業継続計画」の重要性につながる。「お〜いお茶」や「タリーズコーヒー」ブランドを抱える伊藤園グループが「Office 365」でグループ間で統一した社内情報共有基盤の構築を急いだ理由とは。
人手不足でテレワークの導入を検討する企業が増える中、最大のハードルといわれるのが“コミュニケーション”の問題だ。この課題を高価な機材を使うことなく、工夫と知恵で乗り越えたのがダンクソフト。手を伸ばせば届くような臨場感を、どうやって実現したのか。
Office 365の特徴は、「国内データセンター」で「必要な業務ツールをオールインワン提供」すること。情シスはそのコストメリットをどうとらえるか。リセラーによると、導入検討段階の企業が「ナルホド!」と一気に前向きになるポイントがあるようだ。「BCP」と「国内データセンターで提供」である。
グループのセキュリティ強化などを目的に、マイクロソフトのOffice 365やモバイルセキュリティサービスなどを順次導入するという。
東日本大震災から4年。帰宅困難区域に住む人々は、今もふるさとを離れて全国各地で暮らしている。各地に散った住民の心をつなぎ、地域活性へとつなげていく――そんな活動を行う団体「ふたさぽ」がある。彼らが直面した課題とそれを救ったITツールとは。
大企業はもとより、中堅中小企業にも「Office 365」の導入が進んできている。情シスが望む、従業員のための業務効率の向上、自らの課題となるコストメリットを両立して解決できるからだ。Office 365は情シスにとって、企業にとって、どんなメリットをもたらすのか。改めて「その基本」を理解し、自社の業務改革への糸口をつかもう。
Microsoftがクラウド事業におけるパートナー企業とのエコシステムづくりに注力している。果たしてパートナーやユーザー企業にどのようなメリットがあるのか。
「20時以降残業禁止」「朝型勤務制度」の導入など、従業員のワークスタイル改革を支援する施策を積極推進する伊藤忠商事が、メール/社内コラボレーションツールを「Office 365」に刷新した。導入の経緯や手段、そしてそれを「従業員へ理解してもらう」方法とは。
新宿−箱根を結ぶ小田急ロマンスカーをはじめ、関東近県の観光地や都市を結ぶ小田急電鉄。最近、駅係員の手にタブレットがあるのを見かける。この新たに導入したWindows タブレット+Office 365+Intuneの組み合わせは、顧客満足度の向上にどんな役割を果たすのだろうか。
国内社員の女性比率は83.1%(2014年4月時点)。化粧品メーカー大手の資生堂がグローバル事業拡大に向け、NTT ComのクラウドとOffice 365を併用するハイブリッドクラウド型の新コミュニケーション基盤を構築した。国や部門を超えた従業員の連携効率をどう高めようとしているのか。
2015年7月でサポートが終了するマイクロソフトのサーバOS「Windows Server 2003」。ユーザー企業は新しい環境へ移行する必要があるが、足踏み状態にあることが分かった。対応を急ぐべきその理由は「事業継続に直結する問題」だからだ。
ローコスト開発と競合他社との差別化という相反するニーズ、そして変化が激しいグローバル市場に対応しながらも継続的に革新していくために──。2032年度までに世界3000店舗の達成を目指すニトリが選んだIT基盤は何か。
2015年はビジネスアナリティクス(BA)市場がますます激戦区になるだろう。その新潮流として、企業システムにおけるBAの役割が大きく広がる可能性も出てきた。
Office 365を活用したコミュニケーション基盤を構築し、合わせて約2600台のタブレット端末を導入している。
Microsoftが新年早々に次期Windowsの「Windows 10」に関する発表を行うようだ。今回はイベントに先駆けてWindows 10や同社のビジネスモデルなどを予想してみたい。
「プロダクティビティ&プラットフォームカンパニー」へ。ナデラ新CEOのもと、新生マイクロソフトとして挑んだ2014年は「創業以来最大の変革」だった。その変革は、2015年、そして2020年に向けてどんな顧客価値になるのか。日本マイクロソフトの樋口泰行社長に聞いた。
Microsoftがこれまで自社データセンターから提供してきた法人向けクラウドサービス“Office 365”の「OEM供給」に乗り出した。同社の新たなクラウド戦略として注目される。
毎日のようにコードが更新されるOffice 365では、ユーザーが新機能を把握し、使いこなすのは困難になっている。この現状は、Office担当ゼネラルマネジャーも把握しているという。
Officeといえば、Windows PCのキラーアプリとみられてきたが、Microsoftはモバイル版Officeの高機能化を進めている。iPhone、iPadやAndroidでの現状と今後の展開を占う。
新しいライセンスは法人向けに提供され、様々なクライアント端末を活用したワークスタイルに対応するという。
ビジネスシーンではおなじみのMicrosoft Officeが大きく変化しようとしている。従来のように購入したパッケージをPCにインストールして使うだけでなく、クラウドサービスや月額利用型も登場した。これらはいったいどのようなものか。
クラウドサービス大手事業者による国内データセンター設置化が加速している。IBM SoftLayer向け東京データセンターに続き、マイクルソフトも“クラウド3兄弟”の国内データセンターを開設する。
「Microsoft Office 365」への移行には手間も時間も掛かるし、ユーザーはわがままな 要望を突き付けてくる。セキュリティも心配……。そんな悩めるIT 担当者の味方となる頼もしいツールに注目。
「The Microsoft Conference 2014」で日本マイクロソフトの樋口泰行社長が登壇。Windowsの成功にあぐらをかいている──そんなイメージを払拭する、自社の文化改革に挑み、チャレンジャーとしての意気込みと戦略を語った。
モバイルアイアンが個人利用のクラウドサービスで業務データを扱うことに対応するという製品を発表した。同製品は企業内に広がる「シャドーIT」対策となるのか。
海外ではOffice 365を個人利用できたが、国内でも利用できるようになる。Office for iPadの日本語版提供も正式発表された。
日本マイクロソフトは、10月17日からOffice 365の日本版個人向けサービスを開始する。CEO就任後で初来日となるサトヤ・ナデラ氏は、サービス提供の狙いなどを語った。
「情報共有を促進するためにソーシャルツールを導入したのにうまくいかない」――実際の事例から見えてきた“2つの失敗原因”とは? 社内ソーシャルの導入事情に詳しいサイボウズ・伊佐政隆氏による寄稿連載の第2回。
XP移行需要に沸いた日本マイクロソフト。パートナーカンファレンスで樋口泰行社長は、クラウド普及やWindows Server 2003移行へパートナーと注力すると宣言した。
前回はサポートが終了したWindows XPを使い続けようとする金融機関の実態を紹介したが、今回はそれ以上に残念なOfficeの利用実態を紹介したい。
在校生が個人でライセンスを購入することなくMicrosoft Office 365 ProPlusの機能を利用できるようにした。
Microsoftのクラウドサービス「Office 365」の企業導入が進んでいる。その採用ポイントなどを米MicrosoftのOfficeマーケティング部門バイスプレジデントに聞いた。
日本マイクロソフトが、クラウド型グループウェア「Office 365」をNPO向けに無償または低価格で提供するプログラムを開始。
マイクロソフトのクラウドサービス「Office 365」がリニューアル。SharePoint Onlineのソーシャル機能を強化したほか、WordやExcel、Lyncなどの機能を利用できるクライアントアプリ「Office 365 Plus」を提供する。
日本マイクロソフトが先週、企業向けクラウドサービス「Office 365」のパブリックベータ日本語版の提供を開始した。注目度の高いこのサービス、はたしてその正体は――。
Microsoftの「Google Apps」対抗クラウドサービス「BPOS」の次世代版が、「Office 365」という新たな名称で2011年初旬に登場する。