スマホ所有比率、2022年は94%に 12年で約90%増

» 2022年04月15日 13時35分 公開

 NTTドコモのモバイル社会研究所は、4月14日にスマートフォン/ケータイ所有に関する動向調査(2022年1月)の結果を発表した。調査対象は全国の15〜79歳男女で、有効回答数は7050。

 日本国内のスマートフォン/ケータイ所有者のうち、スマートフォンの比率は2010年は4%程度から2015年に5割、2019年に8割、2021年に9割へと増加。2022年には94.0%になり、ここ10年でスマートフォンが大きく普及したことがうかがえる。同社は今後、さらにスマートフォンの所有比率が高まっていくと想定している。

モバイル社会研究所 ケータイ/スマートフォン所有者のうちのスマートフォン比率

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年06月14日 更新
  1. KDDIのpovo、「つながらない」に悩む楽天ユーザーを本気で救済開始か Xで意味深投稿 (2026年06月13日)
  2. シャープが「AQUOS」を中高価格帯へシフトする理由 メモリ高騰が直撃するエントリースマホの限界 (2026年06月13日)
  3. PayPayの誤送金トラブル、なぜ「強制キャンセル」できない? 広報に聞いた理由と自衛策 (2026年06月13日)
  4. DAZNのW杯「月額980円」表示に落とし穴 ユーザーを困惑させた2つの“ダークパターン”とは (2026年06月12日)
  5. スタバ長時間滞在、なぜ「一律ルール」設けない? “スマホでゲーム、PCで仕事も…広報見解は (2026年06月12日)
  6. ゲオの“今だけ”スマホ買い取り額UP、実はうそ? 消費者庁が厳しい目 (2026年06月12日)
  7. 「JALモバイル powered by ahamo」のお得度を検証 本家ahamoやIIJmio版とは何が違う? (2026年06月12日)
  8. 新エントリースマホ「arrows We3」発表 コンパクトな高耐久ボディーに5000mAhバッテリーや新カメラを搭載 (2026年06月11日)
  9. ソフトバンクが「今回もやる」とGalaxy S26を月額1円で販売――販売方法を早急に見直さないと撤退を迫られるメーカーも (2026年03月08日)
  10. 追加料金なしで海外データ通信が使える快適さ そして外国で「シャッター音」を忘れて羽根を伸ばすスマホ (2026年06月12日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー