ソフトバンクは6月27日、「スマートフォンの通信利用に関する実態調査」の結果を発表した。対象は大手3キャリアのスマートフォンを利用する15〜69歳の男女1200人で、2019年3月に調査を実施した。
これによると、約14人に1人(6.8%)は、ほぼ毎月速度制限の状態になっている。過去も含め速度制限になったことのある経験者は全体の約4割で、地域別で見ると九州・沖縄は54.3%と全国で唯一過半を占めている。
年代別で構成比率を比較すると、ほぼ毎月速度制限になるのが多いのは20代の男性と15〜19歳の女性。職業は「学生(49.7%)」が多く、経験者に限ると「会社員・公務員(46.9%)」も多くなる。スマートフォンを使用する場所は「自宅(94.6%)」「職場(46.8%)」「駅/電車内(37.8%)」となり、速度制限になるユーザーほど「学校」「コンビニ」での使用が多いことが分かった。さらに、ほぼ毎月速度制限となるユーザーの6割近くが「今より容量の大きいプランにしたい」という意向をがある。
速度制限となるユーザーがよく使うアプリは「動画アプリ」と「テザリング」で、若年層はYouTubeなどのほかTikTokなどでもデータ通信量を消費している。契約プランは「3GB超過、5GB以内(20.9%)」「1GB超過、3GB以内(19.3%)」が多い一方、「10GB超過、15GB以内」「15GB超過、20GB以内」などの大容量のデータ通信プランを契約しているユーザーでも動画アプリやテザリングの多用で速度制限に陥っている傾向も見られた。
この調査結果を踏まえて、ソフトバンクはユーザーが契約プランの内容を正しく把握し、定期的な契約プランの見直しなどが重要になると指摘している。
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