2018年の国内タブレット出荷台数は前年比5.7％減の“マイナス成長” MM総研調べ

[ITmedia]

　MM総研はこのほど、2018年暦年（2018年1月〜12月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

国内タブレット端末出荷台数の推移（上）、回線別タブレット出荷シェア（下）

　総出荷台数は前年比で5.7％減の814万台で、減少の要因としてはNTTドコモ/au販売の3G/LTE対応タブレット（セルラータブレット）の販売にブレーキがかかったことが大きいとしている。

　無線LAN通信のみに対応するモデル（Wi-Fiタブレット）の出荷台数は2013年をピークに4年連続で減少していたが、2018年はWindowsタブレットの拡大によって5年ぶりにプラスに転じている。

2018年　タブレット端末メーカー別出荷シェア（上）、OS別タブレット出荷シェア（下）

　メーカー別シェアでは、Apple（351.9万台）が9年連続の1位を維持。以下、2位にHuawei（184.1万台）、3位にNECレノボ（46.8万台）、4位にMicrosoft（46万台）、5位に富士通（41.4万台）がランクインした。

　OS別の出荷台数では、iOSが5年ぶりに1位（前年比率1.9％増の359.1万台）を奪取しシェア43.2％となった。Androidは20.1％減の330.1万台でシェア40.6％に後退。3位につけるWindowsは132万台でシェアは26.8％と、初の15％越えを記録している。