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» 2019年02月20日 11時54分 公開

2018年の国内タブレット出荷台数は前年比5.7%減の“マイナス成長” MM総研調べ

MM総研は、2018年の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

[ITmedia]

 MM総研はこのほど、2018年暦年(2018年1月〜12月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

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photo 国内タブレット端末出荷台数の推移(上)、回線別タブレット出荷シェア(下)

 総出荷台数は前年比で5.7%減の814万台で、減少の要因としてはNTTドコモ/au販売の3G/LTE対応タブレット(セルラータブレット)の販売にブレーキがかかったことが大きいとしている。

 無線LAN通信のみに対応するモデル(Wi-Fiタブレット)の出荷台数は2013年をピークに4年連続で減少していたが、2018年はWindowsタブレットの拡大によって5年ぶりにプラスに転じている。

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photo 2018年 タブレット端末メーカー別出荷シェア(上)、OS別タブレット出荷シェア(下)

 メーカー別シェアでは、Apple(351.9万台)が9年連続の1位を維持。以下、2位にHuawei(184.1万台)、3位にNECレノボ(46.8万台)、4位にMicrosoft(46万台)、5位に富士通(41.4万台)がランクインした。

 OS別の出荷台数では、iOSが5年ぶりに1位(前年比率1.9%増の359.1万台)を奪取しシェア43.2%となった。Androidは20.1%減の330.1万台でシェア40.6%に後退。3位につけるWindowsは132万台でシェアは26.8%と、初の15%越えを記録している。

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