スマホの価格が高騰している理由 iPhoneやXperiaで10年前の機種と比べながら考える（1/3 ページ）
高騰するスマートフォンの価格。昨今の急激な為替変動や物価高などさまざまな影響が考えられるが、10年ほど前からどのくらい値上げが進んだのだろうか。今回は値上げの理由について各所のデータを用いて考えてみる。
10年前のスマートフォンはいくらだった？
スマートフォンの価格が10年前からどう変化したのかを、iPhone、Galaxy、Xperiaの3ブランド別にまとめてみた。機種は全てドコモでの販売価格（定価）を参照し、最低容量の価格を掲載している。Galaxy はSシリーズ、Xperiaは秋冬モデルにて選定している。なお、2018年のiPhoneは「iPhone XR」、2019年以降のXperiaは「Xperia 5シリーズ」の価格を参照した。価格はいずれも税込み。
価格を見ていくと、10年前からどのブランドも一括9万円前後の価格のまま2019年ごろまで推移している。規制強化前を含め、意外にも「過度にスマートフォンが安かった」という時期はないことが分かる。
この状況が大きく変わったのは2019から2020年にかけて。2020年で10万円の大台に突入し、2021年以降は価格が毎年1万円ずつ上がるような状態が続いている。2024年ではおおむね14万円前後の価格で推移している。各社共、2024年のXperia 5 Vを除いて15万円を超えないような価格設定を意識しているのではないかと考えられる。
2013から2019年までは総務省の値引き規制が施行される前だったこともあり、今の価格設定とは異なる傾向だった。当時は利用期間によって料金を割り引くようなプランや一括1円などの過度な値引きが行われており、一括価格があまり表に出てこなかった。
当時は通信契約側で端末を割り引く仕組みなので、iPhone 5sに関しては全容量で端末料金が均一の設定だった。2015年ではiPhone、Galaxy 、Xperia共に同じ料金設定だった。通信契約の割引額を機種、容量ごとに変えることで、端末価格に差を持たせていた。
ちなみにドコモでは、Galaxy S6と上位モデルのGalaxy S6 edgeを取り扱ったが、取り扱い価格は同じ設定だった（割引施策「月々サポート」の金額は異なる）。米国では100ドル以上の価格差があったことを踏まえると、定価があまり機能していないようにも思える。
この他、消費税増税前（2014年 8％、2019年10％）であることも、以降の価格に影響しているだろう。
5G通信対応や為替の影響も大きい
それ以降で大きいのが、2020年の5G通信対応や、同年以降の為替による影響だ。5G通信に対応した初期モデルは新しい通信環境に適応させるためのチップを採用した結果、端末コストも高くなっている。Galaxyのハイエンドもベースモデルが5G対応版は999ドルからとなり、同じく5G通信に対応したiPhoneもこの年に100ドル値上げするなど、日本に限らず値上げ傾向だった
iPhoneをはじめとした海外メーカーの製品は特に為替の影響も受けやすい。日本メーカーでもスマホを構成する各種パーツや材料は輸入に頼っているので、原価高騰は避けられない。過去10年間の米ドルとの平均為替レートを照らし合わせると、2021年ごろから円安の傾向に進んだ。翌年からは急速に円安が進み、平均値で2024年までの2年間に40円も円安が進んだ。
世界的な物価上昇による原材料の高騰も、最終的な製品コスト上昇に拍車を掛けている。
これは日本も例外ではない。2020年を100とした場合の消費者物価指数は、2024年には109.6（総合値。生鮮食品を除く）としており、4年間で単純に10％ほど物価が上がっている（関連リンク）。これも間接的ながらスマートフォンの価格が上がった理由と考える。
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