「水力発電」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

今こそ知りたい電池のあれこれ（13）：
EVは環境に優しいのか、電池のライフサイクルでのCO2排出量を考えるポイント
昨今、注目が集まっている地球温暖化問題や脱炭素への影響をLCAによって評価するためには「製品のライフサイクルで考えたときのCO2排出量」、すなわち「LC-CO2」について考える必要があります。そこで今回は電池におけるLC-CO2を考える上で注目すべきポイントを整理していきたいと思います。（2022/5/19）

産業動向：
下水道のグリーンイノベーションに向けて6技術を新たに採択
国土交通省は、2022年度に着手するB-DASHプロジェクトに2技術、下水道応用研究に4技術を新たに採択した。最初沈澱（ちんでん）池での下水エネルギー回収技術の技術実証事業や、省エネ型深槽曝気技術に関する実証事業などが選ばれている。（2022/5/17）

法制度・規制：
電力小売市場の活性化を担う「ベースロード市場」、低調な約定率とエリア格差への対応策は？
新電力が大型水力・火力・原子力などのベースロード電源にアクセスしやすくすることを目的にスタートした「ベースロード市場」。2019年7月から運用が始まったが、市場分断による価格差や低い約定率が課題として指摘されている。今回はこのベースロード市場に関する今後の方向性が議論された第64回「制度検討作業部会」の内容を紹介する。（2022/5/16）

法令違反を防ぐ太陽光発電の保安ポイント（4）：
太陽光発電の「スマート保安」を推進する意義とは何か？
昨今大きな課題になっている太陽光発電事業における法令順守や、適切なO＆Mの実行に関するポイントを解説する本連載。今回は、前回に引き続き、今後の太陽光発電の新たな保全方法として注目されている「スマート保安」について解説します。（2022/5/13）

データセンター需要とグリーン化【後編】
太陽光や水素をエネルギー源にするデータセンターの立地はどうなるのか？
国内のデータセンターは東京や大阪の都市圏に集中する傾向にある。データセンターにおける再生可能エネルギー利用の動きがこれから広がる場合、立地にどう影響する可能性があるのか。（2022/4/22）

デルが12コアの第12世代Core搭載モバイルPC「XPS 13 Plus」を国内発表　投入時期は未定
デル・テクノロジーズは4月19日に発表会を開催し、XPS 13シリーズの最上位機となる「XPS 13 Plus」を国内に投入する。発売日、価格ともに未定だ。XPS 13 Plusについては、1月に行われた「CES 2022」で発表されていたが、これで日本国内でも展開されることなった。（2022/4/19）

Innovative Tech：
電気を一時凍結できる「冬眠電池」　使わない分は蓄えて、数カ月後に放電可能　米国エネルギー省が開発
米国エネルギー省の研究施設「Pacific Northwest National Laboratory」（PNNL）の研究チームは、電力をあまり失うことなく数カ月にわたって蓄えられるバッテリーを開発した。（2022/4/19）

再エネ100％　パナ、吹田の先端都市公開
街の中の電力を実質的にすべて再生可能エネルギー由来の電力で賄うのは、先端技術を活用したスマートシティーでは日本初という。（2022/4/12）

工場ニュース：
名古屋工場の電力使用によるCO2排出量ゼロに向けた取り組みを開始
タンガロイは、名古屋工場で使用する全ての電力を再生可能エネルギー由来の電気に切り替え、CO2排出量ゼロを目指す。中部電力ミライズが提供する「Greenでんき」に切り替え、CO2を年間約1425t削減する。（2022/4/12）

鉄道の環境戦略：
鉄道会社が使う電力はどうすればよい？　東急や東京メトロなどの取り組み
鉄道会社では近年、再生可能エネルギーへの取り組みに力を入れている。東急電鉄が開始した「再エネ100％で鉄道運行」をはじめ、各社の動向をまとめた。（2022/4/8）

電気自動車：
日本でも電動バイクがバッテリー交換式で利用可能に、二輪4社とENEOSで新会社
ENEOSホールディングスとホンダ、カワサキモータース、スズキ、ヤマハ発動機は2022年3月30日、オンラインで会見を開き、電動バイク向けのバッテリーシェアリングサービスとインフラ整備を手掛ける新会社を設立すると発表した。（2022/3/31）

脱炭素：
帝人のグループ会社が韓国で再生可能エネルギー由来電力を導入
帝人のグループ会社テイジン・リエルソート・コリアが、再生可能エネルギー由来の電力を導入するなど、脱炭素への取り組みを開始する。まずは年間使用量の約30％を置き換え、2025年には全量の再生可能エネルギー化を目指す。（2022/3/24）

環境に優しいストレージ運用法【中編】
ストレージの電力使用量を下げる具体的な方法　「クラウドで解決」実は難しい？
グリーン化を掲げ、IT機器を環境に優しい形で運用する動きは、ストレージとも無関係ではない。ストレージの電力使用量を低下させるこつを踏まえ、環境に配慮したストレージ運用を始めるためのノウハウを紹介する。（2022/3/24）

電力ひっ迫、停電前に「緊急速報メール」配信の可能性──経済産業省
経済産業省は停電の可能性が高まった時にスマートフォンの「緊急速報メール」を使って警告する考えを明らかにした。（2022/3/22）

エネルギー管理：
午前の東京エリアは電力需要が供給計画を上回る厳しい状況、東北エリアも電力使用率100％に
3月22日午前の東京電力エリアにおける電力需給は、供給力の計画値に対して電力需要実績が上回る厳しい状況が続いている。さらに東北電力エリアでも9時台に電力使用率が100％に到達した。引き続き、日常生活に支障のない範囲で節電に努めたい。（2022/3/22）

首都圏210万軒の大規模停電、直接の原因と復旧の理由は同じだった
16日に発生した福島県沖地震では首都圏でも最大で約210万軒の停電が発生したものの、約3時間後にはほぼ解消した。短時間で復旧できた理由は、停電の“直接の原因”と同じだった。（2022/3/18）

グリーンエネルギー先進国：
既に自家用車の9割、ノルウェーでEV導入が進んだ背景
ノルウェーは、内燃機関自動車（ICEV）から電気自動車（EV）への移行が最も進んでいる国の1つだ。2022年初頭の時点で、自家用車の月間売上高全体に占めるEVの割合が90％を超えており、その大半がバッテリーEV（BEV）だったという。本記事では、なぜこのような状況に至ったのか、その理由について考察していきたい。（2022/3/16）

「DXリーダーに聞く」　エネルギー×DX：
エネルギー業界のDX、デジタルネイティブ企業はどう見る？ 「エネルギーの無価値化」に取り組むデジタルグリッド
エネルギー業界で進むDXを追う本連載に初のベンチャー企業が登場する。デジタルネイティブ企業でもあるデジタルグリッドはエネルギー業界のDXをどう見るのか。そして、同社が取り組む「エネルギーの無価値化」とは何か。（2022/3/16）

自然エネルギー：
リコーが3Dプリンタ製の小水力発電システム、オーダーメイドも可能なレンタル事業を開始
リコーが少ない水量でも発電可能な「ピコ水力発電システム」のレンタルサービス「LIFE PARTS（ライフパーツ）」を開始すると発表。3Dプリンタで製造した独自形状のプロペラを利用したシステムで、工場排水や地域の用水路などにおける再生可能エネルギーの活用促進を支援するという。（2022/3/14）

あの会社の「SDGs」：
ビットコインのマイニング、実は再エネが6割？　仮想通貨はSDGs的にアウトなのか
仮想通貨、特にその代表であるビットコインが膨大な電力を消費することはよく知られている。その電力消費量は約130TWh、アルゼンチン1国分ともいわれる。日本の電力消費量の14%にも達する量だ。仮想通貨、そしてその基幹技術であるブロックチェーンは、SDGs的に“アウト”なのだろうか。（2022/3/11）

産業動向：
地域マイクログリッドの構築に向けた模擬電力網制御実証公開試験を実施、戸田建設ら
戸田建設は、DGキャピタルグループと共同で、デジタルグリッドルーターを活用した模擬電力網制御の実証公開試験を行った。（2022/3/8）

自然エネルギー：
水素でコーヒー豆を焙煎する新装置も、UCCがカーボンニュートラルなコーヒー製造を実現へ
UCC上島珈琲は2022年3月2日、水素を熱源としたコーヒー焙煎を可能にする水素焙煎機や、太陽光・水力などの再生可能エネルギーを活用する「UCC山梨焙煎所」を山梨県笛吹市に新設すると発表した。完成は2024年上期を予定している。（2022/3/3）

Lenovo、Dell、HPが挑戦
「サステナブルPC」とは？　“ごみ製PC”から“CO2相殺ゲーミングPC”まで
HP、Lenovo、Dellはユーザー企業がサステナビリティに取り組む動きを受け、環境に配慮したノートPC製品を相次いで投入している。具体的に、どう「サステナブル」なのか。（2022/2/11）

製造マネジメントニュース：
東芝が描く2分割後の事業戦略、デバイス分野は5700億円の投資計画
東芝は2022年2月8日に開催した投資家向け説明会の中で、今後独立分社化を進める予定の、エネルギーやインフラ関連事業をまとめたインフラサービスカンパニーと、半導体やHDDなどデバイス系事業をまとめたデバイスカンパニーの事業戦略について発表した。（2022/2/10）

電力大手、海外に収益拡大チャンス　政府支援追い風　国内に知見還元
電力大手各社が海外事業を強化している。国内で培った発電技術やノウハウを提供し、収益を増やすのが狙いだ。海外企業との連携で得た知見を国内事業に生かすといった相乗効果も引き出す。（2022/1/20）

「COP」を通じて考える日本企業の脱炭素戦略（後編）：
「COP26」以降の気候変動の潮流――その中で日本企業が強みを生かす方法とは？
気候変動に対する世界的な危機感の高まりから、その開催に大きな注目が集まった「COP26」。では今回の「COP26」、そしてそれ以前から続く世界の気候変動に関する大きな流れについて、日本企業は何に注視し、どのように事業戦略に落とし込んでいけばよいのだろうか。「COP」の概要や他国の取り組みをもとに、そのポイントを解説する。（2022/1/17）

自然エネルギー：
落差65.5メートルで1490世帯分を発電、奥飛騨に水力発電所
シン・エナジーと地元企業が出資する奥飛騨水力発電が計画を進めている「一宝水第一水力発電所」の建設がスタート。有効落差65.50メートルを利用して年間4859MWhの発電量を見込んでいる。（2022/1/12）

エコなデータセンターの作り方【後編】
「再生可能エネルギーを100％太陽光発電で」はなぜ難しいのか　解決策は？
環境に配慮したデータセンターを作るには、エネルギー効率の向上と再生可能エネルギーの使用が欠かせない。この2つを実現するためのこつを紹介する。（2022/1/6）

脱炭素：
脱炭素社会実現のカギ「リチウムイオン電池」と「水素」、その動的解析と今後の展開
国際気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、2018年の「IPCC1.5℃特別報告書」で「産業革命以前から続く世界の気温上昇を1.5度以内に抑えるためには、二酸化炭素（CO2）の排出量を2050年前後には正味ゼロ（カーボンニュートラル）に達する必要がある」と示唆した。この特別報告書を受け、日本を含め世界各国はカーボンニュートラルへの目標を表明している。こうした脱炭素社会へのカギを握る1つに、エネルギーを蓄える「蓄電池（2次電池）」が挙げられる。（2022/1/4）

産業動向：
山形県米沢市で最大出力198kWの小水力発電所が竣工、飛島建設ら
飛島建設は、山形県米沢市内で、オリエンタルコンサルタンツとともに計画を進めていた「米沢大平小水力発電所」が完成したことを公表した。（2021/12/27）

キャンプで使える自作「肉回し機」がテンション爆上がり　川の水力でチキンを回してこんがり調理
自然の力を使ってる感がワイルド。（2021/12/26）

自然エネルギー：
地域特性を生かした再エネは何か？　6割の自治体が「屋根置き太陽光発電」と回答
矢野経済研究所は2021年12月8日、共同通信社と共同で実施したカーボンニュートラルに向けた施策の動向に関する自治体アンケート調査の結果を公表した。約6割の自治体が、地域の特徴を生かした再生可能エネルギー電源のトップに「屋根置き太陽光発電」と回答している。（2021/12/22）

旭化成・小堀秀毅社長を直撃【後編】：
旭化成・小堀秀毅社長を直撃　事業分野を見直し、脱炭素に積極的に取り組む
多面的な事業展開をしてきた旭化成。その一方で、時代にそぐわない分野も出てきている。大胆な事業分野の見直しを断行すると同時に、企業の生命線になったカーボンニュートラルな社会実現のための事業には積極的に取り組む考えだ。小堀秀毅社長にインタビューした。（2021/12/22）

自然エネルギー：
導水管に水車を設置して480世帯分を発電、既存の水道施設を生かす水力発電所
三峰川電力が山形市で建設を進めていた「宝沢ほたる発電所」が完成し。水道施設を流れる流水と設備間の落差を活用して発電を行う「水道施設活用型水力発電設備」で、年間480世帯分の発電量を見込んでいる。（2021/12/20）

CES 2022：
これからのPCや周辺機器はどうあるべき？　Dellが複数の「コンセプト」を発表
約半月後に米国で開催される「CES 2022」に先立って、Dell TechnologiesがノートPCと周辺機器の「コンセプト」を披露した。具体的な製品化の予定はないが、ユーザーからの反応によっては今後の製品開発に反映される可能性がある。（2021/12/16）

自然エネルギー：
落差96.6メートルで350世帯分を発電、かんがい用水を生かした水力発電所
飛島建設は2021年11月24日、山形県米沢市でオリエンタルコンサルタンツと共同で建設を進めていた「米沢大平小水力発電所」が完成し、11月から運転を開始したと発表した。（2021/11/29）

産業動向：
清水建設が開発した「水力発電所」が富山県北東部で開所、総開発費は約16億円
清水建設は、日本小水力発電やNESとともに、富山県北東部の朝日小川ダム上流で開発した小水力発電施設「相あいノの又また谷だに水力発電所」の開所式を2021年5月1日に行った。相あいノの又また谷だに水力発電所の総開発費は約16億円。今後、清水建設では、他の再エネ電力と比べて少額の投資で事業化でき、開発時に周辺環境や生態系に及ぼす負荷が少ないという利点を踏まえて、引き続き事業化を推進していく。（2021/11/12）

電気自動車：
ホンダがインドで電動三輪タクシー、エンジン車より安く、走行距離は気にならない
ホンダは2021年10月29日、2022年前半からインドで電動三輪タクシー（リキシャ）向けにバッテリーシェアリングサービスを開始すると発表した。（2021/11/1）

自然エネルギー：
合計落差86メートルで1100世帯分を発電、収益の一部はクニマス復活事業に
秋田県仙北市に2つの水力発電所が完成。地域が主体となって進める発電事業で、収益の一部は地域課題の解決や、田沢湖固有種であったクニマスの復活事業などに充てる計画だ。（2021/10/20）

プロジェクト：
感染症対策を施した延べ2.1万m2の賃貸オフィスビルが博多で竣工、鹿島建設
鹿島建設は、福岡県福岡市博多区で、同社が設計・施工を手掛けた賃貸オフィスビル「博多コネクタ」が竣工したことを公表した。（2021/10/14）

ワークマンの「撥水ライトプリーツスカート」が優秀すぎる　高機能な撥水力に加え「安い」「かわいい」と人気に
アウトドアや雨の日に活躍しそう。（2021/10/7）

産業動向：
清水建設が本社ビルに「アクアプレミアム」を活用、効果は1900トンのCO2排出量削減
清水建設は、本社ビルでは使用する商用電力を東京電力エナジーパートナーが提供する水力発電由来のグリーン電力「アクアプレミアム」に切り替えた。アクアプレミアムの活用によるCO2の排出削減効果は、清水建設が管理する全常設事業所で発生する年間総排出量の約10％に相当する約1900トンを見込んでいる。（2021/9/29）

Clean Skyとの協業：
航空宇宙用途のSiCパワーモジュール開発、Microchip
Microchip Technologyは、欧州委員会（EC）コンソーシアムのメンバーであるClean Skyとの協業により、航空宇宙用途に向けたSiC（炭化ケイ素）ベースのパワーモジュール製品ファミリー「BL1/BL2/BL3」を開発した。（2021/9/1）

連載「問われる“日本版VPP”の在り方」（1）：
脱炭素化の切り札として注目の「仮想発電所（VPP）」――そのビジネスモデルを整理する
再エネ普及や脱炭素化につながる事業モデルとして期待される「バーチャルパワープラント（VPP、仮想発電所）」。中でも地域の脱炭素化に向け、“日本版VPP”の一つとして注目されるのが「地産地消型VPP事業」だ。本連載では「地産地消型VPP事業」について現状の課題とその未来像を解説。今回はまずVPPのグローバルにおける動向と、日本におけるVPPビジネスの現状を整理する。（2021/8/26）

DXやグリーンエネルギーなど：
パンデミックの教訓をイノベーションに、台湾科学大臣インタビュー
米国EE Timesが、台湾の科学大臣Tsung-Tsong Wu氏にインタビュー。Wu氏は、デジタルトランスフォーメーションやエネルギーといった技術の重要な側面を強調した他、複数の台湾系スタートアップ企業が最近主催した「VivaTech 2021 Virtual Conference」の最新情報を提供してくれた。（2021/8/25）

三菱重工「仮想発電所」とは？　AIで製造業のCO2削減にどう貢献するのか
三菱重工がCO2排出量削減を狙った製造業向けの電力需給調整システムを開発した。設備の詳細データを基に「仮想発電所」を構築し、AI制御で拠点をまたぐ制御を実現し、エナジーサプライチェーンの最適化を目指すという。（2021/8/24）

太陽光：
再エネ大幅増の「エネルギー基本計画」、太陽光の導入拡大策が焦点に
経済産業省が新しい「エネルギー基本計画」の素案を公表。2030年における電源構成は、再生可能エネルギーを36〜38％と大幅に引き上げる目標とした。今後、太陽光発電のさらなる導入量拡大に向けた政策の立案が焦点となりそうだ。（2021/7/26）

自然エネルギー：
落差11メートルで320世帯分を発電、中電が長野県に水力発電所を新設
中部電力が長野県上伊那郡で建設を進めていた「黒川平水力発電所」が完成し、営業運転を開始。約11メートルの落差で320世帯分の電力を発電する。（2021/7/15）

自然エネルギー：
落差10メートルで80世帯分を発電、和歌山県に小水力発電所
和歌山県内で初となる民間企業による小水力発電所「かつらぎ町金剛の滝水力発電所」が完成。2021年6月から本格的に運転を開始した。（2021/7/7）

自然エネルギー：
太陽光は縮小し風力発電が拡大――再エネ設備市場は2035年に大きな構造変化も
富士経済が再生可能エネルギー発電システムの国内市場に関する調査結果を発表。2035年に再生可能エネルギー発電システム市場は1兆7651億円になるとの予測を発表した。これは2020年度の市場規模見込み1兆7986億円から微減となる予測だ。（2021/6/30）