ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「ヒートポンプ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ヒートポンプ」に関する情報が集まったページです。

スマート化/リノベ:
IoTで「防災持続力を備える家」、パナソニック ホームズが全国展開
パナソニック ホームズは、「防災持続力を備える家」を開発し、全国の展示場でキャンペーンを展開している。新しい家のあり方を考えるに当たって、独自に実施した防災に対する意識調査から市場ニーズを分析した。(2019/5/14)

スマートホーム:
“卒FIT太陽光”の自家消費ニーズに対応、「エネがえる」にオール電化機器の診断機能
国際航業は太陽光発電や蓄電池導入時の経済効果を診断できるクラウドサービス「エネがえる」に、オール電化機器の経済効果診断機能を追加する。住宅太陽光発電の「卒FIT」に伴う自家消費ニーズの拡大とともに注目されている、ヒートポンプ給湯器などのオール電化機器の導入効果を診断しやすくする狙いだ。(2019/3/28)

屋外でも涼しい ダイキン、屋外用エアコン発売へ
高さ1.7メートルのタワー型で、前後左右4方向から冷風を送り、半径3メートルまで涼が取れるという。(2019/2/15)

省エネ機器:
地下水で空調コスト73%削減、岐阜県で地中熱利用システムを実証
岐阜大学が地中熱利用型の空調システムを実証。既設の吸収式冷温水機空調システムと比べて運用コストを73%削減できることを確認したという。(2019/2/15)

ZEBを目指す技術研究所と開発部門を統合した高砂熱学工業の新センター着工、つくばみらい市に2020年完成
高砂熱学工業は、茨城県つくばみらい市の用地に、技術研究所を移転し、本社機能の開発企画・開発部門も併設する「(仮称)イノベーションセンター」の建設工事に、2020年1月末の完成を目指し着手した。(2019/2/12)

太陽光:
電気使用の“工夫”を買い取り、ヒートポンプ給湯器を活用したDRサービス登場
中部電力とデンソーが、家庭用のヒートポンプ給湯器を利用したデマンドレスポンスサービスを発表。自動で行われるヒートポンプ給湯器の制御などによって節電に協力した場合、翌月の電気料金が割安になるというサービスだ。(2018/12/6)

工場ニュース:
チェコで欧州向けヒートポンプ式温水暖房機の生産を開始
パナソニックは、AV機器の生産拠点であるパナソニックAVCネットワークス チェコで、家庭用ヒートポンプ式温水暖房機の生産を開始した。地産地消に切り替えることで、欧州の市場ニーズに迅速に対応する。(2018/11/12)

2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果:
国内では「従業員の採用・維持」と「テナント・賃料の確保」がビル省エネ化のカギ
ジョンソンコントロールズは2018年11月1日、日本を含む世界20カ国1900人のエネルギー/設備管理責任者を対象に行った「2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果」を発表した。調査結果によると、ビル省エネ化を推し進める要因とされたのは、ビルで働く社員の満足度につながる「従業員の採用・維持」と、「テナント・賃料の確保」だった。グリーンビル認証を取得など、ビルに付加価値をつけることが求められている。(2018/11/9)

太陽光:
太陽光を自営線と自己託送で“地産地消”、千葉県の大型リゾート施設で
リソルホールディングスが千葉県にある自社の大型複合リゾート施設に、再生可能エネルギーの地産地消システムを導入。自営線と自己託送を活用し、太陽光発電の電力を全て自家消費するという。(2018/11/5)

スマートホーム:
太陽光の発電量を予測し「エコキュート」を最適運用、三菱HEMSに新機能
三菱電機が同社製HEMSの情報収集ユニットをアップデート。新しい見守り機能や、太陽光発電の自家消費量を増やせる機能を追加する。(2018/8/29)

夏休み特別企画(1):
盛夏到来――猛暑をしのぐ屋外冷房テクノロジーたち
猛暑真っ盛りである街中で、もっと涼しく行動できれば良いのに――。と思いたち、屋外冷房に関するテクノロジーに心を引かれるがまま、街中を涼しくする最新の技術を取材した。(2018/7/26)

省エネ機器:
地中熱システムの導入コストを削減、新型掘削機を開発
鉱研工業と日伸テクノは地中熱利用システム専用の新型掘削機を開発。掘削時間を30%以上、作業人員を3分の1まで削減でき、地中熱利用システムの導入コスト削減に貢献するという。(2018/7/19)

省エネ機器:
住宅の地中熱利用、導入コスト40%削減の新技術
日本大学らが一般住宅向けの新しい地中熱利用システムを開発。これまでの地中熱利用システムの課題であった高いコストを削減できる、新しい施工法などを開発した。(2018/6/29)

省エネ機器:
地下熱を低コストに冷暖房に活用、新型蓄熱システムを開発
NEDOと日本地下水開発らが地下帯水層に冷熱・温熱を蓄え、冷暖房に有効利用できる高効率帯水層蓄熱システムを新開発。従来手法より低コストに地下水の熱を活用できるという。(2018/6/13)

スマートシティ:
横浜にスマートシティがオープン、街と地域が一体でSDGsを目指す
パナソニックなどが建設を進めていたスマートシティプロジェクト「Tsunashima サスティナブル・スマートタウン」がまちびらきを迎えた。環境に優しいスマートシティを中心に、周辺地域や企業・大学・自治体が一体となってイノベーション共創に取り組む。(2018/3/28)

省エネ機器:
太陽からエネルギーを取り出す屋根材、熱電併給も可能に
エフウエイブは、「スマートエネルギーWeek 2018」で、同社が開発を進める樹脂屋根材や太陽電池セルを展示した。太陽電池セルを屋根材でモジュール化することで、屋根による熱電併給も可能になるという。(2018/3/12)

自然エネルギー:
外気と雪で冷やすデータセンターが長岡に開所、地方創生に大きな期待も
データドックは2018年1月22日、同社が運営するデータセンター「新潟・長岡データセンター」の開所式を開催した。最新鋭の運用設備を導入しつつも、長岡市の冷涼な気候を生かした空調とサーバ排熱による水耕栽培、地元経済や人材の活用を行うなど環境と地域に優しいデータセンターだ。(2018/1/25)

省エネ機器:
「エコキュート」に新モデル追加、保温効率4.0を達成
長府製作所(山口県下関市)は家庭用給湯機「エコキュート」に上位モデルを追加し、2018年1月から販売を開始する。断熱材の見直しなどにより、年間給湯保温効率(JIS)4.0を実現した他、新機能も追加した。(2018/1/5)

エネルギー管理:
生産性を落とさず工場省エネは可能か、中国でEMS実証
中国でエネルギーマネジメントシステムを活用し、工場の生産性を落とさずに省エネを目指す実証プロジェクトが始まった。NEDOプロジェクトで日本企業数社が取り組むもので、複数のEMSで連携させ、デマンドレスポンスへの対応も目指す。(2018/1/5)

エネルギー管理:
地域と家庭のエネルギーを最適化、中部電力とデンソーが新型HEMS
中部電力とデンソーがHEMSを共同開発。地域の電力需要と供給のバランスに応じ、利便性や快適性を損なわずに家庭の電力需要を調整できるという。(2017/12/4)

東京モーターショー 2017:
デンソー有馬社長、EV注力ながら「ガソリンも継続」
デンソーが「電動化」「自動運転」に向けて加速する。2020年までの3年間で5000億円を投じるが、「ガソリンも続ける」と有馬社長は慎重な姿勢を見せる。(2017/10/27)

省エネ機器:
世界の空調・給湯器市場、日系メーカーの存在感が高まる
世界の空調・給湯機器市場は今後も堅調に拡大しそうだ。空調機器では特に、日系メーカーが高いシェアを誇るビル用マルチエアコンが高い伸びを示すことが予想されている。給湯機器では電気温水器などの従来品からエコキュートをはじめとするCO2冷媒製品への移行が進みそうだ。(2017/8/16)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)

太陽光:
再生可能エネルギーで「100年企業」へ、サンテックパワーが新戦略
中国の大手太陽光パネルメーカーの日本法人サンテックパワージャパンが、新事業戦略を発表した。太陽光発電システムの開発および発電事業、運用保守事業などの既存事業を強化するとともに、トータルソリューション事業などの新事業を加える。再生可能エネルギーのトータルソリューション企業として「100年企業」を目指していく。(2017/7/31)

スマートハウス:
全国初の“ゼロエネ”賃貸、全戸ZEH基準を達成
積水ハウスは石川県金沢市に「国内初」という全戸ZEH基準を満たす賃貸住宅を建設する。賃貸住宅で年間の一次エネルギー消費量がネットでゼロになるZEH化は難しいとされているが、断熱性能の強化や省エネ設備の導入によってエネルギー消費量を最大限削減し、太陽光パネルの設置容量を抑えることで基準をクリアするとしている。(2017/6/29)

電力供給:
太陽光の2019年問題解決に期待、ヒートポンプ給湯機のデマンドレスポンスを評価
東京大学の岩船由美子氏らは2017年6月、ヒートポンプ給湯機のデマンドレスポンスと蓄電池の活用による家庭用太陽光発電システムの自家消費量拡大の効果について評価を行ったと発表した。(2017/6/14)

エネルギー管理:
クルマの電池で再生可能エネルギーを吸収、トヨタなど4社がVPP構築
需要家側のエネルギーリソースを統合制御して、1つの発電所のように運用する「バーチャルパワープラント(VPP)」。トヨタ自動車と中部電力などの4社は、愛知県豊田市と共同でVPPの構築実証に取り組む。目指すのは市内にある再生可能エネルギーの地産地消だ。(2017/6/2)

自然エネルギー:
100℃以下の温泉水で地熱発電、温泉の町がCO2フリーの電力を地産地消
火山地帯の北海道・洞爺湖町で地熱発電が始まった。温泉組合と町が事業者になって、100℃以下の温泉水を利用できるバイナリー方式の発電設備を稼働させた。CO2を排出しない電力を生み出して、周辺のホテルや旅館まで温泉水を配湯する。環境を重視する温泉町の魅力で観光客を増やす狙いだ。(2017/3/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
プリウスPHV パイオニア時代の終焉
ついに新型プリウスPHVが発売された。このクルマは現在のトヨタの戦略の中で極めて重要なモデルである。是が非でも売れなくてはならない。それはなぜだろうか。(2017/3/6)

省エネ機器:
空気熱源で90度の熱風、エネルギー消費を5割削減
三菱重工サーマルシステムズと関西電力、東京電力ホールディングス、中部電力の4社は、新型の高効率空気熱源ヒートポンプ式熱風発生装置を開発した。工場などの熱風利用工程へ利用できるヒートポンプシステムで、空気熱源を利用して90度の熱風を供給できる。(2017/2/20)

省エネビル:
東京・大手町、地下に広がる冷暖房システムが進化
東京都千代田区のビジネス街、大手町エリアの地域冷暖房システムを支える新たな地下プラントが完成した。大手町・丸の内・有楽町エリアを中心にエネルギー供給システムを運営する丸の内熱供給が運営するプラントで、大手町パークビルや周辺のビルや設備に冷水や温水を供給することができる。水槽を活用したコージェネレーションシステムを導入するなど、エネルギーの高効率化を図ったのが特徴だ。(2017/2/8)

滝田勝紀の「白物家電、スゴイ技術」:
きっかけは奥さんの一言、クローゼット型のホームクリーニング機「LG styler」誕生秘話
服を入れておくだけで、蒸気がシワやニオイをとってくれる――世界初のクローゼット型ホームクリーニング機「LG styler」が日本に上陸した。その開発の経緯から使い方までを詳しく聞いた。(2017/1/30)

工場ニュース:
物流の効率化でリードタイム削減と1億円以上の経費節減――三菱電機群馬製作所
三菱電機は、エコキュートを中心とした電気給湯機の製造拠点である群馬県太田市の群馬製作所内に物流センター・ショールーム・事務所からなる「複合棟」を建設。生産リードタイムの削減とともに物流コスト削減を実現した。(2017/1/6)

自然エネルギー:
下水熱利用に新ジャンル、消毒槽の熱で空調を省エネに
関西電力と積水化学は大津市内の下水処理場で、下水熱利用を目的とした実証実験を開始した。下水処理場内にある消毒槽から熱を取り出し、空調設備のエネルギーとして活用する全国初の事例になるという。(2016/11/22)

自然エネルギー:
夏と冬の熱を地下の帯水層に溜めて空調に、大阪の中心部で35%の省エネ効果
JR大阪駅の北側に広がる再開発地域で、日本初の「帯水層蓄熱利用」の実証事業が10月に始まる。夏と冬に空調から排出する暖熱と冷熱を地下の帯水層に溜める方式で、季節を越えて冷暖房に利用する試みだ。空調のエネルギー消費量を35%削減できて、大都市のヒートアイランド現象も緩和できる。(2016/9/23)

電気自動車:
新型「プリウスPHV」は先代の反省を生かす、「なるべくエンジンを使わない」
「プラグインハイブリッド車なのに、なぜすぐにエンジンがかかってしまうんだ」。2012年に発売したトヨタ自動車のプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」には、このような不満が寄せられていた。2016年冬に発売する新型プリウスPHVは、プラグインハイブリッド車が持つ電気自動車としての側面を追求し、なるべくエンジンを使わないことを目指した。(2016/8/29)

エネルギー列島2016年版(17)新潟:
都市と離島に眠るエネルギーを生かす、下水バイオガスから海流発電まで
新潟県で再生可能エネルギーと農業を組み合わせたプロジェクトが相次いで始まった。都市部では下水の汚泥から作ったバイオガスでイチゴを育て、離島では太陽光パネルの下でブロッコリーを栽培中だ。近海の海流発電や浄水場の小水力発電、工業団地では木質バイオマス発電所の建設が進む。(2016/8/16)

クリーニングいらず? 微細な水滴でドライコースを変えたシャープのドラム型洗濯機
シャープは新しいドラム型洗濯機「ES-ZP1/ZH1」を8月上旬に発売する。おしゃれ着の痛みを抑えつつ洗浄力を向上させた「ホームクリーニングコース」を新たに搭載した。(2016/7/27)

省エネ機器:
バイオマス燃料になる下水汚泥、乾燥工程をヒートポンプで3割省エネに
全国で下水処理場で発生する汚泥を肥料や燃料に活用する取り組みが進んでいる。一方で脱水した汚泥を肥料や燃料にするためには、乾燥工程が必要であり、その際に多くのエネルギーを消費する。大川原製作所、関西電力、神奈川県秦野市の3者はヒートポンプ技術でこうした乾燥工程の省エネ・低コスト化を図る実証を開始した。一次エネルギー消費量を約32%、維持管理費を約47%削減する目標だ。(2016/7/21)

世界の再生可能エネルギー2016(1):
石油価格下落でも「過去最高」の伸び、再生エネが強い
再生可能エネルギーに関する国際ネットワークREN21は、2015年の再生可能エネルギー新規導入量が過去最高の伸びを示したと発表した。種類別や地域別の状況を紹介する。日本はどのような位置にあるだろうか。(2016/6/8)

太陽光:
エネルギー先進国ドイツが認めた日本の技術、集合住宅の電力自己消費を実証
NEDOは、NTTドコモ、NTTファシリティーズ、日立化成、日立情報通信エンジニアリングと共同で取り組む「ドイツ連邦共和国におけるスマートコミュニティ実証事業」において、太陽光パネル、蓄電池、ヒートポンプ、HEMSを組み合わせたシステムの実証運転を開始した。(2016/6/1)

「スマート契約」で電気代はスマートになるの?――東電に聞いてきた
東京電力をはじめ、ソフトバンクなど販売代理店の電力プランにも導入された「スマート契約」。一体、従来の契約と何が違うのか。担当者に詳しい話を聞いた。(2016/5/24)

省エネ機器:
一次エネルギー効率143%、光熱費とCO2を5割以上削減する新型給湯器
設備メーカーのノーリツ(兵庫県神戸市)は、ガスと電気を組み合わせて利用する戸建住宅向けの「ハイブリッド給湯・暖房システム」の新製品を発表した。「業界最高レベル」(同社)の給湯一次エネルギー効率143%を達成した製品で、大幅な省エネによる電力コストとCO2排出量の削減を可能にした。2016年9月1日から販売を開始する。(2016/4/26)

省エネ機器:
下水は省エネにも役立つ、回収した熱で歩道の雪を溶かす
新潟市が新潟市役所周辺のバスターミナルで行った道路融雪設備工事に、積水化学工業が開発した下水熱活用システムが採用された。下水の未利用熱を回収して活用することで、ヒートポンプなどを使用せずに歩道の雪を溶かすことができた。(2016/4/15)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの発電設備が世界で8%増加、過去最高の伸び率
2015年に全世界で1.5億キロワットにのぼる再生可能エネルギーの発電設備が運転を開始した。前年から8.3%増えて過去最高の伸び率だ。種類別では風力・太陽光・水力の順に多く、全体の4割以上を風力が占めた。日本は過去6年間に13万件の特許を取得して世界1位の技術力を見せる。(2016/4/12)

三菱、新電気料金プランに対応したエコキュートを発売
三菱電機は、ヒートポンプ給湯器「エコキュート Sシリーズ/Aシリーズ」の新製品32機種を発表した。23種類の「電気契約モード」を用意して自動調整で運転できる範囲を拡充した。(2016/3/23)

エネルギー列島2015年版(47)沖縄:
小さな離島で再生可能エネルギー7割へ、台風を避けながら風力発電と太陽光を
火力発電の依存度が高い沖縄県で、小規模な離島の電力源を再生可能エネルギーに転換するプロジェクトが進んでいる。台風を避けられる可倒式の風力発電所を中核に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて島内の需給バランスを安定させる試みだ。沖縄本島にも大規模なメガソーラーが増えてきた。(2016/3/15)

自然エネルギー:
省エネに効く地中熱、課題のコストを2018年度までに20%削減
都市部でも郊外でも地域を選ばず利用できる「地中熱」は、うまく活用すれば空調エネルギーなどを大幅に削減できる。その一方で普及に向けた障壁となっているのが、利用するためのシステムの導入コストが高いことだ。NEDOでは都市部における地中熱の利用システム普及に向け、システムの低コスト化と普及促進を後押しする6つの研究開発テーマに着手する。(2016/3/10)

法制度・規制:
「低炭素電源」を2050年に9割超へ、温暖化対策で地域経済を潤す
環境大臣の私的懇談会が国全体の温室効果ガス排出量を2050年までに80%削減するための長期戦略を提言した。地域の再生可能エネルギーを中心に排出量の少ない電源の比率を9割以上に高める一方、建物の低炭素化や都市のコンパクト化を推進してエネルギー消費量を40%削減する。(2016/3/2)

省エネ機器:
2016年度は国内空調需要が盛り上がる、波に乗りたいメーカー各社の切り札
2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた建設需要や、増税前の駆け込み需要の増加により、2016年度の国内空調市場は活性化する見通しだ。これに向け空調機器の展示会「HVAC&R JAPAN2016 冷凍・空調・暖房展」では、国内メーカー各社が注力製品を一堂に披露した。(2016/3/2)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。