コラボレーションモデルにとどまらず、オリジナリティーあふれる独自モデルもあった。
「M Z-01K」はドコモが企画し、中国ZTEが開発した折りたたみスマートフォン。MEDIAS W以来となる2画面スマートフォンで、形状は似ているが、ZTEは「全く別物」と語っていた。
「MONO」シリーズは、「上質なデザイン」「必要十分な機能」「シンプルな使いやすさ」を目指し、新たにラインアップに加えられたブランド。「MONO MO-01J」は、「AQUOS sense SH-01K」「らくらくスマートフォン me F-03K」とともに、毎月の利用料金から1500円を割り引く料金プラン「docomo with」対応機種として販売された。2代目の「MONO MO-01K」(2017年)も販売されたが、2018年にZTEが米国から輸出規制措置を受けて以降、ZTE製端末の取り扱いはない。
米国の中国メーカーに対する禁輸措置は、Huaweiにも大きな影響を与えた。Huaweiは「P20 Pro HW-01K」(2018年)で久しぶりにドコモにスマートフォンを納入。翌年には後継機の「P30 Pro HW-02L」も販売されたが、米国のHuaweiに対する禁輸措置により発売がいったん延期された。その後も制裁が強化されたことでHuaweiのスマートフォン事業は厳しい状態が続いており、ドコモはHuaweiを含む中国メーカーの製品を扱わなくなっている。
通信と端末の分離によって端末の割引に制限がかかり、各キャリアとも買いやすいミドルレンジ、ローレンジ端末のラインアップを充実させている。ドコモを除く大手キャリアやMVNOは、OPPOやXiaomi、ZTEといった中国メーカーの、5Gに対応しながらも価格が抑えられた端末をそろえており、それに比べるとドコモのミドルレンジは選択肢が少ない印象だ。今後、ドコモがどのように対応していくのか注目していきたい。
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