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「i MiEV」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「i MiEV」に関する情報が集まったページです。

航続距離は約180キロ:
軽EVの号砲が鳴った! 日産と三菱自が180万円前後で発売
国内の新車販売の約4割を占める軽自動車の電動化の号砲が鳴った。日産自動車と三菱自動車は20日、共同開発していた軽の電気自動車(EV)を今夏に発売すると発表した。(2022/5/21)

自動車業界の1週間を振り返る:
ライフサイクル全体でのCO2排出削減、軽EVは軽のエンジン車をしのいだ!?
土曜日ですね。今週もおつかれさまでした。昨日(5月20日)、日産自動車と三菱自動車が共同開発した軽自動車の新型EV(電気自動車)を発表しましたね。車名は日産自動車の軽EVが「サクラ」、三菱自動車が「eKクロスEV」です。両社のトップは出来栄えに自信満々です。(2022/5/21)

日産SAKURAは軽自動車のゲームチェンジャーになり得るか?
日産自動車が、以前から予告していた軽BEVの「SAKURA」を発表した。5月20日の会見で、日産の星野朝子副社長は「軽の常識を変えるゲームチェンジャー」とSAKURAを評した。(2022/5/20)

「三菱愛」が止まらない! 野口健、新型アウトランダーに頬スリスリ 特別仕様「ノグケンVer」までつくっちゃった
三菱好きがあふれていました。(2022/5/17)

鈴木ケンイチ「自動車市場を読み解く」:
軽自動車EVに再挑戦する日産・三菱の勝算
近々、日産と三菱自動車から、軽自動車のEVが発売される予定です。ただし、軽自動車規格のEVは、なにも今回が世界初というわけではありません。(2022/3/7)

ヤマーとマツの、ねえこれ知ってる?:
EV都市とEV離島ってどうなの? 走るガジェット「Tesla」とEVの未来を考えた
Teslaに関する連載を執筆している山崎潤一郎さんをゲストに、Teslaに限らずEV、移動手段の未来について語りました。(2022/2/10)

日産・三菱自・ルノー連合がEV開発に3兆円投資
日産自動車と三菱自動車、フランス大手ルノーの3社連合が、今後5年間でEVの開発に計230億ユーロを投資する方針を明らかにした。2030年までに5つの共通車台などを使った新型EVを計35車種投入。EVの競争力を強化する。(2022/1/28)

ヤマーとマツの、ねえこれ知ってる?:
「BEV」君、きみって昔「EV」だったよね? 電動カーに略語が多いので整理してみた
ハイブリッドカーやPHEV、FCVなんて言葉がたくさん存在するクルマ業界。そこに新たに「BEV」が加わった。もともとはEVと言われていたはずなのに……。モーターを使ったクルマの略語が多いので一通り整理してみた。(2021/12/22)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
10年たった今も悩みは同じ?
10年ひと昔とは言いますが。(2021/11/24)

和田憲一郎の電動化新時代!(44):
日本の自動車産業がとるべき戦略は「返し技」にあり
最近、EV(電気自動車)に関する記事が急激に増加している。特に掲載されている記事は、欧米中で起きている環境規制強化や、それに伴う自動車メーカーや電池メーカーの動きといった情報が多い。日本の自動車産業は大口市場である欧米中の動向を無視してはビジネスが成り立たない。では今度どうすべきであろうか。欧州を中心とした規制強化の現状や、それに対応する日本の自動車産業の再生戦略について、筆者の考えを紹介したい。(2021/10/13)

自動車業界の1週間を振り返る:
自動運転車が選手村で接触事故、豊田社長が語ったことは
自動運転技術に関して気になるニュースもありました。オリンピック・パラリンピック選手村内で走行しているトヨタの自動運転車「e-Palette(イーパレット)」が、視覚障害のある選手と接触事故を起こしました。(2021/8/28)

製造マネジメント メルマガ 編集後記:
「平成産業史」を知財で振り返ろう
新書的な面白さがあります。(2021/7/27)

高根英幸 「クルマのミライ」:
ハイブリッドやEVのバッテリーはいつまでもつ? 寿命を決める温度管理
EVで気になるのは、やはりバッテリーの耐久性だ。寿命はバッテリーの特性によっても異なるが、実際の車両では温度管理などのマネジメントによるところが非常に大きい。(2021/7/5)

和田憲一郎の電動化新時代!(43):
日本の充電インフラのカギを握るe-Mobility Power、2030年代に向けた展望は?
日本政府は、成長戦略として2030年までに普通充電器12万基、急速充電器3万基を設置すると発表しているが、日本の充電インフラの拡充はどのように進めるのだろうか。その鍵を握る企業がe-Mobility Power(以下eMP)だ。eMP 代表取締役社長である四ツ柳尚子氏と企画部マネジャーの花村幸正氏、同アシスタントマネジャーの長田美咲氏に、現在の状況と将来の方針についてインタビューを行った。(2021/7/1)

和田憲一郎の電動化新時代!(42):
ChaoJi(チャオジ)は他の急速充電規格とのハーモナイズを狙う
激しく動く環境において、急速充電の規格を管理するCHAdeMO協議会は今後どのような方向性で進もうとしているのか。また、日本と中国の共同開発である超急速充電規格「ChaoJi(チャオジ)」はどこまで進んでいるのか。前回取材から約1年経過した今、現状やChaoJiの進捗状況について、CHAdeMO協議会事務局長の吉田誠氏と事務局メンバーの丸田理氏にインタビューを行った。(2021/5/12)

和田憲一郎の電動化新時代!(41):
自動車部品産業にこれから起こる5つの潮流
ほぼ1週間に2〜3度の割合でEVに関連するニュースが流れている。ここ1年で10年分に相当する情報量が発信されている印象だ。このように激流が押し寄せる中、エンジン車からEV(電気自動車)に向かうことで、自動車部品産業も危機に直面するのであろうか? 今後起こり得る潮流を見据え、どう考え、対応していくことが望ましいのか、筆者の考えを述べたい。(2021/4/14)

和田憲一郎の電動化新時代!(40):
これからEV開発責任者となる人へ、5つの提言
風雲急を告げる、というのであろうか。毎日のようにEV(電気自動車)に関する規制やニュースが流れている。このように各国で一気に電動車への転換が叫ばれており、それに伴い、エンジン車やEVの担当から、EVの開発責任者になる人も多いのではないかと思われる。しかし、EV開発は従来とかなり異なった面を持っている。どのようなことを考えておけば良いのか、筆者の経験から5つの提言としてまとめてみた。先達の意見として参考に願いたい。(2021/1/5)

和田憲一郎の電動化新時代!(39):
日本は「自動車産業After2050」を考えるときではないか
各国の規制は既に2050年までほぼ固まっており、これが早まることはあっても、後退することはないだろう。海外の自動車メーカーもこれに沿って車種ラインアップや事業計画を見直していると予想される。そう考えると、他社より一歩先んずるためには、まだ固まっていない、不透明な2050年以降を想定していくことが必要ではないだろうか。まさに日本が生き残るための「自動車産業After2050」である。(2020/11/2)

和田憲一郎の電動化新時代!(38):
ポストコロナの自動車産業に必要な3つの視点
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、全世界で感染者が1300万人を超え、死者も57万人に上っている(2020年7月15日時点)。ニュースでは自動車の販売がいつ元に戻るのかとの論調が目立つが、ポストコロナは単に元の状態に戻すことだけで良いのだろうか。長期視点で見たとき、もう少し違った視点で捉え、今から対応策を練り直す必要があるように思えてならない。今回はこれについて筆者の考えを述べてみたい。(2020/7/17)

和田憲一郎の電動化新時代!(37):
電気自動車とはいったい何なのか、今もつながるテスラとエジソンの因縁
Stay at Home! まるでこの言葉が世界中の合言葉のようになってきている。そのため、まとまった時間が出来たことを活用して、長年考えていたことを取り纏めてみた。それは、「電気自動車(EV)とはいったい何なのか!」という問いである。(2020/4/17)

和田憲一郎の電動化新時代!(36):
「ChaoJi(チャオジ)」は超急速充電の世界統一規格となるのか
日中共同による超急速充電規格が大きな進展を見せている。ネーミングを「ChaoJi(チャオジ:超級)」とし、仕様書発行は2020年末までを目指して進めているようだ。なぜここまで急激に進展してきたのか、どのような仕様で、急速充電器や車両はどう変わるのか、今後の課題は何なのか、これらについてCHAdeMO協議会への取材を敢行した。(2020/2/21)

和田憲一郎の電動化新時代!(35):
ダイソンEV撤退をケーススタディーとして考える
EVを開発すると宣言し、撤退した案件としては、投資額や雇用人員ともダイソンがこれまで最大規模であり、この撤退の真因に迫ることは、今後のEV開発に極めて重要ではないかと考えた。あくまで筆者の見立てであるが、元EV開発の経験からダイソンEV撤退をケーススタディーとして、EV開発の困難さおよび事業の難しさについて考えてみたい。(2019/12/11)

和田憲一郎が語るエネルギーの近未来 (15):
注目の電力スタートアップLO3 Energyが目指す、分散電源時代の新たな電力流通とは
分散型エネルギーリソースが普及した世界におけるエネルギー情報・取引基盤の構築を目指しているスタートアップ企業がある。米国オレゴン州に拠点を置くLO3 Energyである。LO3 Energyのエネルギー情報・取引基盤戦略とはどのようなものか。また日本ではどのように対応しようとしているのか、関係者にヒアリングを行った。(2019/11/25)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
「超小型EV」でEVビジネスを変えるトヨタの奇策
モーターショーに出品されたトヨタの「超小型EV」。これは多分東京の景色を変える。EVの最大の課題は高価なバッテリーだ。「値段を下げられるようにバッテリーを小さくしよう」。いやいやそんなことをしたら航続距離が足りなくなる。だからみんな困っているのだ。ならば、航続距離がいらないお客さんを選んで売ればいい。これがトヨタの奇策だ。(2019/10/30)

和田憲一郎が語るエネルギーの近未来 (14):
ブロックチェーンのコア技術に注力する日本発ベンチャー、カウラが描く新たな電力ビジネス
エネルギー業界でも注目を集めているブロックチェーン。日本でそののコア技術であるイーサリアム開発に注力している会社がある。カウラ(Kaula)である。多くの企業がアプリケーションに注力する中でコア技術開発に注力する理由や、エネルギー分野に関連した取組について、同社CEOの岡本克司氏に話を聞いた。(2019/9/4)

和田憲一郎の電動化新時代!(34):
真にデジタル化しなければ、モビリティは生き残れない!
最近、筆者が若干勘違いしていたことがあった。デジタル化とビッグデータ化である。どちらかといえば、アナログに対するデジタルのように、ビッグデータは単にデータを集積したものという理解だった。しかし、最近、幾つかの訪問や体験を通して、デジタル化やビッグデータ化がこれまでとは全く違った局面を迎えているのではないかと考えた。その結果、移動手段であるモビリティは将来デジタル化しないと生き残れないと思ったのである。なぜこのような考えに至ったのか、今回述べてみたい。(2019/7/22)

和田憲一郎が語るエネルギーの近未来(13):
DELIAが目指すブロックチェーンで創る「分散型エネルギーの経済圏」とは何か――代表・中村氏に聞く
ブロックチェーンによる分散型エネルギーの情報基盤の開発、およびビジネス応用に関わる技術取得とアプリケーション開発を目的としてユニークな活動している団体がある。一般社団法人「DELIA」である。では、その設立主旨や狙いは何か、また今後の具体的活動はどうしようとしているのかなど、代表理事を務める中村良道氏にインタビューを行った。(2019/7/16)

和田憲一郎の電動化新時代!(33):
AIによる都市交通管理システムの将来像を考える
2018年秋に中国杭州市における人工知能(AI)を活用した都市交通管理システム「シティーブレイン」が話題となった。2019年3月に杭州市を訪問し、これを開発運用しているアリクラウドの担当者から直接確認する機会を得た。そこで筆者が感じたのは、このAIによる都市交通管理システムは、まさに始まりにすぎないのではということであった。今回はAIを活用した都市交通管理システムはどこまで進展していくのか、将来像も含めて筆者の考えを述べてみたい。(2019/4/22)

いま日本で何がいくらで買える? 「すぐ買える、すぐ乗れる100%電気自動車(EV)」6選
EVは「まだかなり遠い存在」……ですか?(2019/3/18)

和田憲一郎の電動化新時代!(32):
EV向けワイヤレス給電、実用化の最終段階へ!
先般、EV(電気自動車)用充電インフラに関して重要な出来事があった。ワイヤレス給電はこれまで米国のベンチャー企業であるWiTricityと、半導体大手のQualcommが激しい国際標準化争いを続けてきた。しかし、WiTricityがQualcommのEV向けワイヤレス給電事業「Qualcomm Halo」を買収することとなったのである。これにより、標準化争いは終止符が打たれるものの、すぐに実用化に移れるのだろうか。(2019/3/8)

和田憲一郎の電動化新時代!(31):
都市部への人口集中、観光客の増加……今こそ新しいモビリティの創造を!
中国が建設を進める新しい都市「雄安新区」を2018年末に訪問した際、このプロジェクトは「国家千年の大計」と聞いた。千年といえば、日本にも千年続くことを計画して作られた都がある。平安京そして現在の京都である。平安京は、794年に遷都以来、その後京都として現在で1225年になる。今回は、千年の大計と呼ばれる中国の雄安新区、そして日本の平安京(京都)における街づくりの在り方から、2019年の初頭の話題として、将来のモビリティ像について考えてみたい。(2019/1/28)

和田憲一郎の電動化新時代!(30):
CASEはMaaSではない、MaaS実現のための5つの要件
MaaSの発祥地であるフィンランドを訪れ、政府や関連企業にインタビューを敢行した。さらに、デンマークのコペンハーゲンで開催された第25回ITS世界会議にも参加して、MaaSとは何かを突き止めようとした。このコラムは、現時点では漠然としたMaaSという概念に対して、筆者なりに足で稼ぎ、要件としてまとめたものである。(2018/11/5)

和田憲一郎の電動化新時代!(29):
日中共同による急速充電新規格は、世界標準となるのか
EV(電気自動車)用の急速充電仕様について新たな動きが出てきた。日本と中国の共同検討によって急速充電の新規格を策定する動きである。既に市場で固まってしまったように見える急速充電規格であるが、なぜ今になって新たな規格作成なのか。狙いや、具体的な統一方法、さらには実施時期や市場をどう考えるのか。まだ仕様が固まらないと思われる中で、関係者にインタビューを敢行した。(2018/7/30)

IHS Future Mobility Insight(5):
都市国家シンガポールに見る、EVとカーシェアリングの可能性
自動車保有を大幅に制限している都市国家・シンガポールでも導入されつつあるEVやカーシェアリング。そのシンガポールを例に、EVやカーシェアリングの可能性を考察する。(2018/7/5)

和田憲一郎の電動化新時代!(28):
MaaSを深掘り、新しい街づくりを起点にモビリティと都市交通の在り方を考える
前回に引き続きMaaS第2弾となる本連載。公共交通機関やレンタカー、タクシー、レンタサイクルなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行うサービス、「MaaS(Mobility as a Service)」という言葉が日本でも話題となっている。では、MaaSが普及すると、モビリティと街づくりの関係はどう変わるのであろうか。今回は先進的な検討を進めている関係者に話を聞いた。(2018/6/8)

和田憲一郎の電動化新時代!(27):
MaaSは鉄道など公共交通や都市計画にどのような影響を及ぼすか
フィンランド発で、モビリティのサービス化を示す「MaaS(Mobility as a Service)」という一大ムーブメントが起こってきた。公共交通機関やレンタカー、タクシー、レンタサイクルなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行うサービスを示す言葉だ。では今後、MaaSが普及すると、モビリティやサービス変革のみならず、都市交通や都市計画にどのような影響を及ぼすのだろうか。関係者にヒアリングを行った。(2018/4/23)

和田憲一郎の電動化新時代!(26):
EV大反転、敵はとり得る3つの方針の中から4番目を選んでくる
フランスや英国政府による2040年までにガソリン車・ディーゼル車廃止の発表に端を発したEV大反転の話題は、政府と既存の大手自動車メーカーの動向に話題が集中している。しかし、これまで想定していなかったプレイヤーが参加するなど、もっと別のところからも動きが出てくるのではないだろうか。まさに異業種格闘技の様相を示してきている。(2017/11/24)

東京モーターショー 2017:
クルマづくり100周年の三菱自動車、「e-EVOLUTIONコンセプト」で新しい価値示す
三菱自動車は「第45回東京モーターショー 2017」において、新世代ハイパフォーマンスEV(電気自動車)のコンセプトカー「MITSUBISHI e-EVOLUTION CONCEPT(e-EVOLUTIONコンセプト)」を初公開した。(2017/10/26)

和田憲一郎の電動化新時代!(25):
日系自動車メーカーの戦力逐次投入は何をもたらすのか
フランスや英国で2040年までにガソリンエンジン車・ディーゼルエンジン車の販売を禁止する方針を政府が示した。欧州自動車メーカーは反対する様子もなく、既に織り込み済みに見える。一方、日系自動車メーカーは当面1〜2車種の電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)を投入する様子見の戦略だ。あえて後手とするのは望ましいのか。(2017/9/4)

和田憲一郎の電動化新時代!(24):
追い込まれた日系自動車メーカーは、世界最大の市場でどんな夢を見るのか
2017年の上海国際自動車ショーはドイツと中国の自動車メーカーの躍進が目立った。逆に日系自動車メーカーは新エネ車の提案などでの打ち手が不十分だった。中国政府の政策にもついていけず、翻弄されているように見受けられる。日系自動車メーカーが行き詰る中、筆者が中国の新エネ車市場のシナリオを読み解く。(2017/5/12)

ニチコン パワー・ムーバー:
自動車を電源に、トランクに収納可能な外部充電器
ニチコンはEV・FCV・PHVに搭載されている大容量の電池から電気を取り出し、交流100Vに変換する可搬型V2L(Vehicle to Load)システムを開発した。最大1.5kWのコンセント3口に対応。2017年8月からEVパワーステーション「パワー・ムーバー」として発売を開始する。(2017/5/12)

電気自動車:
自動車を電源に、トランクに収納可能な外部充電器
ニチコンはEV・FCV・PHVに搭載されている大容量の電池から電気を取り出し、交流100Vに変換する可搬型V2L(Vehicle to Load)システムを開発した。最大1.5kWのコンセント3口に対応。2017年8月からEVパワーステーション「パワー・ムーバー」として発売を開始するという。(2017/5/2)

電気自動車:
インホイールモーターの走行中ワイヤレス給電に成功、車載電池からも電力を供給
日本精工(NSK)は、東京大学や東洋電機製造と共同で、送電コイルを設置した道路からインホイールモーターに無線で給電して走行することに成功した。この取り組みが成功するのは「世界初」(NSK、東京大学、東洋電機製造)としている。(2017/4/10)

和田憲一郎の電動化新時代!(23):
国際標準となったCHAdeMOのジレンマ、高出力化とコストの兼ね合い
急速充電の規格として国際標準となったCHAdeMO規格が、ここにきて大幅に使用電流値を上げるなど仕様のバージョンアップを考えているようだ。なぜ、この段階で仕様の大幅に変更するのか。その背景や他規格との連携、課題などについてCHAdeMO協議会関係者からヒアリングを行った。(2017/2/20)

自動車販売店に冷蔵庫や電子レンジ その理由は──三菱自の次世代型店舗で“電気”体感
三菱自動車が次世代型店舗「電動DRIVE STATION」の第1号店をオープン。「i-MiEV(アイミーブ)」や「アウトランダーPHEV」など電動車の機能や価値を体感できる店舗となっている。(2016/10/21)

クアルコムのシステムを搭載:
新型ベンツに無線充電機能、量産PHEVでは初
2017年に発売される予定のメルセデス・ベンツのプラグインハイブリッド車(PHEV)「S5501e」にワイヤレス充電機能が搭載されるという。Qualcomm(クアルコム)の技術が採用されるようだ。(2016/10/17)

なぜ自動運転はタクシー・バスと相性抜群なのか
自動運転技術――。その実用化は公共交通機関で加速すると言われており、既に世界各地でその予兆が見えはじめている。世界初の自動運転タクシーサービスを開始した米国のベンチャー企業nuTonomy(ヌートノミー)、自動運転小型バス「ARMA」を公道で走らせるBestMile(ベストマイル)の取り組みなど、最新の事例を交えながら解説しよう。(2016/10/3)

和田憲一郎の電動化新時代!(22):
ようやく見えてきた、車載ソーラーパネル採用の兆し
これまで自動車メーカーは、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)にソーラーパネルの搭載を検討してきたが、なかなか実現できなかった。その主な理由は、太陽光発電による実走行距離が短く、費用対効果の面からも採用が困難だったからである。また技術的にも課題があった。しかし、ここにきて採用に向けた兆しが見えてきた。(2016/9/5)

Uberより一足先に:
世界初の自動運転タクシー公開実験、米新興企業がシンガポールで開始
MITのロボット工学の教授が立ち上げた自動運転技術企業nuTonomyが、Uberより一足先に、世界初の“ロボタクシー”の公開実験をシンガポールの市街地で開始した。2018年にはシンガポールでサービスを開始する計画だ。(2016/8/26)

和田憲一郎の電動化新時代!(21):
自動車の“突然変異”に日系自動車メーカーはどう立ち向かえばいいのか
欧米で電気自動車、プラグインハイブリッド車の話題が相次いでいる。また中国では2015年に33万台を超える電気自動車やプラグインハイブリッド車など新エネルギー車が販売され、世界のトップに躍り出た。しかし、日系自動車メーカーの動きは鈍いように思える。今、われわれはどこに立っているのか、また今後どのように考え、どうすべきなのか。(2016/5/11)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。