ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  A

  • 関連の記事

「App Store」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

関連キーワード

Apple「App Store」の“光と影”【第2回】
AppleへのEU警告が浮き彫りにした「App Store」の「情報の非対称性」問題とは?
EU欧州委員会によるAppleへの警告は、「App Store」が抱える問題を浮き彫りにした。専門会は、App StoreにおけるAppleの慣行が「情報の非対称性」を招いていると指摘する。どういうことなのか。(2021/8/1)

Apple「App Store」の“光と影”【第1回】
EUはなぜAppleに警告したのか? 「App Store」の“あの慣行”を問題視
EUの欧州委員会は「App Store」をめぐって、Appleに反トラスト法違反の疑いがあると警告した。欧州委員会は、App Storeの何を問題視したのか。(2021/7/25)

HYDEのソロ活動20周年を記念したスマホゲーム『HYDE RUN』がリリース 狙いは?
HYDE氏のソロ活動20周年を記念したスマートフォン向けゲーム『HYDE RUN』の配信を開始した。App StoreとGoogle Playで配信し、人気アーティストとのコラボによって売り上げの拡大を狙う。(2021/7/16)

IIJ、データ残量や利用量確認などが行えるギガプラン専用アプリ「My IIJmio」提供開始
IIJは、個人向けモバイルサービス「IIJmioモバイルサービス ギガプラン」の専用アプリ「My IIJmio」を提供開始。データ残量やデータ利用量確認などが可能で、App Store、Google Play、HUAWEI AppGalleryで提供する。(2021/7/15)

中国サイバースペース管理局、DiDiにApp Storeからのアプリ削除を命令 違法な個人情報収集と
配車サービス大手のDiDiに、中国政府からの通達が下った。(2021/7/5)

米下院司法委員会、GAFA規制の5法案を提出 企業分割や買収規制
16カ月にわたってGoogle、Apple、Facebook、Amazonを調査してきた米下院司法委員会が、これらのIT大手を規制する5本の法案を発表した。成立すれば、App Storeのルール見直しやGoogleによるYouTube売却を強いる可能性がある。(2021/6/12)

BIM:
RevitとAutoCAD向けBIMcatalogs.netプラグインを公開、LODを備えたBIMオブジェクトを提供
CADENASは、BIMオブジェクトをRevitとAutoCADから直接取り込める「BIMcatalogs.net プラグイン」の最新バージョンを同社のポータルサイトBIMcatalogs.netとAutodesk App Storeで公開した。(2021/5/28)

Twitterのサブスクサービス「Twitter Blue」は月額350円か App Storeに記載
Twitterはコメントを控えています。(2021/5/28)

Twitterのサブスク「Twitter Blue」は月額350円と判明
Twitterが準備中のサブスクリプションサービス「Twitter Blue」がApp Storeの「App内課金」項目として表示されるようになった。日本でも価格は月額350円となっている。(2021/5/28)

ヘイトでアプリストアから削除された「Parler」、App Storeに復活
1月6日の米議事堂襲撃で連絡手段として使われ、ヘイトスピーチが問題になってアプリストアから削除されたSNSサービス「Parler」のアプリが、AppleのApp Storeで復活した。Google Playにはないが、これでAndroidでもiOSでも利用できる。(2021/5/18)

App Storeの不正取引阻止 2020年に15億ドル相当以上
「おとり商法」が仕込まれていたアプリは10万本近くあったという。(2021/5/13)

IIJmioのeSIM「データプラン ゼロ」向けアプリが登場 残量確認やリチャージが可能
IIJmioのeSIMサービス「データプラン ゼロ」向けの専用アプリが登場。App StoreとGoogle Playからダウンロードできる。データ残量やデータ利用量の確認、1GB単位でのリチャージができる。(2021/5/10)

欧州委員会、Appleに「App Storeで支配的な立場を乱用している」と予備的見解を通知
欧州委員会はAppleに対し、App Storeで支配的立場を乱用しているとの異議申立書を送った。2019年のSpotifyによる申し立てを受けた独禁法調査の一環だ。Appleは12週以内に回答する必要がある。(2021/5/1)

Epic対Apple訴訟、5月3日にクックCEOやフェデリギ上級副社長が証人として出廷
Epic Gamesがゲーム「フォートナイト」をApp Storeから削除したAppleを提訴した裁判で、5月3日に予定される審理の証人として、ティム・クックCEOやクレイグ・フェデリギ上級副社長ら多数の幹部が出廷する。Appleが提出した証人リストで明らかになった。(2021/3/22)

サービス開始5日で100万ダウンロードのゲーム「ウマ娘」 Cygamesの狙いは?
Cygamesは、ゲーム「ウマ娘 プリティーダービー」をPCでプレイできるDMM GAMES版を、3月10日にリリースする。すでにスマートフォンではApp StoreとGoogle Playで配信し、サービス開始5日で100万ダウンロードを突破した。Cygamesのビジネス的な狙いは?(2021/3/9)

英政府、Appleを独禁法違反の疑いで調査開始 アプリストアの開発者向け規約で
欧州委員会に続き、英政府もAppleを独占禁止法違反の疑いで正式に調査を開始した。App Storeでのアプリ開発者向け利用規約が不公正で反競争的であるという苦情を受けたもの。(2021/3/5)

Epic Games、AppleをEUで提訴 米英豪での訴訟に続き独禁法違反を主張
米Epic Gamesが、独占禁止法に違反しているとして米Appleを欧州連合(EU)に提訴した。App Storeからの「Fortnite」削除をめぐる訴訟。すでに米国とオーストラリア、英国でも訴訟を進めている。(2021/2/18)

2021年元旦のApp Store売上、過去最高となる5億4000万ドルを達成
Appleは自社サービス事業の2020年を振り返った。(2021/1/8)

App Storeのプライバシーラベルに見るプラットフォーマーの責任
12月15日、AppleはiOS、iPadOS、macOS、tvOSなど同社が提供する4つのOS用のApp Storeで、アプリの説明表示の方法を新しく刷新した。同社がここ数年重視しているユーザープライバシー保護を、さらに一歩押し進めるための変更だ。IT系企業のみならず、公的機関なども含むデジタル時代の大企業が、どのような社会的責任を負うべきか、改めて考えさせられる。(2020/12/15)

Apple、App Store担当幹部としてアプリ企業支援VCのジョシュ・エルマン氏を採用
App Storeのガイドラインで開発者からも規制当局からも批判されているAppleが、アプリストア担当幹部として多数のアプリ企業の取締役経験を持つVC、ジョシュ・エルマン氏を迎えた。(2020/12/1)

石野純也のMobile Eye:
AppleがApp Storeの手数料を“半額”に下げる狙い アプリ開発者に与える影響は?
Appleは、11月19日に「App Store Small Business Program」を発表した。2021年1月から、手数料を引いた分の収益が100万ドル(約1億400万円)に満たない小規模事業者の手数料を15%にする。複数のデベロッパーに話を聞きながら、今後の展開を占った。(2020/11/21)

NVIDIAの「GeForce NOW」、iPhoneでもSafari経由でプレイ可能に 「Fortnite」も近日公開
NVIDIAのゲームストリーミングサービス「GeForce NOW」がSafari経由でiPhoneとiPadでも利用できるようになった。現在App Storeから削除されている「Fortnite」も近くプレイ可能になる見込みだ。(2020/11/20)

Apple、小規模事業者のApp Store手数料率を緩和 前年の収益が100万ドル以内ならば半減の15%に
新規事業者にも適用されます。(2020/11/19)

国税庁、年末調整控除申告書作成アプリをiPhoneとMac向けに公開
国税庁がApp Storeで公開するアプリは2つ目。(2020/11/19)

Apple、App Storeの手数料率を15%に 年間収益100万ドル以内の事業者が対象
Appleは、11月18日に「App Store Small Business Program」を発表。年間収益が100万ドル以内の小規模事業者を対象とし、2021年1月1日から手数料率を30%から15%に引き下げる。(2020/11/19)

Apple、新たなデベロッパー向けプログラム「App Store Small Business Program」を発表 手数料率を半分に
App Storeで有料アプリを配布するときの両率を従来の半分である15%に引き下げる。(2020/11/19)

Appleのネットサービスで大規模な接続障害が発生【復旧済み】
iCloud、App Store、Apple TV+などで大規模な接続障害が起きていた。現在は復旧している。(2020/9/30)

Apple、App Storeアプリをアイコン付きでQRコードにできるツール公開
App SToreアプリパブリッシャーのためのマーケティングツールが多機能だ。(2020/9/30)

Epic、Spotifyら、Apple税などアプリストアのルール“改善”のための連合結成
Appleを独禁法でそれぞれ提訴しているEpic GamesとSpotifyを含む複数のアプリメーカーが、App Storeのルール改善を求める連合「Coalition for App Fairness」を結成した。(2020/9/25)

AppleのApp Storeガイドライン改定でiOS端末でのゲームストリーミングが可能に
Appleが、アプリストアへのアプリ登録のガイドラインを改定した。この改定で、「ストリーミングゲームは、すべてのガイドラインに準拠する限り許可される」という条項が追加された。だが、ガイドラインはストリーミングのメリットを損なうとMicrosoftはメディアに語った。(2020/9/14)

Apple、iOSアプリのエコシステムはコロナ禍でも米国で30万の雇用創出とアピール
App Storeの30%手数料をめぐってEpic Gamesに提訴されているAppleが、iOSアプリのエコシステムが米国の雇用を支援していると公式ブログでアピールした。(2020/9/3)

Apple、EpicのApp Storeアカウントを停止(Unreal Engineは無事)
Appleが警告通り8月28日にEpic GamesのiOSおよびmacOSのApp Storeアカウントを停止した。既に削除されているフォートナイト以外の同社のゲームもダウンロードできない。Unreal Engineを管理する別のアカウントは、裁判所命令により停止していない。(2020/8/29)

Epic対Apple訴訟の初審理、「Unreal Engineに関してはEpic寄り」と判事
Epic対AppleのApp Storeからの「フォートナイト」削除をめぐる訴訟の初審理がZoom経由で行われた。判事はフォートナイト削除についてはAppleに“傾く”が、Unreal Engine停止についてはEpicに“傾く”と語った。(2020/8/25)

アプリストアから消えたフォートナイト――「手数料30%問題」と「力関係の変化」を考える
米エピック・ゲームズの人気ゲーム「フォートナイト」が、突然App StoreやGoogle Playから削除されるという驚きの事態が起きた。アプリに独自の課金システムを導入し、規約違反となったことがその直接的な理由。ここにはアプリストアの手数料に対する根強い不満と、ストア側とアプリ開発者側との力関係の変化がある。(2020/8/24)

Apple、Epicが規約違反前に「フォートナイト」の特別扱いを求めたと裁判文書で説明
Epicが、App Storeのガイドライン違反で「フォートナイト」を削除したAppleを提訴した裁判で、Appleが裁判文書を提出。EpicのCEOが6月、Appleの幹部にApp Storeでの特別扱いを求めるメールを送ったがAppleがこれを拒否した経緯も説明した。(2020/8/22)

「フォートナイト」、App Storeに続きGoogle Playストアからも削除
Epic Gamesが「フォートナイト」にゲーム内アイテムをアプリストア以外で購入できる機能を追加し、AppleがApp Storeから同ゲームを削除した数時間後、Google Play Storeからも消えた。EpicはAppleを独禁法違反で提訴した。【UPDATE】EpicはGoogleを提訴した。(2020/8/14)

Epic Games、「フォートナイト」をApp Storeから削除したAppleを提訴
「フォートナイト」のモバイルアプリが新機能でガイドラインに違反したとしてAppleが同ゲームをアプリストアから削除し、メーカーのEpic GamesがAppleを独禁法違反で提訴した。EpicはAppleを“ビッグブラザー”に見立てた「1984」のパロディ動画も公開した。(2020/8/14)

萩尾望都の新作マンガ、App Storeアプリに登場 iPadとAdobe Frescoで描き始める
ガリレオ・ガリレイの生涯を描いた萩尾望都さんの新作マンガがiPhone、iPadで読める。(2020/8/7)

無料通話の「Rakuten Link」にiOS版が登場、iOS 13以上に対応
楽天モバイルが「Rakuten Link」のiOS版の配信を始めた。iOS 13以上に対応する。App Storeでは「iOS 11.0以降対応」になっているが、誤表記という。(2020/7/8)

「Rakuten Link」のiOS向けアプリが登場
楽天モバイルは、App Storeで「Rakuten Link」アプリiOS版の配信を開始した。iOS 13以降のiPhoneで利用できる。Android版で利用できる「ニュース 」「ウォレット」機能と「ビデオ通話(β版)」は、現時点では利用できない。(2020/7/8)

3Dスキャナーニュース:
新型iPad ProのLiDARを活用した3Dスキャンアプリ、課金なしでもフル機能
プロノハーツは、Appleが2020年3月に発売した新型「iPad Pro」のLiDARスキャナを活用し、対象物のメッシュ情報を取得してファイル出力できる3Dスキャンアプリ「pronoMeshScan」を、App Storeにて提供開始した。(2020/6/29)

デフォルトのブラウザ変更、AirPodsやボイスメモの音質向上も 「iOS 14」その他の注目機能
2020年秋にリリース予定の「iOS 14」は、App Libraryやウィジェット、App Clipなどが目玉機能。一方、WWDC20の基調講演では語られなかったが、Safari、カメラ、App Storeなど、使用頻度の高いアプリにもアップデートがある。ここでは、iOS 14に関するその他の注目機能を紹介したい。(2020/6/23)

Googleさん:
新型コロナウイルス接触確認アプリ、インストールしました
6月19日に公開された「新型コロナウイルス接触確認アプリ」。21日にはGoogle PlayストアでもAppleのApp Storeでも無料アプリトップになりました。さっそくインストールしたスマートフォンに、いつの日か接触通知が来るかも?(2020/6/21)

Apple、30%の手数料を回避しようとするアプリ「HEY」をApp Storeから削除すると警告
Appleが、App Storeのいわゆる「Apple税」を回避しようとしたメールアプリ「HEY Email」のメーカーに対し、ルールに従わなければアプリを削除すると通告した。Netflixはルールに従っていないが、「reader」アプリは例外なのだとフィル・シラー氏は説明する。(2020/6/19)

欧州委員会、Appleを独禁法違反の疑いで調査開始 App StoreとApple Pay
App StoreとApple Payの2つがそれぞれ調査される。(2020/6/17)

Apple、国内のApp Storeデベロッパーを紹介
Apple、App Storeの経済圏の売上高が2019年で5190億ドルの貢献をしたと発表(国内デベロッパーも紹介)。(2020/6/16)

厚生労働省が「濃厚接触通知アプリ」の詳細を公開 6月中旬に配信予定
厚生労働省は6月12日、6月中旬頃にサービス開始予定の「濃厚接触通知アプリ」の詳細を明らかにした。App StoreとGoogle Playストアで公開する見込み。スマートフォンのBluetoothを使い、人が半径1m、15分以上の接触をした可能性を暗号化して記録する。(2020/6/15)

スクエニ、ドラクエウォークのジェムがもらえるiTunesギフトカードキャンペーン開始
スクエニが、ドラゴンクエストウォークのジェムを最大2000個もらえる「App Store & iTunes ギフトカードキャンペーン」を開始した。(2020/5/26)

新型コロナの「濃厚接触通知アプリ」、6月中旬公開へ 安倍首相が言及
安倍晋三首相が、新型コロナウイルスの感染者と濃厚接触した可能性がある際に通知をするアプリを、6月中旬をめどに導入することを明かした。接触通知アプリは、AppleとGoogleが提供するAPIをもとに、日本では厚生労働省が開発し、App StoreとGoogle Playストアで公開する見込み。「個人情報は全く取得しない」ことも特徴だ。(2020/5/25)

MacPaw、MacOS用のシステムメンテナンスソフト「CleanMyMac X」の販売をApp Storeで開始
MacPawは、同社製のmacOS用システムメンテナンスソフト「CleanMyMac X」をApp Storeで販売すると発表した。(2020/5/19)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。