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「ヒートポンプ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ヒートポンプ」に関する情報が集まったページです。

プロジェクト:
愛知県愛西市で延べ6.3万m2の物流施設「愛西DC」が竣工、ESR
ESRは、愛知県愛西市南河田町で開発を進めていた物流施設「ESR 愛西ディストリビューションセンター」が竣工したことを明かした。ESR 愛西ディストリビューションセンターは、物流施設の空室率が低い影響で物流拠点のニーズが高い名古屋市近郊にあり、荷主の物流業務を受託するサードパーティーロジスティクスによる利用や小売業界における商品物流拠点としての活用が期待される。(2021/4/26)

蓄電・発電機器:
太陽光の自家消費対応のヒートポンプ給湯器、給湯コストを最大70%削減可能に
リンナイが太陽光発電の自家消費に対応した家庭用ヒートポンプ給湯器を発表。従来モデルと比較して、年間給湯ランニングコストを従来のガス給湯器に比べて70%削減できるという。(2021/4/19)

和田憲一郎の電動化新時代!(41):
自動車部品産業にこれから起こる5つの潮流
ほぼ1週間に2〜3度の割合でEVに関連するニュースが流れている。ここ1年で10年分に相当する情報量が発信されている印象だ。このように激流が押し寄せる中、エンジン車からEV(電気自動車)に向かうことで、自動車部品産業も危機に直面するのであろうか? 今後起こり得る潮流を見据え、どう考え、対応していくことが望ましいのか、筆者の考えを述べたい。(2021/4/14)

調査レポート:
東日本大震災で防災意識を見直すも、災害時に役立つ住宅設備を導入しない人が68%
ホクシンハウスは、戸建て住宅購入の経験者1082人を対象に、インターネット上で、戸建て住宅の災害対策に関する調査を行った。結果、東日本大震災以降に、防災意識を見直した対象者のうち68.1%は、災害が起きた時に役立つ住宅設備を導入していないことが明らかになった。(2021/4/12)

デジタル防災を始めよう:
長期化するライフライン停止で問題なのは“電気以外”だ
電気は意外に早く復旧する。それ以外のライフラインをどうするかが課題だ。(2021/3/31)

スマートアグリ:
東南アジアでも日本品質のトマトやいちごを高収量で生産できる「植物工場」とは
アジアモンスーンPFSコンソーシアムが「アジアモンスーンモデル植物工場システム」を発表。野菜や果物の効率的な栽培で知られるオランダ式ハウス栽培施設が1ha当たり6億〜8億円かかるところを、今回開発した技術であれば1ha当たり2億円未満に抑えられる。トマトやいちご、パプリカなどの生産性や品質についても十分な成果が得られた。(2021/3/29)

BIM:
ビル用マルチエアコン38機種のRevitモデルを提供、三菱重工サーマルシステムズ
三菱重工サーマルシステムズは、ビル用マルチエアコンの38機種を対象に、Revit対応のBIMモデルを無償提供する。(2021/3/23)

マンションビジネス総合展2020:
「中小工務店は全体の10%未満」、ZEH協が最新動向とZEH-M成功事例を解説
ZEH(Net Zero Energy House)推進協議会は新築注文住宅のZEH供給について調査した。結果、ハウスメーカーでは供給する新築物件のうち、約50%がZEHである一方、中小工務店は供給する新築住宅のうち、10%未満がZEHと水準が低いことが判明した。(2021/1/8)

ZEB:
隈研吾建築都市設計事務所が手掛ける初のZEB建築、伊丹市新庁舎と仮設作業所でZEB Ready取得
隈研吾建築都市設計事務所が基本設計を担当し、大成建設が実施設計から施工までを一括で担う伊丹市の新庁舎新築工事で、国内初となる本設建物の庁舎と仮設作業所の両方でZEB Ready認証を取得した。延べ床面積2万平方メートルを超える大規模建築の庁舎としては、西日本初のZEB Ready認証を受けたケースにもなるという。(2020/12/16)

ZEB:
『ZEB』認証を取得した4階建て中規模オフィスビルのZEB関連技術実証棟が竣工、三菱電機
三菱電機は、持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向けた活動の一環として国内で需要拡大が見込まれるZEBに対応する省エネ技術の研究と実証実験が行える場として、ZEB関連技術実証棟「SUSTIE」を開設した。(2020/10/22)

FAニュース:
最高200℃の加熱が可能な産業用高効率高温ヒートポンプの開発に着手
前川製作所は、最高200℃の加熱が可能な産業用高効率高温ヒートポンプの開発に着手した。シミュレーターを使って導入効果を具体的に示すことで、未利用熱の有効活用を推進し、省エネルギー化への貢献を目指す。(2020/10/6)

FAニュース:
産業用ヒートポンプの導入効果を定量評価するシミュレーターを開発
新エネルギー・産業技術総合開発機構らは、産業用ヒートポンプの導入効果を定量評価する「産業用ヒートポンプシミュレーター」を開発した。ヒートポンプの導入検討時間とコストを削減する。(2020/9/29)

パナソニックが考える「2020以降の街づくり」:
エコキュートの新バージョンは災害対応を強化、スマホで遠隔操作が可能に
パナソニック ライフソリューションズ社はスマホでの遠隔操作や気象警報と連動して、全量沸き上げを行える家庭用自然冷媒ヒートポンプ給湯機「エコキュート」の新バージョンを開発した。(2020/8/7)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
RAV4 PHV 現時点の最適解なれど
トヨタはRAV4 PHVを次世代システムとして市場投入した。世間のうわさは知らないが、これは早目対応の部類だと思う。理由は簡単。500万円のクルマはそうたくさん売れないからだ。売れ行きの主流がHVからPHVへ移行するには、PHVが250万円程度で売れるようにならなくては無理だ。たった18.1kWhのリチウムイオンバッテリーでも、こんな価格になってしまうのだ。まあそこにはトヨタ一流の見切りもあってのことだが。(2020/6/15)

プロジェクト:
つくばみらい市に研究開発拠点「高砂熱学イノベーションセンター」が完成
高砂熱学工業が、茨城県つくばみらい市で建設を進めていた本社機能の一部(企画・開発部門)と研究施設を集約した「高砂熱学イノベーションセンター」が完成した。センターは、「地球環境負荷軽減と役割・新機能による知的生産性向上を両立したサステナブル建築」を掲げ、オフィス棟で1次エネルギー消費量がゼロのZEBと、敷地全体ではZEB Readyの認証取得を目指している。(2020/4/9)

自然エネルギー:
国内初の「再エネ完全自家消費エリア」、千葉県で稼働がスタート
リソルグループは2020年3月、子会社を通じて千葉県長生郡で開発を進めていた太陽光発電による電力を自営線と自己託送を組み合わせて地産地消する「地産地消エネルギーシステム」が同年4月1日から稼働を開始したと発表した。(2020/4/7)

ZEH:
北陸初の「高層 ZEH-M」認定取得の環境配慮型分譲マンション、大和ハウス
大和ハウス工業は、「高層ZEH-M」認定を取得した環境配慮型分譲マンション「プレミスト西金沢ステーションフロント」の販売を2020年2月から開始した。マンション設備には、高効率エアコンなどを採用し、一般的なマンションと比較して、エネルギー消費量を30%削減する。(2020/3/9)

都市部での『ZEB』化成功の裏側を探る:
PR:最高ランクの『ZEB』実現!!三菱電機とタッグを組んだ三晃空調の妙計とは?
環境配慮に対する機運がグローバル規模で盛り上がる中、ZEB(net Zero Energy Building)認証を取得する建築物が国内でも増加傾向にある。2019年10月に竣工した三晃空調の研修用施設兼ショールーム「ワッツ・ラボ オオサカSANKO研修センター」もその1つだ。年間の1次エネルギー消費量を、正味でゼロ以下にする環境に優しい建物を実現し、最高ランクの『ZEB』を取得した。しかし、三晃空調は当初、ZEBの知識やノウハウを豊富に持っていなかった。そうした状況下でのZEB認証取得で大きな役割を果たしたのが、総合電機メーカーとして他社に先駆けて「ZEBプランナー」に登録し、これまでに多数のZEB化に携わった実績を持つ三菱電機だ。ワッツ・ラボ オオサカSANKO研修センターで、なぜ『ZEB』が実現できたのか取材した。(2020/2/28)

産業動向:
三菱電機が110億円を投じ、人工衛星の一貫生産工場を建設
三菱電機が神奈川県鎌倉市で、110億円を掛けて建設を進めていた人工衛星の組み立てから試験までを行う「新衛星生産棟」が2020年2月19日に竣工した。(2020/2/19)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日本のEVの未来を考える(後編)
EVの普及を突き詰めると、充電時間が一番の問題で、バッテリーの詳細な充電規格を電力会社と自動車メーカーの間で策定しなくてはならない。これは充電状況とクルマ側の状態を相互通信しながら行うので当然のことだし、全ての自動車メーカーがその規格を利用できるオープン規格でなくてはならない。(2020/1/21)

ダイキンの持ち運べるエアコン、商品化が決定 初のクラウドファンディングは10日間で目標到達
ダイキンが持ち運べるエアコン「Carrime」(キャリミー)の商品化を決めた。「Makuake」でクラウドファンディングを行い、商品化の条件としていた300件以上の支援を獲得した。(2019/12/11)

太陽光:
ヒートポンプで太陽光電力を無駄なく活用、富士通九州が自家消費向けサービス
富士通九州システムズは、太陽光発電を活用したヒートポンプ式給湯機を制御する電気料金節約サービス「eMQ-next」の提供を開始する。卒FITユーザー向けの自家消費プランなどを提供するサービス事業者向けだ。(2019/12/9)

空調機器:
D2Cを本格化、顧客参加型商品開発プラットフォーム「DAIKIN LAUNCH X」開設
ダイキン工業は、ユーザーの意見を掬い取れる商品開発プラットフォーム「DAIKIN LAUNCH X」を開設し、本格的にD2C(Direct to Consumer)モデルに取り組む。(2019/11/6)

スマート工場最前線:
最先端スマート工場の秘訣は日本式にあり? カギはスモールスタートとリーン製造
世界経済フォーラムが2018年に発表した世界で最も先進的な工場の1つに選ばれた、シュナイダーエレクトリックのル・ヴォードライユ工場。世界最先端のスマート工場ではどのような取り組みが行われているのだろうか。同工場でのスマート工場化への取り組みを紹介する。(2019/11/6)

「ユーザーと直接つながりたい」 ダイキンが開発中の製品を公開するサイト「LAUNCH X」をオープンした理由
ダイキンが開発中の商品を公開してエンドユーザーの意見を募るサイト「DAIKIN LAUNCH X」(ダイキンローンチエックス)を開設した。集めた意見を元に商品の最終仕様を決め、サイト内で直接販売も行う。(2019/11/1)

持ち運べるエアコン、ダイキンが開発 クラウドファンディングで4万2900円から
ダイキンが持ち運べるエアコン「Carrime」(キャリミー)のクラウドファンディングを開始した。300台以上の支援獲得を商品化の条件とし、2020年6月の発売を目指す。(2019/11/1)

ZEB:
国内初、中規模オフィスビル単体で設計段階にZEB認証を取得
三菱電機は、国内で初めて、6000平方メートル以上の中規模オフィスビル単体で、BELSの5スターとZEBを設計段階で取得した。(2019/8/26)

FOOMA JAPAN 2019:
食品工場に求められるコールドチェーン、三菱重工冷熱はCO2とNH3で冷やす
三菱重工冷熱は、「FOOMA JAPAN 2019(国際食品工業展)」において、食品工場向けの冷熱製品を紹介した。(2019/7/18)

スマート化/リノベ:
IoTで「防災持続力を備える家」、パナソニック ホームズが全国展開
パナソニック ホームズは、「防災持続力を備える家」を開発し、全国の展示場でキャンペーンを展開している。新しい家のあり方を考えるに当たって、独自に実施した防災に対する意識調査から市場ニーズを分析した。(2019/5/14)

スマートホーム:
“卒FIT太陽光”の自家消費ニーズに対応、「エネがえる」にオール電化機器の診断機能
国際航業は太陽光発電や蓄電池導入時の経済効果を診断できるクラウドサービス「エネがえる」に、オール電化機器の経済効果診断機能を追加する。住宅太陽光発電の「卒FIT」に伴う自家消費ニーズの拡大とともに注目されている、ヒートポンプ給湯器などのオール電化機器の導入効果を診断しやすくする狙いだ。(2019/3/28)

省エネ機器:
地下水で空調コスト73%削減、岐阜県で地中熱利用システムを実証
岐阜大学が地中熱利用型の空調システムを実証。既設の吸収式冷温水機空調システムと比べて運用コストを73%削減できることを確認したという。(2019/2/15)

ZEBを目指す技術研究所と開発部門を統合した高砂熱学工業の新センター着工、つくばみらい市に2020年完成
高砂熱学工業は、茨城県つくばみらい市の用地に、技術研究所を移転し、本社機能の開発企画・開発部門も併設する「(仮称)イノベーションセンター」の建設工事に、2020年1月末の完成を目指し着手した。(2019/2/12)

太陽光:
電気使用の“工夫”を買い取り、ヒートポンプ給湯器を活用したDRサービス登場
中部電力とデンソーが、家庭用のヒートポンプ給湯器を利用したデマンドレスポンスサービスを発表。自動で行われるヒートポンプ給湯器の制御などによって節電に協力した場合、翌月の電気料金が割安になるというサービスだ。(2018/12/6)

工場ニュース:
チェコで欧州向けヒートポンプ式温水暖房機の生産を開始
パナソニックは、AV機器の生産拠点であるパナソニックAVCネットワークス チェコで、家庭用ヒートポンプ式温水暖房機の生産を開始した。地産地消に切り替えることで、欧州の市場ニーズに迅速に対応する。(2018/11/12)

2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果:
国内では「従業員の採用・維持」と「テナント・賃料の確保」がビル省エネ化のカギ
ジョンソンコントロールズは2018年11月1日、日本を含む世界20カ国1900人のエネルギー/設備管理責任者を対象に行った「2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果」を発表した。調査結果によると、ビル省エネ化を推し進める要因とされたのは、ビルで働く社員の満足度につながる「従業員の採用・維持」と、「テナント・賃料の確保」だった。グリーンビル認証を取得など、ビルに付加価値をつけることが求められている。(2018/11/9)

太陽光:
太陽光を自営線と自己託送で“地産地消”、千葉県の大型リゾート施設で
リソルホールディングスが千葉県にある自社の大型複合リゾート施設に、再生可能エネルギーの地産地消システムを導入。自営線と自己託送を活用し、太陽光発電の電力を全て自家消費するという。(2018/11/5)

スマートホーム:
太陽光の発電量を予測し「エコキュート」を最適運用、三菱HEMSに新機能
三菱電機が同社製HEMSの情報収集ユニットをアップデート。新しい見守り機能や、太陽光発電の自家消費量を増やせる機能を追加する。(2018/8/29)

夏休み特別企画(1):
盛夏到来――猛暑をしのぐ屋外冷房テクノロジーたち
猛暑真っ盛りである街中で、もっと涼しく行動できれば良いのに――。と思いたち、屋外冷房に関するテクノロジーに心を引かれるがまま、街中を涼しくする最新の技術を取材した。(2018/7/26)

省エネ機器:
地中熱システムの導入コストを削減、新型掘削機を開発
鉱研工業と日伸テクノは地中熱利用システム専用の新型掘削機を開発。掘削時間を30%以上、作業人員を3分の1まで削減でき、地中熱利用システムの導入コスト削減に貢献するという。(2018/7/19)

省エネ機器:
住宅の地中熱利用、導入コスト40%削減の新技術
日本大学らが一般住宅向けの新しい地中熱利用システムを開発。これまでの地中熱利用システムの課題であった高いコストを削減できる、新しい施工法などを開発した。(2018/6/29)

省エネ機器:
地下熱を低コストに冷暖房に活用、新型蓄熱システムを開発
NEDOと日本地下水開発らが地下帯水層に冷熱・温熱を蓄え、冷暖房に有効利用できる高効率帯水層蓄熱システムを新開発。従来手法より低コストに地下水の熱を活用できるという。(2018/6/13)

スマートシティ:
横浜にスマートシティがオープン、街と地域が一体でSDGsを目指す
パナソニックなどが建設を進めていたスマートシティプロジェクト「Tsunashima サスティナブル・スマートタウン」がまちびらきを迎えた。環境に優しいスマートシティを中心に、周辺地域や企業・大学・自治体が一体となってイノベーション共創に取り組む。(2018/3/28)

省エネ機器:
太陽からエネルギーを取り出す屋根材、熱電併給も可能に
エフウエイブは、「スマートエネルギーWeek 2018」で、同社が開発を進める樹脂屋根材や太陽電池セルを展示した。太陽電池セルを屋根材でモジュール化することで、屋根による熱電併給も可能になるという。(2018/3/12)

自然エネルギー:
外気と雪で冷やすデータセンターが長岡に開所、地方創生に大きな期待も
データドックは2018年1月22日、同社が運営するデータセンター「新潟・長岡データセンター」の開所式を開催した。最新鋭の運用設備を導入しつつも、長岡市の冷涼な気候を生かした空調とサーバ排熱による水耕栽培、地元経済や人材の活用を行うなど環境と地域に優しいデータセンターだ。(2018/1/25)

省エネ機器:
「エコキュート」に新モデル追加、保温効率4.0を達成
長府製作所(山口県下関市)は家庭用給湯機「エコキュート」に上位モデルを追加し、2018年1月から販売を開始する。断熱材の見直しなどにより、年間給湯保温効率(JIS)4.0を実現した他、新機能も追加した。(2018/1/5)

エネルギー管理:
生産性を落とさず工場省エネは可能か、中国でEMS実証
中国でエネルギーマネジメントシステムを活用し、工場の生産性を落とさずに省エネを目指す実証プロジェクトが始まった。NEDOプロジェクトで日本企業数社が取り組むもので、複数のEMSで連携させ、デマンドレスポンスへの対応も目指す。(2018/1/5)

エネルギー管理:
地域と家庭のエネルギーを最適化、中部電力とデンソーが新型HEMS
中部電力とデンソーがHEMSを共同開発。地域の電力需要と供給のバランスに応じ、利便性や快適性を損なわずに家庭の電力需要を調整できるという。(2017/12/4)

東京モーターショー 2017:
デンソー有馬社長、EV注力ながら「ガソリンも継続」
デンソーが「電動化」「自動運転」に向けて加速する。2020年までの3年間で5000億円を投じるが、「ガソリンも続ける」と有馬社長は慎重な姿勢を見せる。(2017/10/27)

省エネ機器:
世界の空調・給湯器市場、日系メーカーの存在感が高まる
世界の空調・給湯機器市場は今後も堅調に拡大しそうだ。空調機器では特に、日系メーカーが高いシェアを誇るビル用マルチエアコンが高い伸びを示すことが予想されている。給湯機器では電気温水器などの従来品からエコキュートをはじめとするCO2冷媒製品への移行が進みそうだ。(2017/8/16)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。